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院卒が第二新卒で転職できるのはいつまで?タイミングや成功のコツを解説

更新日2025/02/14

院卒が第二新卒で転職できるのはいつまで?タイミングや成功のコツを解説の画像

この記事のまとめ

  • 大学院卒も、退職時が卒業から3年以内なら第二新卒として扱ってもらえる
  • 大学院卒が第二新卒として転職する有利点は、柔軟性や将来性を評価してもらえる
  • 転職を成功させるポイントは、大学院卒ならではの知識や経験をアピールすること
  • 第二新卒として転職する注意点は、転職先の院卒者数と研究内容に縛られないこと
  • 第二新卒向けの転職エージェントを利用して、スムーズな転職活動を叶えよう

大学院卒は「第二新卒」として転職できるのか知りたい方もいるでしょう。なかには、新卒で入社したものの、「思っていたのと違った」などの理由から転職を考えている方も。結論からいうと、大学院を卒業して3年以内であれば第二新卒扱いとなるのが一般的です。
このコラムでは、大学院卒が第二新卒として転職活動する際のタイミングや、経歴を活かせるアピール方法などを解説します。

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目次

  • 大学院卒は「第二新卒」として扱ってもらえる?
  • 大学院卒が「第二新卒」として転職する有利点
  • 大学院卒の第二新卒が転職で不利だと感じる4つの理由
  • 大学院卒が第二新卒として転職するきっかけ
  • 大学院卒が第二新卒で転職活動をする際に注意したいこと
  • 大学院卒が第二新卒で転職活動を成功させる5つのポイント
  • こんなときどうする?大学院卒業後の転職に関するQ&A

大学院卒は「第二新卒」として扱ってもらえる?

結論からいうと、大学院卒も新卒として入社した企業を離職したときに卒業してから3年以内なら、一般的に第二新卒として扱われます。新卒後に入社した企業での在籍期間が短く、社会人としての経験やスキル面で自信がない場合は、若さやポテンシャルが評価される「第二新卒」枠での転職がおすすめです。

しかし、希望する企業が提示する条件を満たしているなら、第二新卒にこだわらず即戦力を重視した「中途採用」枠として転職活動するほうが良いことも。
大学院卒が第二新卒枠で転職を成功させるためには、自分の市場価値をしっかり理解したうえで転職活動を進めましょう。第二新卒については、「『新卒』に高卒も含まれる?採用ルールや年収における大卒との違いを解説!」でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてみてください。

第二新卒の定義

第二新卒とは、「学校を卒業後、正社員として就職してから数年以内に退職した者」を指します。一般的には3年以内とされているため、「大学院卒から3年以内の求職者」も第二新卒となるでしょう。

しかし、この定義は確定しておらず、企業ごとに認識が異なるケースもあるため、企業によっては卒業後3年以内でも第二新卒に含まれない可能性があります。

大学院卒から就職した場合の年齢は?

現役で大学に進学し、留年や休学することなく大学を卒業・就職をする場合の年齢は22歳。修士課程を修了すると24歳、博士課程だと27歳です。休学期間がある場合や博士課程を継続した場合は、同じ年数分、入社時の年齢に追加されます。
先述した「大学院卒から3年以内の求職者」を第二新卒とする場合、一般的に大学院卒で第二新卒が適応される年齢は、およそ27~30歳と認識しておくと良いでしょう。

大学院卒が「第二新卒」として転職する有利点

社会人経験が少ない第二新卒は「企業の色」に染まっておらず、柔軟な対応が期待できます。また、正社員として勤務した経験があるので、基本的なビジネスマナーやスキルが身についている点に魅力を感じている企業もあるようです。

基本的なビジネススキルをアピールできる

院卒者が第二新卒として転職する有利点の一つは、基本的なビジネススキルがあることです。すでに会社勤務経験があるため、メールの送り方や電話の取り方など業務に必要なスキルは身についているでしょう。企業は教育するコストを削減できるため、メリットと捉えられることがあります。

将来性を評価される

働く熱意や伸びしろを評価してもらえる「ポテンシャル採用」にも期待できるでしょう。特に人材不足といわれている企業では、入社後の育成にも注力しているため、未経験の業界や職種に応募しても採用される可能性があります。

柔軟性が高い

院卒者が第二新卒として転職する有利点の二つ目は、柔軟性が高いところです。社会人経験が長い中途採用の場合、今までの社会経験から形成された価値観を持っていることが多く、企業理念や方針の切り替えに時間がかかる場合があります。

しかし、第二新卒は社会経験が短いため、自社の企業理念や社風などを受け入れやすい傾向があるようです。自社に合った価値観の人材になる期待感は大きいでしょう。

企業の採用タイミングに合わせられる

企業の採用タイミングに合わせられる点も、第二新卒の有利点として挙げられます。
新卒の場合、会社が人材を確保したいタイミングがあっても教育機関で決められている日程があるため、希望のタイミングでの人材確保ができません。

しかし、第二新卒の場合は転職となるので企業のタイミングで採用することが可能です。また採用までの期間も早いため、スムーズに人材を確保できるでしょう。近年では第二新卒の求人を出す企業も増えているようです。

ミスマッチを起こしにくい

会社とのミスマッチが起こりにくいのも第二新卒の利点です。
第二新卒は新卒入社した企業でミスマッチを経験しているため、転職先ではミスマッチが起こらないよう慎重に転職先を選ぶ傾向にあります。そのため、企業側は退職するリスクが比較的低いことから安心して採用できます。

企業側における第二新卒のメリットについて詳しく知りたい方は、「第二新卒とは?いつまでが該当する?定義や求職活動を成功させるコツを解説!」のコラムもぜひご覧ください。

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大学院卒の第二新卒が転職で不利だと感じる4つの理由

大学院卒の第二新卒は、その経験や知識によって「扱いづらい」と判断されてしまい、転職が不利になることもあるようです。ここでは、主な理由について4つ解説します。

1.年齢を重ねると扱いづらいと思われてしまう

企業側からみると第二新卒は人材育成がしやすいといった魅力がありますが、院卒者は学部卒より年齢を重ねているぶん、やや厳しい見方をされることもあるようです。

年齢を重ねると、これまでの経験から偏った見方をしたり、やり慣れた方法を使ったりしてしまうことがあります。また、年齢の割に社会経験が乏しく、「扱いづらい」と判断される可能性もあるでしょう。

2.専門性のある知識がマイナスに捉えられることがある

大学院卒は、専門性の高い知識がある一方で、「柔軟性がない」「自尊心が強い」「協調性がない」といったマイナスの印象をもたれていることがあるようです。
この場合、大学院卒という学歴は関係なく、個々の性格が影響している可能性があります。しかし、企業側や採用担当者によっては、このように誤解される可能性があることも理解しておく必要があるでしょう。

3.中途採用者との年齢が近い

大学院卒の第二新卒は、即戦力としての活躍が期待される中途採用者と年齢が近くなりがちです。中途採用者と院卒第二新卒の求職者とを天秤にかけた際、院卒第二新卒者を教育して戦力として独り立ちさせるまでの時間とコストを危惧して、大学院卒の第二新卒の採用を躊躇する企業もあるでしょう。入社後に活躍できるイメージを持ってもらえるように、大学院卒ならではの強みやスキルをしっかりとアピールすることが大切です。

4.大学院卒に対する企業側の期待値が高い

前項では、「大学院卒がマイナスに捉えられる」と解説しましたが、大学院卒だからこそ「的確に仕事がこなせる」「何事も完璧に対応できる」といった期待を抱く企業も存在します。

大学院卒の第二新卒として期待値を高くもたれてしまったことで、実際に面接をすると「想像していた人と違った」と思われる恐れも。印象だけで判断されないよう、面接で伝えるべきことは具体的に話すようにしましょう。

博士課程修了者の就職活動については、「博士課程に進むと就職は難しい?進学するメリット・デメリットや就活方法」のコラムもおすすめです。ぜひあわせてご覧ください。

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大学院卒が第二新卒として転職するきっかけ

大学院卒が第二新卒として転職しようとする際、「職場でスキルが活かせない」「同期入社の大学卒と給与などの待遇が同等」などが理由でしょう。
大学院卒業後、転職を検討するきっかけとして、よくあるパターンを紹介します。

スキルが活かせない場合

大学院で培ったスキルが活かせないと感じることが、転職を検討するきっかけとなることがあります。大学院で培った専門知識やスキルを活かせる職場を求め、よりやりがいのある仕事に挑戦したいと考えるのは自然なことかもしれません。

同期入社の大学卒と給与などの待遇が同等の場合

同期入社の大学卒と給与といった待遇が変わらない場合も、転職を検討する理由の一つとして挙げられます。大学院での専門的な学びを踏まえ、自身の貢献度に見合った評価や待遇を求めて転職を検討するようです。

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大学院卒が第二新卒で転職活動をする際に注意したいこと

一般的な学卒より年齢が高い第二新卒は、失敗した際のリスクが高くなるため、転職活動をする際に注意することがあります。下記の注意点を意識して転職活動を行いましょう。

就職先によって院卒者の人材が少ない可能性がある

在籍している社員のなかに院卒者が少ない企業は、院卒者に対し大きな期待を寄せているケースがあります。
期待に応えられなかった場合、院卒としての経験や知識が正当に評価されず、ストレスから転職のミスマッチにつながる恐れも。このようなことが起こらないために、企業に院卒者が多く在籍しているか事前に確認しておきましょう。

研究内容が活かせる就職先を求め過ぎない

大学院での研究内容を活かすことを求めて転職活動するのは、あまり賢明ではありません。
理由として、研究内容と関連のある就職先は研究職や専門職に限られてしまい、うまく転職できない可能性が高くなるためです。

就職後の院卒者の注意したいポイントについては、「院卒と学部卒の違いは?就職におけるメリット・デメリットも紹介」のコラムでも紹介していますので、あわせてチェックしてみてください。

大切なのは汎用性の高いスキルを活かすこと

院卒の場合、専門的な研究に深く関わってきた経験を持っています。しかし、企業で研究内容をそのまま活かせる仕事は、必ずしも多くはありません。
大切なのは、研究を通して身に付けた「論理的な思考力」や「問題解決能力」といったスキルです。これらのスキルは、研究分野だけでなく、さまざまな職種で活かすことができます。転職活動では、研究内容そのものよりも、これらのスキルをどのように活かしたいのかを明確にすることが大切です。
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大学院卒が第二新卒で転職活動を成功させる5つのポイント

大学院卒が第二新卒で転職活動をする場合、3年未満で現職を退職することになるため、企業へマイナスの印象を与えてしまうことも少なくありません。第一印象のみで失敗しないためにも、転職活動を成功させるためのポイントを5つまとめました。

1.大学院で得た実績とスキルをアピールする

就活を成功させるには、大学院卒には学部卒とは違う強みがあることを企業側に知ってもらう必要があります。具体的にどのようなことをアピールできるのか下記の説明を参考にしてみてください。

目標を達成する「実現能力」がある

大学院を修了したということは、高い目標があり、それに向かっていける「勤勉さ」や目標を達成できる「実現能力」があるということ。今後も学び続けていく意欲があることをアピールできれば、「成長する見込みがある人物」と評価される可能性が高いでしょう。

専門的なスキルがある

大学院卒として、研究時に用いたやり方や考え方などをスキルとしてアピールしましょう。
大学院での研究は、「さまざまな意見を取り入れ、新たな可能性にチャレンジしてきた」「1つの事象について理解を深めてきた」という、仕事に十分活かせる能力を培ってきたといえます。仕事にひたむきに向き合い、効率や生産性を意識しながら取り組める能力があることを、自信をもってアピールしていきましょう。

文系院卒の場合は、語学力のアピールがおすすめです。特に学会で英語による研究発表を行った経験がある場合は大きな経験値となります。応募先企業が外資系といった英語を使う仕事なら、十分なアピール要素として活かせるでしょう。

理系院卒では、あらゆる実験やデータ解析などの経験から、論理的な考え方や分析するスキルなどをアピールできるでしょう。もし応募先企業が研究職なら、大学院時代の研究結果や論文なども提示すると、より高評価に期待できます。

2.大学院卒をプラスに捉える

「第二新卒であるかどうか」や、正社員経験を気にするより、自身のやってきたことに誇りをもちましょう。大学院卒はどうしても学部新卒に比べて年齢による差が生まれてしまうもの。しかし、多角的な視点からのアプローチができたり、1つのことに対してひたむきに取り組めたりなど、年齢差を補うほどの力があるはずです。

大学院卒が転職を成功させるポイントは「院卒は就職で不利になる?院卒の就職事情や就活のポイントを解説」のコラムで詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

3.第二新卒として転職する理由を明確にする

面接時には、明確な転職理由を伝えましょう。第二新卒として転職する人のなかには、採用担当者から「なぜ退職したのか」と質問されます。退職理由は、企業側にとっても自社とのミスマッチを防ぐポイントになるため、慎重な回答が必要です。

なお、ネガティブな退職理由がある場合は、そのまま伝えるのではなくポジティブな表現に変換して伝えましょう。ポジティブな退職理由の伝え方については、「前向きな退職理由で好印象を与えよう!転職時の面接のコツや例文を紹介」のコラムで紹介しています。あわせてご覧ください。

4.社会人経験があることをアピールする

前職での社会人経験をアピールしましょう。第二新卒の強みは、社会人として働いた経験があることです。そのため、企業側からも「基本的なビジネスマナーが備わっている人」と認識されています。

これまでの経験を伝えるためにも、丁寧な自己分析を行っておくのがおすすめ。具体的にどのようなことを経験してきたのか、何を仕事に活かせるのかが伝われば、採用担当者への好印象にもつながります。

5.転職エージェントを利用する

大学院卒から第二新卒として転職を考えているなら、転職エージェントを利用するのもおすすめです。就活市場を把握しているキャリアアドバイザーが、利用者とカウンセリングを通じて一人ひとりに合った求人を紹介します。数ある転職エージェントのなかでも、第二新卒向けのエージェントを利用することで、転職活動がスムーズに進められるでしょう。

転職エージェントは、あなたの強みやキャリアを客観的に評価し、最適な仕事を一緒に見つけてくれます。また、転職エージェントのなかには、業界や職種に特化した専門的な知識を持っているところもあり、より自分に合った仕事を見つけられるでしょう。まずは、自分に合った転職エージェントを探し、相談してみることをおすすめします。

「大学院卒から転職したい」「第二新卒からの就活方法が分からない…」とお悩みの方は、ぜひハタラクティブをご利用ください!
若年層向け転職エージェントのハタラクティブでは、大学院卒で第二新卒の方へのアドバイスも行っています。専任のキャリアアドバイザーによる丁寧なカウンセリングによって、希望に合った募集求人をご紹介。非公開の求人も取り扱っており、ほかの求職者がアクセスできない転職情報を得られるのもメリットです。
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こんなときどうする?大学院卒業後の転職に関するQ&A

大学院卒業後すぐに退職した人は、第二新卒としての転職に悩むこともあるでしょう。ここでは、想定される大学院卒業後の転職に関するお悩みをQ&A方式で解決していきます。

大学院卒の転職は不利ですか?

大学院卒だからといって転職が不利になるということはありません。
ただし、早期離職を繰り返している場合や30代を過ぎて未経験業界へチャレンジする場合などは、転職活動に一定の難しさを感じるでしょう。また、入社してすぐの転職は、新卒時の就職活動を振り返っておくのがおすすめです。
大学院卒の就活の特徴については、「院卒は就職で不利になる?院卒の就職事情や就活のポイントを解説」をご覧ください。

大学院卒業後すぐに仕事を辞めたらどうなりますか?

大学院卒業後に就職し、数ヶ月程度で仕事を辞めた場合は「第二新卒」として転職活動をする可能性が高くなるでしょう。ただし、志望企業が提示する条件を満たしているのなら、「中途採用」枠で転職活動をしたほうが成功しやすいこともあります。
大学院卒が第二新卒として適用されるかどうかについては、「大学院卒は「第二新卒」として扱ってもらえる?」を参考にしてみてください。

何歳まで第二新卒扱いになりますか?

第二新卒に明確な基準はありませんが、一般的には「新卒入社後3年以内」なので、大卒ならおよそ25歳前後の人を指します。
企業によっては学歴を問わず29歳を上限にするところもあるようです。また、第二新卒である条件に当てはまっていたとしても、一度でも転職経験がある方は第二新卒に該当しないのが一般的。第二新卒についての詳しい解説は、「第二新卒歓迎とは?企業が若手を求める理由と転職でアピールするポイント」でもご覧いただけます。

大学院卒が転職で成功する方法は?

大学院卒の方が転職を成功させるには、できるだけ年齢が若いうちに行動することが大切です。
20代のうちは、若さと柔軟な思考が評価されやすく、新しいことに挑戦しやすい環境が得られることもあるでしょう。しかし、年齢を重ねるにつれ、新卒や若手との競争が激しくなり、転職が難しくなる可能性もあります。なるべく早く転職活動を始めることで、自分に合う仕事を見つけられるでしょう。

ハタラクティブでは、大学院卒の方の転職活動を経験豊富なキャリアアドバイザーが全力でサポートいたします。お気軽にご相談ください。

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のサービスについて
こんな人におすすめ
  • 経歴に不安はあるものの、希望条件も妥協したくない方
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ハタラクティブは、主にフリーター、大学中退、既卒、そして第二新卒の方を対象にした就職・転職サービスです。
2012年の設立以来、18万人以上(※)の就職・転職をご支援してまいりました。経歴や学歴が重視されがちな仕事探しのなかで、ハタラクティブは未経験者向けの仕事探しを専門にサポートしています。
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後藤祐介
監修者:後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています!

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格
  • 国家資格キャリアコンサルタント
  • 国家資格中小企業診断士
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  • 働きたいだれもが就職できる社会を目指す「ハタラクティブ」
  • 「働く」をmustではなくwantに。建設業界の担い手を育て、未来を共創するパートナー対談
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