引っ越しのため退社したら履歴書にどう書く？退職理由の書き方を確認しよう

「引っ越しのため退社したら履歴書にはどのように記入すれば良い？」と悩む方もいるでしょう。履歴書には、「引っ越しのため退社」と書いて問題ありません。一般的には「一身上の都合により」と書きますが、やむを得ない理由で退職することになった場合は、理由を明記するのがおすすめです。

このコラムでは、退職理由の基本的な書き方や明記したほうが良い場合を解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

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履歴書に「引っ越しのため退社」と書くのはOK？

引っ越しや引っ越し予定で転職活動をする場合、履歴書での退職理由の書き方は「引っ越しのため退社（退職）」「転居のため退職」などでOKです。「引っ越しのため」「結婚のため」と明確に記載すると、退職理由がネガティブなものではないと企業の採用担当者に伝わります。早期離職につながる可能性がないと示せば、採用の可能性を高められるでしょう。

「履歴書作成の基本！学歴や志望動機の書き方と封筒を使うときのマナー」では履歴書の基本について紹介していますので、ぜひご覧ください。

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履歴書や職務経歴書の退職理由の基本

履歴書や職務経歴書は、応募先の会社に簡潔に自分の経歴を把握してもらうために提出します。退職理由の詳細は伏せ、「一身上の都合」とまとめるのが一般的です。具体的な退職理由は履歴書や職務経歴書に書かず、面接時に回答しても良いでしょう。

代表的な退職の決り文句

履歴書の退職理由は、基本的に「一身上の都合」「会社都合」「契約期間満了」の3つのいずれかです。それぞれどのような退職理由のときに使われるか、下記で確認してみてください。

「一身上の都合により」

「一身上の都合により」は、自己都合退職で使用する文言です。退職に至る理由に関わらず、自ら会社を辞めた場合は「一身上の都合により退職」と記載します。

「会社都合により」

「会社都合により」は、会社側から退職を求められたときに使用する文言です。倒産やリストラなど、自分の意思に反して退職となった場合に使用します。「会社都合退職は転職に不利？自己都合との違いや応募先にばれる可能性を解説」では、会社都合退職が当てはまる場合や転職への影響について解説しているので、ぜひチェックしてみてください。

「契約期間満了のため」

「契約期間満了のため」は、派遣社員や契約社員など、契約期間が定められている雇用契約のときに使用する文言です。雇用契約で設定された契約期間を迎えて退職する場合が該当します。契約期間中に自己都合で退職する場合は「一身上の都合」となるので注意しましょう。

退職理由を具体的に書いた方が良い場合

基本的に退職理由は「一身上の都合」「会社都合」で大丈夫です。ただし、やむを得ない理由で退職している場合は、具体的な理由を書くと企業側に理解されやすい可能性があります。どのような場合に理由を書くのが良いか、記載例とともに確認しましょう。

親族の介護

親・祖父母など親族の介護に伴う退職の場合は、理由を記載しましょう。「親の介護に伴い退職」のように、簡潔に理由を記載します。面接では「施設入居が決まり、介護の必要がなくなったため」のように、現在は入社後の業務に影響せず、離職の可能性が低いと伝えることが大切です。

病気や怪我

病気や怪我などでやむを得ず退職した場合も、退職理由を明記しましょう。「怪我療養のため退職（現在は完治しており業務に支障はありません）」と、今後働くにあたって支障がないと企業にわかるよう記載するのがポイントです。

引っ越し

引っ越しを退職理由として記載できるのは、夫や妻など同居家族の転勤のみです。自分の意思に関わらず転居をした場合のみ記載が可能と覚えておきましょう。夫や妻の転勤に伴う引っ越しでも、履歴書での退職理由の書き方は「転居のため退職」とします。理由を記載できるのは「やむを得ない場合」であり、自分の意思による引っ越しや上京による離職は該当しないので注意しましょう。

ポジティブな理由

資格取得や留学など、自分のキャリアアップに関するポジティブな退職理由は、記載によりアピールになるでしょう。ただし、一般的な難易度の資格や、短期間の留学は、記載しなくても良いと考えられます。司法書士や弁護士、現地校での博士号取得など、一般観点から見て難易度が高い場合のみ、「株式会社△△　資格習得のため退職」と記載しましょう。

比較的取得しやすいといえる資格やスキルを退職理由にしてしまうと、「複数のタスクを両立できない」「スケジュール管理が苦手」といったマイナス印象につながってしまいます。「退職理由は正直に言うべき？上司や面接官への上手な伝え方を紹介」でも退職理由について紹介していますので、ぜひご覧ください。

マイナスな印象になりかねない履歴書の退職理由

「転職回数が多い」「職歴に一貫性がない」「ブランクが長い」といった経歴はマイナス印象になりやすいため、退職理由を書いて事情を伝えましょう。それぞれの書き方を紹介するのでぜひご覧ください。

転職回数が多い

何度も転職をして職歴が多い場合、「キャリアアップのため」「スキルを活かすため」など、目的のある転職であるとアピールする書き方をしましょう。転職回数や職歴が多いと、面接官が「採用してもまたすぐに辞めてしまうのでは？」と不安を抱く可能性があります。長く働く意思があると示すためにも、前向きな理由を明記しましょう。

職歴に一貫性がない

医療職からIT業界など、職歴に一貫性がない場合も明確に退職理由を書くのがおすすめです。職歴に一貫性がないと、採用担当者から「どのスキルも中途半端なのでは？」と思われてしまいがち。他業界への転職が重なった場合は、理由をしっかり書いておきましょう。

仕事を辞めてから半年以上のブランクがある

前職を退職してから半年以上経っていたり、退職後にフリーターをしていて職歴に空白があったりする場合も、退職理由を記載すると空白期間の説明につながります。空白期間の説明方法については、「空白期間が半年から1年以上あると転職に不利？履歴書にはこう書く！」のコラムで詳しく解説。面接での伝え方についても確認しておきましょう。

面接で退職理由を聞かれたときのポイント

面接で退職理由を聞かれたら、ポジティブな印象に変えてアピールするのがポイントです。たとえば、残業の多さが前職の退職理由である場合、以下のように改善点や仕事への意識をアピールしましょう。

「退職理由を伝える時の大切なポイント」のコラムは、現職を辞めるときの伝え方や転職面接でも役立つ内容をまとめているので、ぜひご一読ください。

履歴書や面接の退職理由は志望動機につなげよう

履歴書や面接の退職理由は、引っ越しのようなやむを得ない理由を除き、志望動機につながる内容になるよう意識してみましょう。一身上の都合で退職した場合、面接で「前職では△△のスキルを活かせなかったので、御社の△△職を志望しました。」など、退職理由と志望理由をつなげられると、キャリアの一貫性や志望度の高さ、信頼性のアピールになるでしょう。

志望動機の書き方は「志望動機の書き方はどうする？注意点やパターン別のポイントも紹介」でご紹介していますので、チェックしてみてください。

退職理由をどう志望動機につなげれば良いか分からない場合は、転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブでは、若年層の転職成功に向けて手厚い支援を実施。履歴書の書き方や面接での答え方から内定獲得まで、専任アドバイザーがサポートします。サービスの利用は無料ですので、お気軽にご相談ください。

履歴書の退社理由に関するよくある質問

ここでは、履歴書の退職理由に関するよくある質問にお答えします。試用期間中の退職や引っ越し先での就職についても触れていますので、ぜひチェックしてみてください。

引越しや転居・結婚や出産のための退社は履歴書に書いても良いですか？

引っ越しや結婚・出産に伴う退職はやむを得ないため、退職理由として書いても問題ありません。引っ越しであれば「転居のため退職」、結婚であれば「結婚のため退職」と書いておきましょう。面接で質問された際にも、そのまま回答して問題ありません。

面接での回答方法は「一身上の都合を聞かれる理由とは？企業が知りたいポイントと解答例を解説」のコラムで解説していますので、ぜひご一読ください。

試用期間中の退職は履歴書に書いた方が良いですか？

「試用期間中に退職したいときはどうする？適切な辞め方3ステップ」でも解説しているように、試用期間も雇用契約は結んでいるため、職歴として記載する必要があります。ただし、具体的な退職理由を書く必要はありません。引っ越しや結婚といったやむを得ない理由がある場合は書いても大丈夫ですが、そうでない場合は「一身上の都合」と書きましょう。

退職理由を書かないのはマイナスですか？

何度も退職を繰り返している・仕事を辞めてから長期間のブランクがある、といった場合、転職理由を書かないとマイナスになる可能性があります。退職理由は「一身上の理由」と書くのが一般的ですが、もし特別な事情や理由がある場合は、その旨を明記することをおすすめします。

引っ越し先で就職先が見つかるか不安です。

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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格

• 国家資格キャリアコンサルタント
• 国家資格中小企業診断士

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