履歴書の学歴はどこから書く?バイトや新卒・中途で書き始めは変わる?

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この記事のまとめ

  • 履歴書の学歴には、どこから書かなければいけないという決まりはない
  • 履歴書の学歴は、高卒や大卒など最終学歴によってどこから書くのかが変わる
  • 履歴書の学歴はどこから書くのかよりも、分かりやすく書くことが大切
  • 履歴書の職歴は、原則すべての経歴を書くことが望ましい

「学歴をどこから履歴書に書けば良いのか分からない…」と悩む方は多いのではないでしょうか。このコラムでは、学歴をどこから書けば良いのか、書くときのマナー、学歴や職歴を書くときのポイントなどを解説します。また、退学した場合や留年、休学した場合の学歴の書き方、採用担当がどこをチェックしているのかもまとめているので、ぜひ参考にしてください。

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履歴書の学歴はどこから書くのが正しい?

学歴はどこから履歴書に書けば良いのかというと、はっきりとした決まりはありません。高卒の方は中学卒業から書いても問題ありませんし、大学院卒の方は高校の入学から書いても良いようです。ポイントは、義務教育ではない高校以降の学歴はひと目で分かるようにすること。どのような学校にいつ入学し、卒業したのか、履歴書に正しく記載しましょう。
こちらでは、一般的な学歴の書き方をパターン別に紹介していきます。

高卒の場合

最終学歴が高卒の場合は、中学校卒業から書くと良いでしょう。専門学校を卒業している、中学卒業後すぐに働き始めている、高校を中退しているといった場合も、同じく中学校卒業から書くのが基本です。また、高校生や大学生がアルバイトの求人へ応募する場合も、中学校卒業から記入しましょう。

大学新卒の場合

大学新卒の場合も、中学卒業から記載しましょう。ポイントは、高校以降の進学した大学や短期大学、専門学校などを詳細に書くこと。いつ入学し、卒業したのか、どんな学部に在籍していたのか、ひと目で分かるようにしましょう。なお、新卒で就活をしている学生は卒業はしていないので「卒業見込」と書いてください。

大学院卒の場合

大学院卒の場合は、高校卒業から記載します。大学院は修士課程と博士課程があるので、それぞれの入学年次と修了年次を分けて書かなくてはなりません。学歴が長くなってしまうので、省略することも大切です。ちなみに大学院は「卒業」ではなく「修了」。履歴書に記入する際は注意しましょう。

第二新卒の場合

第二新卒のように社会人としての経験が浅い方は、中学卒業と高校卒業どちらを記載しても問題ありません。第二新卒や転職経験がない、または少ない方は、記入する職歴がそれほどないため空白ができてしまいます。学歴欄が少なくなるのを防ぐために中学卒業から書くのも一つの方法でしょう。

転職の場合

転職の場合は、中学卒業から書いても問題ありませんが、高校卒業から書くのが一般的です。転職の場合、優先すべきは職歴なので、転職回数が多くて記入欄に余裕がない方は中学卒業は省略しましょう。30代や40代といった社会人経験が長い方も、最終学歴が中学卒業でない限り高校卒業から書くのがベターです。

学歴をどこから履歴書に書くべきか迷ったら、義務教育が終わる中学卒業から記入すると良いでしょう。ご紹介したように、学歴は職歴の多さによってどこから書くかが変更できるので、自分の経歴や状況に応じて書き分けることをおすすめします。
履歴書の学歴の書き方に悩んでいる方は、「履歴書の学歴欄にはいつからの情報を書くのが一般的?」もご一読ください。

どこから学歴を書くかチェック!入学・卒業年度早見表

こちらでは、中学卒業から大学卒業までの卒業年がひと目で分かる早見表をご紹介。履歴書を作成する際の参考にしてみてください。

2000年代生まれ

生まれ年 中学卒業 高校卒業 大学卒業
2005(平成17)年 2021(令和 3)年 2024(令和 6)年 2028(令和10)年
2004(平成16)年 2020(令和 2)年 2023(令和 5)年 2027(令和 9)年
2003(平成15)年 2019(平成31)年 2022(令和 4)年 2026(令和 8)年
2002(平成14)年 2018(平成30)年 2021(令和 3)年 2025(令和 7)年
2001(平成13)年 2017(平成29)年 2020(令和 2)年 2024(令和 6)年
2000(平成12)年 2016(平成28)年 2019(平成31)年 2023(令和 5)年

1990年代生まれ

生まれ年 中学卒業 高校卒業 大学卒業
1999(平成11)年 2015(平成27)年 2018(平成30)年 2022(令和 4)年
1998(平成10)年 2014(平成26)年 2017(平成29)年 2021(令和 3)年
1997(平成 9)年 2013(平成25)年 2016(平成28)年 2020(令和 2)年
1996(平成 8)年 2012(平成24)年 2015(平成27)年 2019(平成31)年
1995(平成 7)年 2011(平成23)年 2014(平成26)年 2018(平成30)年
1994(平成 6)年 2010(平成22)年 2013(平成25)年 2017(平成29)年

表では卒業年月しか記載していませんが、高校入学なら中学卒業と同年の4月、大学入学なら高校卒業と同年の4月になります。入学・卒業年度だけでなく、履歴書に書く年齢や年月日にも悩んでいる方は「数え歳とは?履歴書や就職時に使用するのは満年齢」の記事をご覧ください。

履歴書に学歴を書くときの基本

学歴や職歴を書くときは、学校名や会社名を正式名称で書くことや年月を西暦和暦で統一するといったマナーを守りましょう。ポイントを押さえて、見やすく分かりやすい学歴を書けるように、ここでは履歴書を作成するときの基本をご紹介します。

1.正式名称で書く

学校名を書く時は「△△市立◯◯高等学校 卒業」と必ず正式名称を記入しましょう。高校は「高等学校」が正式名称です。学校名だけでなく、学部、学科、コース名もすべて省略せずに記載します。卒業を「卒」と略すのも良くありません。

2.西暦か和暦はどちらかに統一する

入学や卒業の年は、西暦か和暦表記のいずれかに統一しましょう。これは学歴・職歴欄だけでなく、記載日や生年月日、資格取得年月など履歴書全体で統一する必要があります。年度を書く項目は多いので、始めから西暦か和暦、どちらを書くか決めておくと良いでしょう。

3.学部や学科を書く

大学は、学部や学科の記載が必須です。学部や学科を記載することで、どのような分野を学び、得意としているかが分かるようにします。なお、仕事に活かせる卒業論文や研究などがあれば、あわせて記載すると良いでしょう。

4.誤字脱字をしない

学歴欄に限らず、履歴書全体にいえることですが、誤字脱字はないようにしましょう。履歴書は、自身の経歴を伝えるビジネス書類です。たとえ誤字があっても、修正液や修正テープ、二重線での訂正はやめましょう。正式な書類としての信頼性を欠いてしまいます。誤字脱字があった場合は、最初から書き直しましょう。

5.学歴詐称をしない

履歴書に異なる学歴を記載した場合、学歴詐称とみなされる可能性があります。たとえそれが記載ミスなど、意図しない場合であってもです。もし学歴詐称をして採用されたとしても、嘘や記載ミスが公になったときに信用はなくなり、最悪の場合は解雇の可能性があります。学歴詐称をしないのは当たり前ですが、履歴書を出す前には記載ミスなどがないかしっかり確認しましょう。「学歴詐称は犯罪になる?バレたときの責任や転職活動への影響とは」では、学歴詐称がどんな罪に該当するか解説しています。

履歴書に職歴を書くときのポイント

学歴と同様、職歴を書く時にも会社の正式名称や部署異動をした年月日などを正しく記載する必要があります。以下のポイントを押さえて、見やすく分かりやすい職歴を書きましょう。

1.会社名や部署名は省略しない

学歴と同じく、職歴でも会社名や部署名の省略はしないようにしましょう。法人名の表記も省略不可です。(株)ではなく「株式会社」、(有)ではなく「有限会社」と書きます。

2.配属先や職務内容は具体的に書く

社名の下に配属先や職務内容を書きます。職務内容は、簡潔に分かりやすく書くのがポイントです。なお、昇進や異動があった場合は、昇進内容と昇進した年月、異動部署名と異動年月も記入します。

3.社名が変更した場合も記入する

企業の合併や買収などで社名が変わった場合は、「株式会社◯◯(現◎◎株式会社)」というように、変更前と変更後の社名が分かるように記入します。

4.退職理由を記入する

退職理由が自己都合の場合は、「一身上の都合により退職」、会社都合の場合は「会社都合により退職」と、会社名の後に端的に記入します。退職理由は、職歴欄で詳しく書く必要はありません。
なお、現職の退職日が決まっている場合は「令和3年12月 株式会社◯◯ 退職予定」と記入します。

職歴が書ききれない場合は?

履歴書には、原則すべての職歴を書くことが望ましいです。職歴が多い場合は、上手く情報を収めるために学歴欄の義務教育期間を簡潔にまとめたり、職歴欄が多い履歴書を使ったりなど工夫しましょう。それでも、どうしても職歴を書ききれない場合は、直近の3社程度に絞って記入します。それ以前の職歴については、どういった仕事をしてきたか分かるように、大まかにまとめて記入すると良いでしょう。なお、「詳細は職務経歴書記載」と書くのを忘れないようにしてください。職務経歴書には、履歴書に詳細を記載できなかった職歴も含めてすべてを記載して提出します。

正社員以外の職歴がある場合

1年以上勤務したアルバイトや派遣での仕事であれば、職歴としてアピールできます。また、職歴が少なくアルバイト経験をアピールしたい場合も、記入すると良いでしょう。正社員の職歴と同様に、社名や職務内容を書きます。なお、履歴書には基本的に正社員経験しか書かないため、「アルバイト勤務」や「派遣社員勤務」と、雇用形態もあわせて記入しましょう。

採用担当者が履歴書でチェックしているポイント

採用担当者は、学歴と職歴から、過去の経歴だけではなく、どのような知識やスキルがあるかを読み取っています。ここでは、採用担当者がチェックしているポイントを学歴と職歴に分けて解説。自身のアピールのためにも、ポイントを意識して学歴と職歴を作成しましょう。

学歴欄のチェックポイント

採用担当者は、学歴から過去にどのような勉強に取り組み、入社後に活かせそうな知識を持っているかを見ています。そのため、仕事に活かせる卒業論文や研究などは、より詳細に書くと良いでしょう。なお、学校の偏差値だけを見ているわけではないため、学歴詐称を行ってはなりません。学歴欄は応募者がどのような教育を受けてきたのかを伝える項目なので、正確で分かりやすい記載を心がけましょう。

職歴欄のチェックポイント

採用担当者は、過去の職歴からどのようなスキルや経験を持っているのかを見ています。採用基準や求めている人物像と照らし合わせ、自社でどういった活躍ができるのかを判断しているのです。また、転職回数などから、仕事に対してどう向き合ってきたのかを見る場合も。転職回数が多いなら、「キャリアアップのため退職」や「他業種を経験するため退職」といった退職理由を記載することで、プラスに捉えられる可能性があります。

ここまで、学歴と職歴の書き方を解説しましたが、履歴書には他にも記入する項目が数多くあります。「志望動機や自己PRはどのように書けば良いんだろう…」「趣味・特技欄に何を書いたら良いのか分からない…」など、悩む場面は多いでしょう。履歴書や職務経歴書の書き方に不安がある方は、ぜひハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブは、若年層に特化した就職・転職支援エージェントです。豊富な知識をもつ就活アドバイザーが、カウンセリングを通して応募者に合った正社員求人をご紹介。履歴書や職務経歴書などの応募書類の作成から面接対策、入社後のフォローまで幅広くサポートするので、初めての就職・転職活動でも安心です。少しでも就職・転職活動に不安があれば、まずはお気軽にご相談ください。

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