「休職期間は転職で不利になる？」と、不安を抱く人もいるでしょう。しかし、転職活動では必ずしも「休職＝不利」という訳ではありません。休職について応募先に聞かれた場合は、答え方を工夫することで面接官の理解を得られる可能性があります。
このコラムでは、休職後に転職活動を行う際のポイントを解説。休職理由の伝え方や、ばれたときのリスクについても紹介するので、前向きに転職活動に臨めるよう参考にしてみてください。

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休職後の転職は不利になるのか

休職期間が転職活動に不利になるかどうかは、休職理由によります。たとえば、スクールに通ったり資格を取得したりを目的とした休職なら、マイナスイメージを与えにくいでしょう。
また、けがや病気、事故などが理由で休職した場合も、不利になりにくいといえます。現在は仕事を問題なくこなせることを伝えれば、選考に影響が及ぶことは考えにくいでしょう。

一方、「仕事や人間関係が合わなかった」という理由や家庭の事情で休職していた場合は、企業によっては不利になるケースも考えられます。採用担当者によっては、「仕事に馴染む努力はしたのか」「合わないと感じたらすぐ辞めてしまうのでは」といった懸念を抱きやすいためです。また、家庭の事情によって勤務時間や勤務地が限られるなど業務に影響が出る場合、休職後であっても不利になる可能性があります。

ただし、休職期間について聞かれた際は正直に答えることで、面接官に誠実な印象を与えられることも。面接官が安心できるよう、しっかりと休職理由を伝えることが大切です。

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転職の面接で退職や休職の理由を聞かれたら

採用面接で退職や休職の理由を聞かれたら、マイナスな印象を与える発言は避け、前向きな印象をあたえるように伝えましょう。以下は、面接で退職理由を聞かれた際の例文です。

履歴書に書いた休職期間について聞かれたら、「心身の不調」「家庭の事情」など正直な理由を伝えましょう。その際は、休職理由に加えて、現在は問題なく働ける点を強調することが大切です。

また、面接では休職理由とあわせて、「なぜ以前働いていた職場に復職しないのか」と聞かれることがあります。復職しない理由を伝える際もマイナスな印象が残らないよう意識し、面接官を納得させることが重要です。

面接官からの好感度を下げない退職理由の答え方は、「退職理由が『仕事が合わない』の例文を紹介！印象を下げない伝え方のコツ」も参考にしてみてください。

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求職前後に転職活動を行う際のタイミング

転職活動におすすめのタイミングは、職場復帰を果たしている「休職後」です。ここでは、「休職後」だけでなく、そのほかのタイミングとして考えられる「休職中」と「休職後に退職したあと」の転職活動のメリットとデメリットもあわせてご紹介します。

休職後に復職してから転職活動を行う場合

休職後とは、休職を終えて復職している時期を指します。家庭の事情や体調など休職に至った問題が解決したあとのほうが、転職活動に集中しやすく、スムーズに進めやすいでしょう。

ただし、仕事をしながら転職活動をすることになるため、面接や入社日などのスケジュール調整が難しいといったデメリットもあります。

休職中に転職活動を行う場合

法律的には、休職期間中に転職活動をしても問題はありませんが、おすすめはできません。休職は病気やけが、家庭の事情などで長期間仕事を休んでいる状態で、復帰することを前提としています。健康状態が理由で休職している場合は、治療や療養に専念することを第一に考えましょう。

また、休職中に転職活動を行っていることを勤め先に知られると、会社側に「不誠実だ」と思われてしまう可能性があります。会社によっては就業規則で休職中の転職を制限しているケースも。円満退職を目指したり、復職することにした場合のトラブルを避けたりするためにも、休職中に転職活動はしないほうが望ましいでしょう。

休職後に退職してから転職活動を行う場合

休職後に復職してから退職、または休職期間を終え退職してから転職活動を行うこともあるでしょう。この場合は「退職後」に転職活動を行うため、面接スケジュールを合わせやすい点がメリットです。退職後の転職活動は選考スケジュールを合わせやすいため、内定がでればすぐに働けます。
また、面接で聞かれやすい退職理由も、休職していたことを交えながら説明できるのもメリットです。

しかし、転職活動が長引くほど空白期間が長引き、経済的な不安が生じるリスクがあります。安定した収入がないことから転職を焦ってしまい、適性に合っていない仕事に就職してしまう恐れも。可能であれば復職し、落ち着いてから転職活動に取り組むのが望ましいでしょう。

休職中の転職活動で起こり得るリスク

ここでは、休職中に転職活動を進める際に注意したい点をご紹介します。休職中に転職活動をしても問題ないですが、リスクがあることを覚えておきましょう。リスクを最小限におさえるためにも、転職するなら休職後がおすすめです。

転職先の企業に懸念を持たれやすくなる

先述のとおり、休職中の転職活動は転職先の企業に懸念を持たれやすくなり、採用を見送られるリスクがあります。基本的に、自分から休職中であることを伝えない限り、転職先の企業にばれることはありません。ただし、以下のことがきっかけとなって企業にばれることがあるようです。

給与明細や源泉徴収票

転職の際に給与明細や源泉徴収票を求められることがあり、そこに記載された給与から休職がばれることがあります。
給与明細の提出を求められる場合、直近数ヶ月分の給与明細を指定されますが、休職中は支給される給与が減るのが一般的です。事前に休職を伝えていなかった場合、企業に「休職を隠していたのでは」と疑念を抱かれる恐れがあります。

また、源泉徴収票は一年間に支払われた給与や賞与などの所得金額や、所得税額が記載されている書類です。転職の際に申告していた給与額と差がある場合、休職していたのではないかと疑われる可能性があるでしょう。

住民税

転職後に、住民税の金額から休職していた事実がばれる可能性があります。
住民税は前年分の所得で決まり、給与から引かれることが一般的です。住民税の金額が少ないことで、「休職期間があったのではないか」と思われてしまう可能性があります。

傷病手当

転職先の企業で病気の再発やけがをした場合、傷病手当の申請の際に前職で傷病手当を受給していたことがばれる可能性があります。
同じ病気やけがで受けとれる傷病手当の支給期間は決まっており、支給開始日から通算して1年6ヶ月以内です。そのため、これまでの休職で1年6ヶ月ぶんの傷病手当を受け取っていた場合、同じ理由では傷病手当が受給できず、以前に休職していたことがばれる可能性があります。

傷病手当に関しては「休職の申請方法とは？傷病手当や休職中の過ごし方など休職のお悩みを解決」で詳しく解説していますので、気になる方はこちらもご一読ください。

在籍中の企業に転職活動がばれる

SNSや社内の人への相談などから、在籍中の企業に転職活動を行っているのがばれる可能性があります。先述したとおり、休職中の転職活動は法律的には問題ないものの、企業によっては就業規則で禁止している場合も。休職中の転職活動が発覚した際、就業規則違反によるトラブルになる可能性があるため注意しましょう。
休職中に転職活動をする場合は、SNSに投稿したり、上司や同僚などへ相談したりするのは避けたほうが無難です。

体調が悪化する可能性がある

体調不良により休職している場合、転職活動により体調が悪化する可能性があるでしょう。転職するとなれば、新たな職務に慣れたり人間関係を築いたりする必要があります。「新しい環境に適応しなくては」と、知らぬ間に無理をしてしまい、心身に負担が掛かって体調悪化につながる恐れも。健康状態が理由で休職している場合は、まず治療や療養に専念することが大切です。

休職後の転職を成功させる4つのポイント

ここでは、休職後の転職を成功させる秘訣を解説します。以下を参考に、自分にできそうなことから始めてみましょう。

1.健康状態の改善に努める

心身の健康状態が理由で休職している場合は、改善に努めることを優先させましょう。休職中に転職活動を行うと体調悪化のリスクがあります。また、体調が安定しない状態では、転職できても思うように仕事ができず歯がゆさを感じる恐れも。万全な状態で転職活動や転職後の仕事に取り組めるよう、まずは治療や療養に専念しましょう。

2.休職期間を前向きに伝える

休職について質問されたときは、誤魔化さず正直に伝えることが大切です。休職期間を伝える際のポイントは、前向きな回答になるように伝え方を工夫すること。心身の不調やけがなどが原因の場合は、治療が済んでいることを伝え、採用担当者の疑問や不安を取り除くことが重要です。

また、復職や転職に向けて休職期間中に取り組んでいたことがあれば、あわせて伝えるのも効果的。「スキルアップのため勉強していた」「知識を常にアップデートし、復職・転職後にいち早く活躍できるよう努めていた」などアピールすることで、意欲や前向きな意思が伝わるでしょう。

3.将来の自分の姿を明確にする

転職活動をする際は、キャリアプランや将来のビジョンなどを明確にすることが重要です。希望の業種や職種だけでなく、「新たな環境でどのような仕事をしたいか」「△年後にどのような姿でありたいか」など、将来について具体的に考えることで、転職活動の方向性が定まるでしょう。

面接では、理想とする将来の姿を明確にして、前向きな気持ちを採用担当者に伝えることが大切です。目先のことだけにとらわれず、5年後10年後と腰を据えてキャリアを築ける会社かを見極めるのが、転職を成功させるポイントの一つといえます。

4.就職・転職エージェントを利用する

休職後の転職を成功させるには、就職・転職支援のプロであるエージェントに力を借りるのも一つの手です。求人の紹介をはじめ、応募書類の添削や面接の日程調整、条件交渉など、転職活動を幅広くサポートしてもらえます。就職・転職エージェントにはキャリアアドバイザーがいるため、プロによる客観的な意見をもとに転職活動を進められるのがメリットです。マンツーマンでサポートしてくれるところが多く、個人の事情を理解したうえで、自分に合った仕事を紹介してくれます。

「休職後に転職は不利にならないか不安…」「転職活動の進め方が分からない」という場合は、就職・転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブは、若年層に特化した就職支援を行っています。専任のキャリアアドバイザーが求職者一人ひとりに丁寧なヒアリングを行い、希望や適性に合った求人紹介を実施。また、休職理由の伝え方や自己PRのコツといった選考対策のアドバイスが受けられるほか、入社日の調整や条件交渉、内定後のアフターケアといったサポートも充実しています。1分程度でできる適職診断を受ければ、自分に合った仕事を知ることも可能です。
サービスはすべて無料で利用できるので、休職後の転職に対して疑問や不安がある方はぜひ一度ご相談ください。

休職後の転職は不利になる？お悩みFAQ

休職後に転職を始めることに不安を抱える人もいるでしょう。ここでは、休職後の転職で想定されるお悩みをQ＆A方式で解決します。

休職後の転職は不利ですか？

休職期間の転職活動が不利になるかどうかは、休職理由によります。資格取得や事故によるけがなどが理由で休職した場合は、不利になりにくいようです。詳しくは、このコラムの「休職後の転職は不利になるのか」で解説しています。

1ヶ月休職しているのですが、転職先に言わないのはありですか？

休職している事実を伝える義務はないため、転職先企業に伝えなくても問題はありません。しかし、場合によっては後から休職していたことが転職先の企業にバレることもあります。体調面から業務に支障が出る場合は、内定が取り消される恐れも。詳しくはこのコラムの「休職中の転職活動で起こり得るリスク」を参考にしてください。

離職期間が長いと転職は厳しいですか？

離職期間が長くても、やる気があり、企業の求める人材とマッチしていれば転職できる可能性はあります。休職した理由を正直かつ前向きな表現で説明し、面接官の理解を得ることがポイントです。休職期間や退職後の空白期間といったブランクの伝え方について、詳しくは「転職でブランクがあると不利？空白の期間や理由ごとに答え方と例文を紹介」を参考にしてみてください。

過去の休職期間は履歴書に書いたほうが良いですか？

休職期間やその理由について、履歴書に必ず書かなければいけない訳ではありません。面接でも、聞かれない限りは休職について説明しなくても問題はないでしょう。
ただし、病気の治療や家族の介護など仕事に影響を与えかねない事情がある場合は、事前に伝えておくのがおすすめ。「病気のため業務が制限される」「介護のため×時以降は仕事ができない」といった事情を入社後に伝えた場合、トラブルに発展する恐れがあるためです。

休職してもやりたいことが見つかりません

まずは自己分析を行ってみましょう。自己分析を行うと、自分の行動の特性や思考の方向性を探れます。次に企業・業界研究をして、興味のある会社や業界を見つけましょう。詳しくは、「転職したいけど何がしたいかわからない…そんなときどうする？解決策を提案」でも触れています。
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