休職後の転職は不利？タイミングや企業にばれるリスクなども解説

「休職期間は転職で不利になる？」と、不安を抱く人もいるでしょう。転職の際は「休職＝不利」ではなく、どのような理由で休職したかが重要です。面接官に納得してもらえるような説明を心がけましょう。
このコラムでは、休職後の転職に成功するためのポイントを解説します。休職理由の伝え方や、ばれたときのリスクについても紹介するので、前向きに転職活動に臨めるよう参考にしてみてください。

休職後の転職は不利になるのか

休職期間が転職活動に不利になるかどうかは、休職理由によります。たとえば、スキルアップを目指した場合です。スクールに通ったり資格を取得したりを目的とした休職なら、マイナスイメージを与えにくいでしょう。
怪我や病気、事故などが理由で休職した場合も、不利になりにくいといえます。後遺症により日常生活や仕事への影響がなければ、選考結果に影響は及ばないようです。

厚生労働省の「労災保険給付の概要（p.1）」によると、仕事や通勤によって怪我や病気を負うと「労災保険」の対象になり、そのほかの理由による怪我や病気は「健康保険」の対象になります。

精神的な理由や家庭の事情で休職していた場合は、企業によっては不利になることも。心の不調は広く認知されるようになりましたが、外傷のように「目に見えて回復している」ことが分かりにくいのが懸念点です。再発の可能性を理由に、採用を見送られることもあるでしょう。家庭の事情は、人事評価そのものに影響はなくても、勤務時間が限られ業務に影響が出るなら、休職後であっても不利になる可能性があります。どのような理由であっても、面接官が納得できるよう、しっかりと休職理由を伝えることが大切です。

参照元
厚生労働省
労災補償・労働保険徴収関係

転職の面接で退職や休職の理由を聞かれたら

採用面接で「退職理由」を聞かれたら、マイナスな印象を与える発言は避け、前向きな印象をあたえるように伝えましょう。面接で退職理由を聞かれた際の答え方のコツは、以下の例文を参考にしてください。

【質問】以前の会社を辞めた理由は何ですか？

良い例：営業職として数字と向き合う仕事を長年続けてきましたが、新しいことに挑戦したいという気持ちが強くなったからです。

良くない例：一度休職してしまい、もとの職場へ復帰することが難しくなったからです。

履歴書に書いた休職期間について聞かれたら、心身の不調など正直な理由を伝えましょう。その際は、休職理由に加えて、現在は回復して問題なく働ける点を強調することが大切です。また、面接では休職理由とあわせて、「なぜ以前働いていた職場に復職しないのか」と聞かれることがあります。復職しない理由を伝える際もマイナスな印象が残らないよう意識し、面接官を納得させることが重要です。「業務に支障はないが月△回の通院が必要」という場合は、その旨を面接で伝えておくと入社後のトラブルを防げます。

面接官からの好感度を下げない退職理由の答え方は、「退職理由が『仕事が合わない』の例文を紹介！印象を下げない伝え方のコツ」も参考にしてみてください。

転職活動のタイミング

転職活動におすすめのタイミングは、職場復帰を果たしている「休職後」です。ここでは、「休職後」だけでなく、そのほかのタイミングとして考えられる「休職中」と「休職後に退職したあと」の転職活動のメリットとデメリットもあわせてご紹介します。

休職後に復職してから転職活動を行う場合

休職後とは、休職を終えて復職している時期を指します。家庭の事情や体調などがもとに戻り、問題なく働ける状態のほうが、転職先の企業も不安や疑問を抱かないので転職活動を行いやすいのがメリットです。また、休職していた事実は履歴書に記載する必要がなく、経歴が理由で不利になることもないでしょう。ただし、仕事をしながら転職活動をすることになるため、面接や入社日などのスケジュール調整が難しいといったデメリットもあります。

休職中に転職活動を行う場合

休職中の転職活動は、応募先企業から心身の健康状態を懸念されやすくなるためおすすめしません。法律的には、休職期間中に転職活動をしても問題はありませんが、休職は病気やけが、家庭の事情などで長期間仕事を休んでいる状態で、復帰することを前提としています。心身の健康状態が理由で休職している場合は、治療や療養に専念することを第一に考えましょう。

休職後に退職してから転職活動を行う場合

休職後に復職してから退職、または休職期間を終え退職してから転職活動を行うこともあるでしょう。この場合は「退職後」に転職活動を行うため、面接スケジュールを合わせやすい点がメリットではあるものの、空白期間が生まれるリスクはデメリットといえます。

退職後の転職活動は選考スケジュールを合わせやすいため、内定がでればすぐに働けます。また、面接で聞かれやすい退職理由も、休職していたことを交えながら説明できるのもメリットです。

しかし、転職活動が長引けば空白期間が増え、経済的な不安が生じるリスクがあります。特に、心身の不調が理由で休職をし、そのまま退職している場合は転職活動が厳しくなる可能性も。将来への不安や焦りなどから闇雲に動くよりも、治療に専念してから休職後に転職活動を進めるのが賢明な判断です。企業が納得できる理由がなければ休職がマイナス評価になることも考えられるので、転職活動は休職後にするのが良いでしょう。

休職中の転職活動で起こり得るリスク

ここでは、休職中に転職活動を進める際に注意したい点をご紹介します。休職中に転職活動をしても問題ないですが、リスクがあることを覚えておきましょう。リスクを最小限におさえるためにも、転職するなら休職後がおすすめです。

転職先の企業に懸念を持たれやすくなる

先述のとおり、休職中の転職活動は転職先の企業に懸念を持たれやすくなり、採用を見送られるリスクがあります。基本的に、自分から休職中であることを伝えない限り、転職先の企業にばれることはありません。ただし、以下のことがきっかけとなって企業にばれることがあるようです。

給与明細や源泉徴収票

転職の際に給与明細や源泉徴収票を求められることがあり、そこに記載された給与から休職がばれることがあります。

給与明細の提出を求められる場合、直近数ヶ月分の給与明細を指定されますが、休職中は支給される給与が減るのが一般的です。事前に休職を伝えていなかった場合、企業に「休職を隠していた」と疑念を抱かれる恐れがあります。

また、源泉徴収票は一年間に支払われた給与や賞与などの所得金額や、所得税額が記載されている書類です。転職の際に申告していた給与額と差がある場合、休職していたのではないかと疑われる可能性があります。

住民税

転職後に、住民税の金額から休職していた事実がばれる可能性があります。
住民税は前年分の所得で決まり、給与から引かれることが一般的です。住民税の金額が少ないことで、「休職期間があったのではないか」と思われてしまう可能性があります。

傷病手当

転職先の企業で病気の再発やけがをした場合、傷病手当の申請から過去の受給歴を照会できるため、前職で傷病手当を受給していたことがばれる可能性があります。
また、同じ病気や怪我で受けとれる傷病手当の支給期間は決まっており、支給開始日から通算して1年6ヶ月以内です。そのため、同じ理由で傷病手当を申請する場合、最初の支給から1年6ヶ月以上経過していると傷病手当が受給できず、以前に休職していたことがばれる可能性があります。

傷病手当に関しては「休職手当とは？仕事を休んでいる間の収入や評価はどうなる？」で詳しく解説していますので、気になる方はこちらもご一読ください。

在籍中の企業に転職活動がばれる

SNSや社内の人への相談などから、在籍中の企業に転職活動を行っているのがばれる可能性があります。休職中の転職活動は法律的には問題ないものの、企業によっては就業規則で禁止している場合もあるようです。休職中の転職活動が発覚した際、トラブルになる可能性があるため注意しましょう。
人づてに伝わってばれることが多いため、休職中に転職活動をする場合は、SNSに投稿したり、上司や同僚などへ相談したりするのは避けたほうが無難です。

体調が悪化する可能性がある

体調が理由で休職している場合、転職活動により体調が悪化する可能性があります。転職するとなれば、新たな職務に慣れたり人間関係を築いたりする必要があります。「新しい環境に適応しなくては」と、知らぬ間に無理をしてしまい、病気が悪化する恐れも考えられるでしょう。心身の健康状態が理由で休職している場合は、まず治療や療養に専念することが大切です。

休職後の転職を成功させる4つのポイント

ここでは、休職後の転職を成功させる秘訣を解説します。以下を参考に、自分にできそうなことから始めてみましょう。

1.心身の健康状態を良くする

心身の健康状態が理由で休職している場合は、改善に努めることを優先させましょう。休職中に転職活動を行うと体調悪化のリスクもあります。転職後に再発するリスクを避けるためにも、まずは治療や療養に専念しましょう。

2.休職期間を前向きに伝える

休職について質問されたときは、誤魔化さず正直に伝えることが大切です。ただし、そのまま伝えるとネガティブな印象になってしまう可能性があるため、伝え方を工夫し、前向きな回答になるようにしましょう。心の病気や体調不良が原因の場合は、治療が済んでいることを伝え、採用担当者の疑問や不安を取り除くことが重要です。さらに治療だけでなく、休職期間中にスキルアップのための勉強をしていたことなどをアピールすれば、前向きな印象を与えられるでしょう。

3.将来の自分の姿を明確にする

転職活動をする際は、キャリアプランや将来のビジョンなどを明確にすることが重要です。希望の業種や職種だけでなく、「新たな環境でどのような仕事をしたいか」「△年後にどのような姿でありたいか」など、将来について具体的に考えることで、休職や短期離職を回避できるでしょう。
理想とする将来の姿を明確にして、前向きな気持ちを採用担当者に伝えることが大切。目先のことだけにとらわれず、5年後10年後と、腰を据えてキャリアを築いていける会社であるかを見極めるのが、転職を成功させるポイントの一つといえます。

4.転職エージェントを利用する

転職を成功させるには、転職支援のプロであるエージェントに力を借りるのも一つの手です。求人の紹介をはじめ、応募書類の添削や面接の日程調整、条件交渉など、転職活動を幅広くサポートしてもらえます。転職エージェントにはキャリアアドバイザーがいるため、プロによる客観的な意見をもとに転職活動を進められるのがメリットです。マンツーマンでサポートしてくれるところが多く、個人の事情を理解したうえで、自分に合った仕事を紹介してくれます。

「休職後に転職を考えている」「転職の仕方に自信がない」という場合は、転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。転職エージェントのハタラクティブでは、専任のキャリアアドバイザーが求職者一人ひとりに合った求人紹介や選考対策を行います。休職理由のアドバイスが受けられるほか、入社日の調整や条件交渉、内定後のアフターケアといったサポートも充実。1分程度でできる適職診断を受ければ、自分に合った仕事を知ることも可能です。
サービスはすべて無料で利用できるので、休職後の転職に対して疑問や不安がある方はぜひ一度ご相談ください。

休職後の転職にまつわるお悩みFAQ

休職後に転職を始めることに不安を抱える人もいるでしょう。ここでは、休職後の転職で想定されるお悩みをQ＆A方式で解決します。

休職後の転職は不利ですか？

休職期間の転職活動が不利になるかどうかは、休職理由によります。資格取得や事故による怪我などが理由で休職した場合は、不利になりにくいようです。詳しくは、このコラムの「休職後の転職は不利になるのか」で解説しています。

1ヶ月休職しているのですが言わないのはありですか？

休職している事実を伝える義務はないため、転職先企業に伝えなくても問題はありません。しかし、場合によっては後から休職していたことが転職先の企業にバレることもあります。体調面から業務に支障が出る場合は、内定が取り消される恐れも。詳しくは「休職中の転職活動で起こり得るリスク」を参考にしてください。

離職期間が長いと就職は難しいですか？

離職期間が長くても、やる気があり、企業の求める人材とマッチしていれば問題ありません。「離職期間が長いと不利になるのでは」と不安に思う人もいるかもしれませんが、休職理由は正直に説明しましょう。詳しくは「履歴書でブランクを前向きに伝える書き方！空白期間が長い場合はどうする？」を参考にしてみてください。

過去の休職期間は履歴書に書いた方が良いですか？

休職期間が半年以上の場合は、理由を書いておくのが無難です。「転職活動が長引いた」「療養中だった」など、正直な理由を書きましょう。しかし、何もしていなかったにも関わらず「資格取得をしていた」といった嘘をつくと、入社後にトラブルになりかねないため避けてください。

休職してもやりたいことが見つかりません

まずは自己分析を行ってみましょう。自己分析を行うと、自分の行動の特性や思考の方向性を知ることができます。次に企業・業界研究をして、興味のある会社や業界を見つけましょう。詳しくは、「転職したいけど何がしたいかわからない…そんなときどうする？解決策を提案」でも触れています。転職活動に不安がある方は、ハタラクティブにご相談ください。キャリアアドバイザーが転職活動を全面的にサポートします。