休職すると転職時に不利になる？成功させるポイントや言わないリスクを解説
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休職経験があったとしても、入社後の働き方に影響がなければ転職活動で不利になりにくい
「休職すると企業にマイナスイメージを与えてしまう？」「応募先には黙っておくべきでは」のように、転職活動を進める際にお悩みの方もいるでしょう。休職経験があっても必ずしも転職時に不利になるとは限りません。転職後の働き方に影響がないことを明確に説明できれば、内定獲得は十分に可能です。
このコラムでは、休職による転職活動への影響や成功させるためのポイントを紹介します。応募先に休職を隠して転職するリスクも解説するので、過去の経歴を前向きに伝えて転職活動を成功させましょう。
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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント
一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
休職すると転職時に不利になるのか
休職が転職時に不利になるかどうかは、入社後の働き方への影響の有無や応募するタイミングにより異なります。ここでは、休職による転職活動への影響を解説するので、内定獲得の可能性を高めるヒントとして、ご一読ください。
入社後の働き方への影響の有無による
入社後の働き方への影響の有無によって、転職時に企業へ与える印象に違いがあります。たとえば、休職した理由がスクールへの通学や資格取得の場合、入社後に仕事を休む必要がないため選考に影響しにくいでしょう。
一方、けがや病気、家庭の事情が休職理由だと、入社後に再び仕事を休むケースも考えられます。企業側が求める働き方ができない可能性があると、採用担当者に「仕事を任せてもこなせないのでは」「思うように働けずにすぐに辞めてしまわないか」のように懸念されかねません。
しかし、いずれの場合も、現在は問題が解決していることを説明できれば、選考に悪影響を与えずにすむでしょう。
転職活動のタイミングにより異なる
休職経験が選考時に不利になるかどうかは、転職活動を行うタイミングによっても異なります。
たとえば、体調や家庭の事情などの休職に至った問題が解決したあとに復職し、転職活動を進めていれば、選考で不利になりにくいでしょう。
一方、休職中に転職活動を進めた場合、採用担当者に「なぜもとの職場に復職しないのか」「現職と向き合えていないのでは」のように懸念されることが考えられます。
休職後の対応によるマイナスイメージを避けるためには、復職してから転職活動を進めるほうが望ましいでしょう。
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休職を隠して転職活動を進めた場合のリスク
求職を伝えずに転職をした場合、過去の収入の詳細や税金の支払いを通して応募先に知られる可能性があります。
ここでは、休職を隠して転職活動を進めた場合のリスクを紹介するので、「応募先を伝えるべきか」お悩みの方は、ご一読ください。
転職先の企業に懸念を持たれやすくなる
休職の事実を隠して転職すると、応募先の企業に懸念を持たれやすくなることが考えられます。休職経験の有無は、前職の給料や住民税の金額、傷病手当の受給歴を確認することで推測できるためです。
以下に、転職先が休職経験の有無に気づくきっかけとなるポイントをまとめました。
給与明細や源泉徴収票
転職の際に給与明細や源泉徴収票を求められることがあり、そこに記載された給与から休職がバレることがあります。
給与明細の提出を求められる場合、直近数ヶ月分の給与明細を指定されますが、休職中は支給される給与が減るのが一般的です。事前に休職を伝えていなかった場合、企業に「休職を隠していたのでは」と疑念を抱かれ、マイナス評価につながるおそれがあるでしょう。
また、源泉徴収票は一年間に支払われた給与や賞与などの所得金額や、所得税額が記載されている書類です。転職の際に申告していた給与額と差がある場合、休職していたのではないかと疑われる可能性があるでしょう。
住民税
転職後に、住民税の金額から休職していた事実がバレる場合もあります。
住民税は前年分の所得で決まり、給与から引かれることが一般的です。住民税の金額が少ないことで、「休職期間があったのではないか」と懸念される可能性があるでしょう。
傷病手当
転職先の企業で病気やけがが理由で傷病手当の申請をする際に、過去の受給歴を通して休職を確認される場合もあります。
同じ病気やけがで受けとれる傷病手当の支給期間は決まっており、支給開始日から通算して1年6ヶ月以内です。これまでの休職で1年6ヶ月ぶんの傷病手当を受け取っていた場合、同じ理由では傷病手当が受給できません。
転職活動時に応募先に休職がバレなかったとしても、働き続けた先で発覚して信頼を失うおそれが考えられます。
休職を伝えず転職後に発覚したら内定取り消しになる？
休職を伝えず転職後に発覚した場合、「虚偽の申告をした」という理由で内定取り消しになる可能性はゼロではありません。休職理由が健康上の問題や家族の介護といった家庭の事情の場合、入社後の仕事に支障が出るおそれもあるためです。
内定が取り消しとなるかどうかは企業の判断により異なります。休職期間が発覚したからといって、簡単に内定取り消しになるとは限りませんが、リスクを避けるためには面接の際に説明しておくのが無難です。
在籍中の企業に転職活動がバレる
SNSや社内の人への相談などから、在籍中の企業に転職活動を行っているのがバレる可能性があるでしょう。
休職中の転職活動は法律的には問題ないものの、企業によっては就業規則で禁止している場合もあります。休職中の転職活動が発覚した際、就業規則違反によるトラブルに発展するおそれがあるでしょう。
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休職後の転職を成功させる4つのポイント
ここでは、休職後の転職を成功させる秘訣を解説します。以下を参考に、自分にできそうなことから始めてみましょう。
1.健康状態が改善してから転職活動を進める
健康状態が休職理由の場合は、体調の問題が改善してから転職活動を進めることが重要です。休職中に転職活動を行うと体調悪化のリスクがあります。
また、体調が安定しない状態では、転職できても思うように仕事ができず歯がゆさを感じる恐れも。万全な状態で転職活動や転職後の仕事に取り組めるよう、まずは治療や療養に専念しましょう。
2.転職先に休職経験を聞かれたら正直に答える
休職について質問されたときは、誤魔化さず正直に答えることが重要です。休職理由や期間中の過ごし方、入社後の働き方への影響を明確に伝えて、採用担当者の疑問や不安を取り除く必要があります。
休職理由や過ごし方を前向きな表現で伝える
採用面接で休職の理由や期間中の過ごし方を聞かれたら、前向きな表現を心掛けて伝えましょう。ただし、前向きな伝え方をする際は、嘘をつかないことが大切です。休職理由が申告した事実と異なることが発覚した場合、企業からの信頼を失ってしまいます。
以下は、面接で休職理由や期間中の過ごし方を聞かれた際の例文です。
体調を崩してしまい、医師の判断で休職しておりました。現在は完治しており、今後の業務に支障はありません。
休職を通して、自身の体調管理やストレスとの向き合い方を学びました。今後はこの経験を活かし、責任感を持って仕事に取り組んでいきたいと考えております。
休職理由とともに、期間中の学びや転職後の働き方に対する前向きな考えも伝えることで、仕事に対する意欲をアピールできるでしょう。
転職後の働き方への影響の有無を説明する
休職に至った原因が、転職後の働き方へ影響するかどうかも説明することがポイントです。たとえば、体調やけがなどが原因の場合は、「状況が改善しているのか」「今後は問題なく出勤できるのか」を伝える必要があります。
仕事に支障がないことを伝えられれば、選考に不利になりにくいでしょう。
休職経験があることは履歴書には記載する？
履歴書に休職期間を記載することは義務ではありません。しかし、休職に至った理由が今後の働き方にも影響をおよぼすことがわかっている場合は、転職先とのトラブルを避けるためにも記載しておくことがおすすめです。
事前に説明していることで、仕事に対する誠意を伝えられる場合もあるので、状況にあわせて記載をするか検討してみましょう。
ハタラクティブキャリアアドバイザー後藤祐介からのアドバイス
3.将来の自分の姿を明確にする
転職活動をする際は、キャリアプランや将来のビジョンなどを明確にすることが重要です。希望の業種や職種だけでなく、「新たな環境でどのような仕事をしたいか」「△年後にどのような姿でありたいか」など、将来について具体的に考えることで、転職活動の方向性が定まるでしょう。
面接では、理想とする将来の姿を明確にして、前向きな気持ちを採用担当者に伝えることが大切です。目先のことだけにとらわれず、5年後10年後と腰を据えてキャリアを築ける会社かを見極めるのが、転職を成功させるポイントの一つといえます。
4.就職・転職エージェントを利用する
休職後の転職を成功させるには、就職・転職支援のプロであるエージェントに力を借りるのも一つの手です。求人の紹介をはじめ、応募書類の添削や面接の日程調整、条件交渉など、転職活動を幅広くサポートしてもらえます。
就職・転職エージェントにはキャリアアドバイザーがいるため、プロによる客観的な意見をもとに転職活動を進められるのがメリットです。マンツーマンでサポートしてくれるところが多く、個人の事情を理解したうえで、自分に合った仕事を紹介してもらえるでしょう。
【まとめ】休職からの転職活動を成功させるには
休職経験があったとしても、必ずしも応募先にマイナスイメージを与えるわけではありません。しかし、転職活動を成功させるためには、休職の理由が入社後の働き方に影響しないことを説明する必要があるでしょう。
「休職後に転職は不利にならないか不安…」「転職活動の進め方がわからない」という場合は、就職・転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。専任のキャリアアドバイザーがあなたのこれまでの経歴や価値観をヒアリングしたうえで、求人選びや選考対策をマンツーマンでサポートします。応募先への休職理由の説明の仕方もアドバイスできるため、転職活動の進め方にお悩みの方はぜひお問い合わせください。
休職すると転職時に不利になる？お悩みFAQ
休職後に転職を始めることに不安を抱える人もいるでしょう。ここでは、休職経験がある場合の転職で想定されるお悩みをQ＆A方式で解決します。
必ずしも休職したからといって転職で不利になるとは限りません。休職期間内で問題が解決して復職している場合もあるためです。
転職先に休職が入社後の働き方に影響しないことを明確に説明できれば、選考に悪影響をおよぼしにくいでしょう。
1ヶ月休職したことを転職先に言わないでバレたらどうなる？
入社後に発覚することで企業からの信頼を失い、マイナス評価につながる場合があります。休職に至った理由が体調面で現在も問題が解決していなかったり、再び仕事を休まなければいけなかったりすることが明らかだと、内定を取り消される可能性もゼロではありません。
過去の休職経験を転職先に伝えることは義務ではありませんが、バレた場合のリスクを理解したうえで説明するかどうか判断することが大切です。
休職期間が長くても、これから応募先で働き続けるうえで問題がないことを説明できれば、転職できます。休職期間中に復職や転職のために取り組んでいたことを前向きな表現かつ具体的に説明すれば、働く意欲をアピールできるでしょう。
特に、応募先の仕事で役立つ経験や学びを伝えられると、企業での活躍を期待できる人材として好印象を与えられる可能性があります。
休職期間やその理由について、履歴書に必ず書かなければいけないわけではありません。面接でも、聞かれない限りは休職について説明しなくても問題はないでしょう。
ただし、病気の治療や家族の介護など仕事に影響を与えかねない事情がある場合は、事前に伝えておくのがおすすめ。「病気のため業務が制限される」「介護のため×時以降は仕事ができない」といった事情を入社後に伝えた場合、トラブルに発展する恐れがあるためです。
まずは自己分析を行ってみましょう。自己分析を行うと、自分の行動の特性や思考の方向性を探れます。次に企業・業界研究をして、興味のある会社や業界を見つけましょう。
転職活動に不安がある方は、就職・転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。キャリアアドバイザーがあなたの経歴や仕事の希望をヒアリングしたうえで、求人探しや選考対策を全面的にサポートします。
