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休職後の転職は不利?タイミングと就職成功のポイントを解説

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【このページのまとめ】

  • ・休職後に転職を考えているのであれば、まずは治療や療養に専念することが重要
  • ・休職や短期離職を繰り返さないためにも、転職活動を始めるタイミングは休職後がベター
  • ・源泉徴収票や住民税、傷病手当ての手続きなどから休職がばれることがある
  • ・就職エージェントを上手に利用することで、休職後の転職をよりスムーズに進められる

監修者:佐藤真也

キャリアコンサルタント

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「休職していたことを会社に言わなきゃいけないのか?」「休職していたら選考で不利になるのか?」など、休職後の転職に不安を抱く人は少なくないようです。このコラムでは、休職後で転職に成功するためのポイントをご紹介します。休職中に転職活動を進めるリスクについても詳しく解説。休職していたということを気負うことなく、前向きに転職活動に挑むことができれば、自分に合った環境はきっと見つかります。

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転職活動のタイミングは休職中?休職後?

結論からいうと、転職活動におすすめのタイミングは職場復帰を果たしている「休職後」です。「休職後」だけでなく、そのほかのタイミングとして考えられる「休職中」と「休職後に退職したあと」の転職活動についてもメリットとデメリットをまとめました。

休職後に復職してから転職活動を行う場合

休職後だと、休職を終えて職場に復帰している時期。家庭の事情や体調などが元に戻り、問題なく働ける状態のほうが、転職先の企業も採用に関して不安や疑問を抱かないので転職活動を行いやすくなります。また、休職は履歴書に記載する必要がないので、経歴から不利になることもないでしょう。ただ、仕事をしながら転職活動をすることになるので、面接などのスケージュール調整が難しいといったデメリットも理解することが大切です。

休職中に転職活動を行う場合

法律的には、休職期間中に転職活動をしても問題はありません。
ただ、休職は病気やけが、家庭の事情などで長期間仕事を休んでいる状態で、復帰することを前提としています。そのため、休職中の転職活動は積極的に勧められるものではありません。
心身の健康状態が理由で休職している場合は、治療や療養に専念することを第一に考えましょう。
また、休職中に転職活動をすると、応募先の企業は「なぜ休職しているか?」「なぜもとの職場に復帰しないのか?」と疑問を持ちます。
心身の調子が万全でない人を採用するのは企業にとって大きなリスク。休職中の転職活動は、「何か問題がある」といったネガティブなイメージを持たれやすく、選考において不利になる可能性があります。

休職後に退職してから転職活動を行う場合

休職後に復職してから退職、または休職期間を終えてそのまま退職してから転職活動を行うこともあるでしょう。
この場合は「退職後」に転職活動を行うため、選考スケジュールを合わせやすく内定が出ればすぐに働けるのがメリット。また、必ず聞かれる退職理由も、休職していたことを交えながら説明できます。
デメリットとして考えられるのは、転職活動が長引けば空白期間が増えることと、経済的な不安でしょう。特に、心身の不調が理由で休職をし、そのまま退職している場合は転職活動が厳しくなることが予想できます。
将来への不安や焦りなどから闇雲に動くよりも、治療に専念してから休職後に転職活動を進めるのが賢明な判断です。企業が納得できる理由がなければ休職がマイナス評価になることも考えられるので、転職活動は休職後にするのが良いでしょう。

休職後の転職は不利になるのか

休職期間が転職活動に不利になるかどうかは、休職理由によります。
例えば、仕事を休んでまでスキルアップを目指した場合。スクールに通ったり資格を取得したりを目的とした休職後なら、マイナスイメージを与えにくいでしょう。
また、事故などの外傷が理由で休職した場合も、不利になりにくい傾向が強め。後遺症などもなく、日常生活・業務に影響がなければ選考結果に影響は及ばないようです。

いっぽう、精神的な理由や家庭の事情で休職していた場合は、会社によっては不利になることも。
こころの不調は広く認知されるようになりましたが、外傷のように「目に見えて回復している」ことが分かりにくいのが懸念点。再発の可能性やメンタルの弱さを理由に採用を控える例もあるでしょう。
家庭の事情は、人事評価そのものに影響はなくても、働き方や勤務時間に制限が発生して業務に影響が出る場合は、休職後であっても不利になる可能性が考えられます。
どのような理由でも、職場の人が納得できるよう、しっかりと休職理由を伝えることが大切です。

休職後でも履歴書には記載する?

履歴書に休職期間を記載するかは本人の自由ですし、面接では聞かれない限り、あえて休職に触れる必要はありません。特に、職場復帰をしている休職後なら「その会社での経歴」に変更はないので書かない方も多いようです。
ただし、休職の理由が業務に影響するものだったり、転職先に伝えておくべきことだったりするなら、記載したほうがトラブルを防げます。

転職の面接で退職や休職の理由を聞かれたら?

採用面接では必ずと言っていいほど「退職理由」を聞かれます。
以下の例文を参考に、面接で退職理由を聞かれた時の答え方のコツを押さえておきましょう。

【質問】以前の会社を辞めた理由は何ですか?

NG例:一度休職してしまい、元の職場へ復帰することが難しくなったからです。

OK例:営業職として数字と向き合う仕事を長年続けてきましたが、新しいことに挑戦したいという気持ちが強くなったからです。

もし履歴書に書いた休職期間について聞かれたら、その時は心身の不調など事実を伝えれば良いでしょう。その際は休職の理由に加えて、現在は回復して問題なく働ける点を強調することが大切です。

「業務に支障はないが月〇回の通院が必要」という人は、その旨を選考の際に伝えておくと、入社後のトラブルを防げます。

休職中の転職活動で起こり得るリスク

ここでは、休職中に転職活動を進める際に注意したい点をご紹介します。
休職中に転職活動をしても問題ないですが、ばれた場合にはリスクがあることを覚えておきましょう。リスクを最小限におさえるためにも、転職するなら休職後がおすすめです。

転職先や在籍中の会社にばれる

基本的に休職中に転職活動をしてもばれることはありません。
ただ、以下のことがきっかけとなって会社にばれることがあるようです。転職先企業・在籍中の会社とに分けて説明します。

転職先に「休職」の事実がばれる

自分から言わなければ休職は明らかにならないかもしれませんが、年度中に転職する場合は源泉徴収票から発覚する場合があります。
源泉徴収表とは、1年間に支払われた給与額や納めた所得税額などが記された書類のこと。新しい会社で年末調整をする際に、前職の源泉徴収の内容を合算して納税額を算出するため、転職後には前職の源泉徴収票の提出が求められます。
そのため、「給与が少ない、税金などが低い…」という理由から休職に気づかれてしまう可能性があるのです。
そのほかには、住民税の納税額や傷病手当金の手続きからばれることがあります。
会社員の場合、住民税は給与天引きで支払うのが一般的。前年の所得額に応じて納付額が異なるため、住民税の納税額が不自然に少ないと不信感を抱かれてしまいます。
傷病手当金は、業務以外で生じた疾病が原因で休職した際に、健康保険から支給されるお金です。
最初の支給日から1年半以内しか支給されないため、転職先で傷病手当金の手続きを再度するようなことがあれば、過去の受給歴の照会からばれることがあります。

在籍中の企業に「転職活動中」がばれる

勤務先に転職活動を行っているのがばれる原因の多くは、SNS経由や上司・同僚への相談などから、人づてに伝わることです。
ただ、自分から言わなければ、休職中に転職活動をしていることが明らかになることは滅多にありません。今の勤務先にばれるようなことがあるとしたら、それは自分の不注意によるミスと考えられるでしょう。休職中に転職活動をする場合は、可能な限りSNSに投稿したり、上司・同僚などへ相談したりするのは避けたほうが無難です。

内定取り消しの可能性もゼロではない

前項で休職期間は履歴書に記載する必要はない、と述べましたが、採用後に何らかの理由で休職が明らかになることも。ただし、休職期間が発覚したからといって、簡単に内定取り消しになることはないでしょう。
しかし、健康上の問題から勤務に支障があったりと、理由によっては企業側が不安を抱き、内定が取り消しとなる場合もあります。

休職後で転職に成功するための4つのポイント

次に、休職後の転職を成功に導く秘訣を解説します。

1.心身の健康状態を良くする

冒頭で述べたように、心身の健康状態が理由で休職している場合には、まず治療や療養に専念することが大切です。

転職するとなれば、新たな職務に慣れたり、人間関係を築いたりする必要があります。
「新しい環境に適応しなくては…」と、知らず知らずのうちに無理をし、病気が再発してしまう恐れも考えられるでしょう。

無理なく新しい環境に慣れるためにも、完治してからの転職をおすすめします。

2.休職期間を前向きに伝える

休職について質問された時は、誤魔化さず正直に伝えることが大切です。
そのまま伝えるとネガティブな印象になってしまう可能性があるため、伝え方を工夫し、前向きな印象になるように答えましょう。
心の病気や体調不良が原因の場合は、治療が済んでいることを伝え、採用担当者の疑問や不安を取り除くことが重要です。
さらに、治療だけでなく、休職期間中の空き時間にスキルアップのための勉強をしていたことなどをアピールすれば、前向きな印象を与えられるでしょう。

3.将来の自分の姿を明確にする

休職した理由はどうであれ、転職活動をする際にはキャリアプランやビジョン、目標など、将来像を具体的に描くことは重要です。
希望の業種や職種だけでなく、「新たな環境でどのような仕事をしたいか」「自分に合う働き方」など、これからのキャリアについてきちんと考えることで、休職や短期離職を回避できるでしょう。
また、理想とする将来の姿を明確にし、前向きな気持ちで転職に臨めば、転職成功の可能性は上がるはずです。
目先のことだけにとらわれず、5年後10年後と、腰を据えてキャリアを築いていける会社であるかを見極めるのが、転職を成功させるポイントの一つといえます。

4.転職エージェントを利用する

転職を成功させるには、転職支援のプロであるエージェントに力を借りるのも1つの手です。
求人の紹介をはじめ、応募書類の添削や面接の日程調整、条件交渉など、転職活動を幅広くサポートしています。
転職エージェントには専任のキャリアアドバイザーがいるため、プロによる客観的な意見をもとに転職活動を進められるのが大きなメリット。マンツーマンでサポートしてくれるところが多く、個人の事情を理解した上で、あなたに合った仕事を紹介してくれます。

休職後に転職を考えている人、転職の仕方に自身がない人は、転職エージェントを利用してみてはいかがでしょうか。
転職・就職サポートサービスのハタラクティブでは、専門の就活アドバイザーが求職者に合わせた求人をご紹介。休職理由のアドバイスや面接対策などのサポートも無料で行っています。
ほかにも、入社日の調整や条件交渉、内定後のアフターケアなど転職サポートが充実。マンツーマンでカウンセリングを実施しているので、休職後の転職に対して疑問や不安がある方は、ぜひ一度ハタラクティブへご相談ください。

休職後の転職にまつわるお悩みQ&A

休職後に転職を始めることに、不安を抱える人もいるでしょう。ここでは、想定される休職後の転職にまつわるお悩みをQ&A方式で解決していきます。

休職後の転職は不利?

休職期間の転職活動が不利になるかどうかは、休職理由によります。資格取得や事故による怪我などが理由で休職した場合は、不利になりにくいです。精神的な理由や家庭の事情による休職は不利になる恐れも。詳しくは当コラムの「休職後の転職は不利?タイミングと就職成功のポイントを解説」でも解説しているので、ぜひご覧ください。

休職後でも上手くいく転職方法は?

将来、自分がどうなりたいか明確に考えてみましょう。転職活動をするにあたり、キャリアプランや目標はとても重要なものです。理想の自分を想像し、目先のことだけでなく10年先まで想定した将来図が転職を成功させるカギになります。転職方法は当コラムの「休職後で転職に成功するための4つのポイント」で解説しているので、ぜひ参考にしてください。

離職期間が長いと就職は難しい?

離職期間が長くても、やる気があり、企業の求める人材とマッチしていれば問題ありません。離職期間が長いと不利になるのではと不安に思う人も多いと思いますが、休職理由は正直に説明しましょう。詳しくは「履歴書にブランクがある場合は?書き方や志望動機の例をご紹介!」の「ブランク期間は正直に伝える」も、ぜひ参考にしてください。

休職期間は履歴書に書いた方が良い?

休職期間が半年以上の場合は、理由を書いておくのが無難です。「転職活動が長引いた」「療養中だった」など自分に合った理由を書いておきましょう。しかし何もしていなかった場合に、「資格取得をしていた」などの嘘をつくと、入社後にトラブルになりかねないため避けてください。休職期間を履歴書に書くコツは、「履歴書にブランクがある場合は?書き方や志望動機の例をご紹介!」にまとめています。

休職してもやりたいことが見つからない…

まずは自己分析から始めることで、自分の行動の特性や思考の方向性を知ることができます。次に企業・業界研究をして、興味のある会社や業界を見つけましょう。詳しくは「転職したいけど何がしたいかわからない!適職が見つかる8つの方法と注意点」でも触れています。転職活動に不安がある方はぜひ、ハタラクティブにご相談ください。就活アドバイザーがしっかりとサポートします。

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