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転職をすると給料は下がる?収入アップを目指すための交渉術

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【このページのまとめ】

  • ・転職で給料が下がるのは、キャリアチェンジや短期間でのジョブチェンジの場合が多い
  • ・転職後に給料が上がるのは、経験を活かせる職場や給与水準の高い会社へ就職した場合
  • ・転職者の給料決定では、ポテンシャルや経験が見られている
  • ・求職者から給料交渉を申し出ても良い場面もあるが、基本的にはイメージダウンになる

監修者:吉田早江

キャリアコンサルタント

キャリアコンサルタントとして数々の就職のお悩み相談をしてきました。言葉にならないモヤモヤやお悩みを何でもご相談下さい!

転職をして給料が下がったらどうしよう…と不安を抱えていませんか?このコラムでは、転職をして給料がアップ・ダウンする例をご紹介しています。給料交渉をするタイミングや、提示された労働条件に不満があった場合の対処方法についてもまとめました。給料がどのように決められているのか知りたい方もぜひご一読ください。

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転職すると給料は下がる?

給料が下がる可能性が高い転職例をご紹介します。転職で必ずしも給与が上がるわけではないので、事前に把握したうえで転職活動を行いましょう。

キャリアチェンジをする場合は下がりやすい

新しい業種にチャレンジをする場合は、給料が下がる可能性が高いでしょう。これは、転職においては「人柄や成長性」よりも「経験やスキル」が重視されるためです。経験者やスキルのある方であれば、基本の給料に企業の評価制度に見合った金額が加算されますが、未経験だと基本給からのスタートになることが多いでしょう。
しかし、これは一概にデメリットとして捉えることはできません。入社してからその業種で活かせる能力を身につけていく…というように、長い目で見れば給料がアップする可能性もあります。特に20代で伸び代のある時期は、それを加味した採用や指導が期待できる場合も。
キャリアチェンジを考えている方は、「たとえ一時的に給与が下がるとしても、その職に就きたいいのか」を考える必要があるでしょう。

短期間での転職を繰り返すと給料ダウンにつながる

短期間で転職を繰り返している場合、企業から「忍耐力がない」「採用してもすぐ辞めそう」というマイナスイメージを持たれます。経験やスキル面も、たとえ同じ業種を選んでいたとしても短期間の勤務であれば「身についている」とは考えられないことがほとんどです。やはりこちらも基本給からのスタートになりやすく、給料ダウンの可能性が高まるでしょう。
給料面での不安を払拭するためにも、転職活動を行う場合は自分が長く続けられる適職かどうか考えたうえで行動に移すことが大切です。

インセンティブ制度がない会社の場合

どの会社にも給料規定で賃金が定められていますが、人事の一存で給料を決定することはできないため、能力が高くても前職より給与が下がることがあります。しかし、インセンティブ制度がある会社では成果に応じた報酬を得られ、給料にプラスした収入が得られることもあるでしょう。

転職後に給料が上がる場合

転職を機に給料がアップしたという方のモデルケースを挙げてみましょう。

身につけたスキルを活かせる業種に転職した

自分の持っているスキルを的確に把握し、同じ分野内での転職をする方は給料アップする可能性が高くなります。
たとえば、医療機関で働いていた方が、自身の持つ知識やスキルを活かすことができる製薬関係や福祉関係の会社に転職した場合などです。

給料水準の高い会社に転職した

そもそも「前職より給与水準の高い企業」に転職すれば、確実な年収アップが可能です。
ただし、給料は一般的に「労働に見合った対価」として支払われるもの。給料水準が高いということは、入社時に求められる能力の基準が高く、それなりの成果を期待しているからと考えられます。
目先の利益にとらわれず、自分の能力と給料が合っていそうかをしっかり企業研究してから転職に臨みましょう。

成果を重視する会社を選んだ

インセンティブ制度のように成果に対してそれに見合った報酬を支給する会社であれば、ポテンシャルと自分が持つ能力の使い方によって、未経験業種であっても高給を得られる場合があります。
逆に言えば、年功序列で勤続年数とともに給与が上がる会社では、若くて実力がある人が満足な額を得られないこともあるでしょう。

転職者の給料決定で企業が注目する3つのポイント

転職者の給料を決める際、企業が注目しているポイントは以下の3つです。

1. ポテンシャルの高さ

「ポテンシャル採用」という、応募者が業界未経験であっても、ポテンシャルを重視した採用をする企業も増えています。
ただし、ポテンシャルの高さだけでは、必ずしも転職者が会社にとって有益な人材に育つかどうかは断言できません。会社側は、応募者が本当に入社して成果をあげていく「意欲」があるのかどうか、就活時の自己PRや志望動機などを見て給料にも反映していきます。
入社後は、その成長性についても見られているでしょう。

2.経験が活かせるか

経験から身に付けた能力やスキルは、入社後の業務でもすぐに活かせ、結果にも直結します。即戦力となる人物かどうか、業務に活かせる能力やスキルのバランスなどをふまえ、総体的に判断したうえで給料を決めることがほとんどです。
こちらも入社後は、評価期間内にどのような実績を残してきたかが評価されていくでしょう。

3.協調性や柔軟性などの能力

仕事を行っていくうえで重要なのは、人間関係と物事に対する柔軟性。コミュニケーション能力や順応性が高いと、チームワーク力やトラブルへの対応力が期待できるからです。成長性や実績が転職者にない場合でも、人柄や臨機応変さを重視する会社では「チームをうまくまとめてくれている」「緊急時対応で活躍してくれる貴重な人材」と高く評価されることもあります。

求職者から給料交渉を持ち出しても良い?

もし事前に給料面も加味した転職を行いたいときは、求職者側から給料交渉をしても大丈夫です。ただし、それは下記のような条件を満たしている場合。基本的にはイメージダウンにつながりかねないので、注意して交渉しましょう。

給料交渉をしても良い場面

転職活動時に給料交渉しても大丈夫とされているのは、主に最終面接の場です。書類選考や一次面接などで給料について触れると、「仕事より待遇面を重視している=業務に対する意欲は低い」と思われることも。特別な理由がない限り、こちらから交渉を持ちかけない方が無難です。

給料アップ目的の転職活動なら最初から伝えても良い

もし給料アップが転職の譲れない条件なのであれば、「希望年収:◯◯◯円」と書類選考の時点で記載しても大丈夫です。事前にどのような転職を望んでいるかが分かるほうが、会社と求職者ともに時間や労力を無駄にしなくて済みます。
ただし、先述したように給与交渉をすると待遇面ばかりを気にする人と思われかねないため、給料アップとそのほかの条件を比較したとき「絶対にこの会社に入社したい」と思うのであれば、一度冷静に考えた方が良いでしょう。

印象が悪くなる給料交渉

状況によっては求職者側から給料交渉をしても大丈夫ですが、スキルや経験が伴っていないと印象が悪くなることは覚えておきましょう。特にキャリアチェンジする際、経験だけでなく活かせるスキルもないのに給料をアップしてほしいというのは、自身を過大評価していると見られます。
給料交渉をする際は、しっかり自己分析をして会社で活躍できるか、ポテンシャルのある人材であるかを見極めましょう。

会社側から提示された給料が不満なときのQ&A

内定が決まってから給料金額を提示される場合がありますが、もし不満を感じたらどうしたら良いのでしょうか。Q&A方式で回答します。

具体的な給料の金額はいつから分かる?

求人情報で開示している給料は、「会社規定に基づく」「基本給◯~◯円」「基本給◯円以上」といった場合が多く、実際の明確な金額は内定通知が出るまで知らされないことがほとんどです。どうしても事前に知りたいときは「面接で給料について尋ねるタイミングはいつが適切?」を参考に質問してみるのも良いでしょう。

希望年収について聞かれたら?

面接で採用担当者の方から希望年収について問われることもありますが、その際は「御社の規定に従います」と伝えるのが無難です。経験やスキルによっては、「前職では◯円でしたので、同程度を希望します」と答えても良いでしょう。「面接担当者に希望年収を聞かれたらどうする?」を参考にしてください。

もし提示金額に不満があったら伝えても良い?

同業種での経験やスキルがあるのに新卒と同額という風に、提示金額に納得がいかない場合は担当者に確認をとっても大丈夫です。ただし、できれば電話で行うこと、本当に給料に見合った力を発揮できるのかを把握しておくことなど、確認しておきたいポイントもあります。「給料交渉ってしてもいいの?成功させるポイントとは」を参考にしてください。

内定承諾後の給料交渉はあり?

内定通知や内定承諾書が届いた段階であれば問題ありませんが、承諾後では入社トラブルにつながることがあります。内定通知書とともに労働条件について記載された書類があるはずで、内定承諾書の提出は「その条件を承諾した」という意味を持つからです。「転職で失敗したくない…入社前の確認事項は?」で確認すべき内容を把握しておきましょう。


転職後の給料や待遇に不安がある方は、転職エージェントに相談してみることも1つの方法です。

ハタラクティブは、既卒、第二新卒などの若年層に向けた転職活動支援サポートを行っています。実際に会社に赴いて厳選した求人を取り扱っており、ご紹介できる業種の幅も広いのが特徴。専任のアドバイザーがそれぞれの企業へヒアリングを行っているため、給料や待遇の正しい情報を知ることも可能です。ぜひ1度ご相談ください!

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