出社拒否をしたくなるほど、会社を休みたいと思ったことがある人もいるでしょう。しかし、「出社拒否は甘えかもしれない」「つらいと思っているのは自分だけ」と悩んで無理をし続けると、心や体のSOSを見逃してしまうことがあります。

このコラムでは、出社拒否の原因や対応方法、どのような理由で懲戒処分になるかをまとめました。出社拒否が続く場合は、転職を考えるのも選択肢の一つです。コラムを参考に今後の対応を考えてみましょう。

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出社拒否とは

出社拒否とは、会社に行きたくない、あるいは行けなくなる状態を指します。具体的には、「出社しようとする気持ちはあるのに、会社に行けず休んでしまう」という状態です。そのほか、何らかの理由で本人が意志を持って出社を拒んでいる状態も「出社拒否」と呼ばれます。

「出社したくない」「出社しようとしてもできない」状態

「出社したくない」という意思を持って出勤しないだけではなく「出社しようとしてもできない」という状態も、出社拒否とされます。出社拒否をして無断欠勤すると、会社に迷惑が掛かるだけでなく、場合によっては懲戒処分となる恐れもあるため注意が必要です。

しかし、「出社したくない」「出社しようとしてもできない」という状態で無理に出社すると心身に負荷が掛かり、体調が悪化する恐れがあります。原因を探り、上司や人事部に相談するなど状況を改善するための工夫をしてみましょう。

出社拒否は突然起こることもある

「昨日までは何事もなく出社していたのに、突然会社に行けなくなった」というように、ある日を境に出社拒否に突然陥ってしまうこともあるようです。この場合、特に前兆がなく異変が訪れるため、出社拒否だと自覚しにくい傾向があります。

自分で出社拒否に気づかないほど、ストレスを溜め込んでしまった場合は、医療機関などに相談するるのが望ましいことも。専門家の指示にしたがって、適切な対応を取りましょう。

出社拒否は「甘え」とは言い切れない

出社拒否は本人も原因が分からない場合が多く、周囲からは「甘えているだけ」「ズル休みでは」と思われることも少なくありません。

しかし、先に述べたとおり、ある日突然「出社拒否」の状態になる場合もあります。誰にでも起こりうる可能性があることから、企業のなかには出社拒否に悩む従業員をサポートするところもあるようです。

「出社拒否症」とは

「出社拒否症」とは、出社しようとすると頭痛や吐き気など、体が拒否反応を示す状態をいいます。特に病気ではないのに出勤時間になると症状が出るため、「出社拒否症」に対して「甘えなのでは？」というイメージをもつ人もいるようですが、長引くと重症化する恐れも。

「出社拒否症かも？」と少し異変を感じたら、専門家へ相談してチェックしてもらうことが望ましいでしょう。

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出社拒否になる5つの理由

本人には働く意思があるものの、思うように出勤できなくなる原因には、自分の性格や職場環境などが影響しているといわれています。以下では、出社拒否の原因になりうる主な事柄を挙げました。

1.人間関係で悩みがある

同じ部署内や取引先など、仕事上の人間関係によるストレスが原因で出社拒否に陥ってしまう場合があります。パワハラやセクハラなどでメンタルにダメージを受け、出社拒否につながる可能性もあるでしょう。毎日職場で長い時間をともにするからこそ、相手との関係性によっては精神的苦痛を感じることもあるようです。

人間関係の悩みは、社会で働く人たちが抱えやすい事柄でもあるといえます。ある程度割り切った付き合い方なども試してみましょう。

2.仕事で過度なプレッシャーを感じている

仕事での過度なプレッシャーは、出社拒否を引き起こす原因になり得ます。たとえば、大規模なプロジェクトを任されたり、新人にもかかわらず膨大な量の仕事を振られてしまったりすることで、自身のキャパシティを超えて不安や焦りが募ってしまうようです。

また、責任感が強い方なら、「期待に応えなければいけない」と自分にプレッシャーをかけてしまうこともあります。一方で、自分に自信がない方は、成功体験の少なさから「できなかったらどうしよう」と重圧感に苦しむこともあるでしょう。仕事に対して大きなプレッシャーを感じることがストレスにつながり、出社拒否という形になってしまうようです。

3.仕事に対する理想と現実のギャップがある

仕事が自分が納得できる結果にならなかったり、思うような実績が出せなかったりすると、自分の思い描く理想と現実のギャップに落胆してしまう場合もあります。その結果、働くことへのモチベーションが下がり、仕事に意味を見いだしにくくなってしまうこともあるでしょう。

出勤する気力を失ってしまえば、そのまま出社拒否に陥ってしまう可能性も考えられます。

4.仕事量や仕事内容が合っていない

毎日の業務量が多過ぎる、勤務時間が長いといった場合も、ストレスや疲労から出社拒否につながります。仕事でたまった疲れは、睡眠をとったりリフレッシュしたりして解消する必要があるでしょう。

しかし、睡眠時間が不足していたり、残業や休日出勤が続いていたりするとリフレッシュの時間を取れず、オーバーワークから出社できない状態に発展してしまうこともあります。

また、仕事内容が自分に合っておらず、やりがいを感じられなかったりミスが続いたりして自信を失っていると、そのストレスが出社拒否につながることもあるでしょう。

5.休職から復帰した際のトラブル

病気や怪我、家庭の事情などで休職から復帰した際のトラブルが、出社拒否につながる可能性も考えられるでしょう。トラブルの内容としては、休職前に在籍していた部署に戻れなかったり、希望に合わない配属先となったりした場合などが挙げられます。

また、休職明けで今までとは環境や人間関係が異なり、居心地が悪くなって出勤しづらくなってしまう場合もあるでしょう。

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出社拒否をすると懲戒処分になる？

合理的な範囲での業務命令に従わず出社拒否を続ければ、懲戒処分となる可能性もあるでしょう。労働契約法の「第六条」によれば、「労働契約は、労働者が使用者に使用されて労働し、使用者がこれに対して賃金を支払うことについて、労働者及び使用者が合意することによって成立する」とされています。

つまり、労働契約の締結により労働者は使用者の指揮に沿って働くことに合意したとみなされるため、原則として労働者は業務命令に従わなければなりません。懲戒処分が行われる際には、会社は顧問弁護士などにも相談のうえ、処分を決定することもあるようです。

参照元：e-Gov法令検索「労働契約法」

懲戒処分の種類

懲戒処分の種類には、重い順に懲戒解雇・論旨解雇・降格・出勤停止・減給・譴責・戒告があります。最初の違反や軽度の違反であれば戒告にとどめ、違反を繰り返すと徐々に処分が重くなっていくのが一般的です。

懲戒解雇や論旨解雇は、従業員を解雇する非常に重い処分。退職金が支払われないことも珍しくありません。これまで働いて積み重ねた実績がゼロになるため、要注意です。

出社拒否すると必ず懲戒処分されるのか

「出社するように」という会社の命令に従わずに出社拒否をしても、状況や理由によっては懲戒処分にならない場合もあります。懲戒処分はすべての違反に適用されるわけではなく、処分が妥当な場合に限られるからです。

企業側は、懲戒処分の事由が就業規則に明記されているか、従業員の行動が就業規則にある懲戒処分に値するか、処分の内容は妥当かなどを慎重に検討する必要があります。そのため、従業員が出社拒否しても、簡単には懲戒処分にならないことも多いようです。

さらに、体調不良など正当な理由で出社を拒否している従業員に対して懲戒処分を下すと、会社側が損害賠償を求められることもあります。出社拒否だけで懲戒処分を行うのは会社としてリスクが高いため、よほどの理由がない限りは処分対象にならないと考えられるでしょう。

出社拒否をしても懲戒処分にならない場合

正当な理由で出社拒否をしている従業員に懲戒処分を下すのは、会社側には損害賠償などのリスクがあります。そのため、健康状態の悪化や職場環境に問題があり、感染症の恐れがある場合などは、出社拒否をしても懲戒処分にならない可能性が高いです。

ここでは、これらの出社拒否をしても懲戒処分にならない場合を詳しく解説します。

体調不良やメンタル面などの健康状態の悪化が理由の場合

労働契約法の「第五条」で、会社は「労働者の安全への配慮」を行うものとして定められており、会社側はこの義務を果たす責任があります。したがって、体調不良など健康状態の悪化が理由で出社拒否をしている従業員を、強制的に出社させることは難しいでしょう。

「繁忙期だから今は出社するように」「引き継ぎだけはするように」と出社を求めるのも、この「労働者の安全への配慮」違反に該当する可能性が高いと考えられます。こうした理由から、体調不良が理由の場合は懲戒処分になる可能性は低いといえるでしょう。

参照元：e-Gov法令検索「労働契約法」

パワハラやセクハラなど職場環境の問題が理由の場合

パワハラやセクハラなどを受けるといった職場環境に問題がある場合、会社側には原因を取り除く義務があるため、懲戒処分をすることは難しいと考えられます。ただし、会社側が職場環境の問題の改善をしたにもかかわらず出社拒否をしていると、懲戒処分になる可能性があるようです。

感染症のリスクが理由の場合

社内で集団感染が発生していたり、政府から緊急事態宣言が出されていたりと感染症のリスクの高さを理由に出社拒否した場合も、懲戒処分はされないと考えられます。

ただし、社内での集団感染や緊急事態宣言もなく、感染症のリスクが高いとはいえない状況下での出社拒否は十分な理由がないと判断され、懲戒処分となる可能性もあるでしょう。

懲戒処分にされる可能性がある場合

出社拒否の理由によっては、懲戒処分にされる可能性もあります。たとえば、プライベートな理由であったり、そもそも理由自体が嘘であったりした場合などです。また、理由がなく出社拒否をした場合も懲戒処分の対象になる可能性はあるでしょう。

ここでは、懲戒処分にされる可能性があるものをそれぞれ紹介します。

特別な理由がない場合

特別な理由なく出社拒否をした場合、単なる業務命令違反となり懲戒処分をされる可能性があります。

しかし、自分では理由が分からないもののどうしても出社ができない状態に陥ってしまうこともあるでしょう。「出社できない」「出社したくない」と感じるなら、きっと理由はあるはずです。日々の業務や人間関係にストレスはないか、オーバーワークで疲労が蓄積されていないかなど、理由を考えてみることをおすすめします。

プライベートな理由の場合

「行きたいライブがあるから」「新発売のゲームで遊びたいから」といったプライベートな理由で出社拒否をした場合、懲戒処分となる可能性があります。プライベートな理由で休みたい場合は、事前に有給休暇を申請して休めるようにしておきましょう。

ただし、プライベートの理由であっても親族に不幸があった場合は、懲戒処分とならない可能性があります。忌引き休暇を設けている会社は多いので、就業規則を確認してみましょう。もし忌引き休暇がない場合でも、出社拒否をして無断欠勤するのではなく、上司に相談することをおすすめします。

出社拒否の理由が嘘だった場合

出社拒否の理由が嘘だったと判明した場合、懲戒処分となる可能性があります。たとえば、会社には体調不良と伝えて出社拒否をしていたにもかかわらず、買い物に出かけたり飲み会に参加したりしている場合などが考えられるでしょう。

会社に虚偽の申告をしたとなれば、業務命令に反する行為と判断される恐れがあります。出社拒否の理由は嘘偽りなく伝えましょう。

会社が対策をとったにもかかわらず出社拒否する場合

出社拒否をする理由に対し、会社が対策をとったにもかかわらず出社拒否を続ける場合も、懲戒処分となる可能性があります。たとえば、パワハラセクハラなどを理由に出社を拒否し、その後職場環境の改善をした場合などです。

会社側が対策を講じても出社拒否を続けている場合、正当な理由のない出社拒否とみなされる可能性があります。

【状況別】出社拒否した際に考えられる企業からの対応

出社拒否をすると理由によっては、会社から何らかの対応が行われるでしょう。ここでは、状況別に出社拒否をした際に考えられる企業からの対応について紹介します。

体調不良で出社できない場合

前述でも解説しましたが、体調不良で出社できない場合は、診断書の提出を求められる可能性が高いといえます。なぜなら、本当に体調不良で仕事を休んでいるのか事実確認を行うためです。

そのため、会社から診断書の提出を求められた際は、速やかに病院で診断書を発行してもらう必要があります。

また、診断書を提出する際に病名だけでなく「就業の可否」を問われる可能性があるため、病院にお願いして記載してもらうようにしましょう。ただし、虚偽の報告を行った場合、懲戒処分になる恐れもあるため、正しい診断書を提出することが大切です。

病気やけがからの復帰時にトラブルになった場合

病気やけがなどで休暇取得や休職をしていて、復帰時にトラブルになった場合は、会社の対応次第で今後の対応が決まるといえます。

復職時に従業員が復帰しやすいよう会社が何かしらの配慮を行っているにもかかわらず出社拒否をする場合は、出社拒否は認められないため、懲戒処分もしくは解雇の対象になる可能性があるでしょう。

一方、復職時に今までより業務量が増えていたり、聞いていない仕事を任されたりした場合は、会社側の配慮が足りないため、出社拒否をしたとしても懲戒処分にはならないといえます。

一般的に従業員が病気から復帰する際は、会社側は従業員の容態に合わせて一定の配慮を行うことが労働契約法「第五条」で義務付けられているため、何かしらの配慮を行うことが求められるでしょう。

そのため、何の配慮もなされていないもしくは容態が悪化するような仕事を求められる場合は、主治医や産業医、外部の相談サービスなどへ相談することをおすすめします。

参照元：e-Gov法令検索「労働契約法」

ハラスメントを受けていた場合

パワハラやセクハラなどのハラスメントを受けていた場合に出社拒否を行った際は、会社側が問題を解決する必要があるため、一般的に出社拒否は認められるといえます。

会社側の対応としては、ハラスメントの問題解決を行うとともに、従業員の安全の確保や心身のケアなどの対策を行うでしょう。

しかし、前述の件と同様、会社側がハラスメントに対し、対策や問題解決を行ったあとに出社拒否を行うことは認められないので注意が必要です。

感染症の流行が理由の場合

感染症の流行が理由で出社拒否を行った場合は、状況によって会社側の対応が変わるといえます。新型コロナウイルスやそのほかの感染症が蔓延して緊急事態宣言や警報が出されたときなど、やむを得ない理由がある場合は、出社拒否をしても懲戒処分にはならない可能性もあるでしょう。

しかし、感染症がまん延していなかったり、国が定める警戒状況に達していなかったりする場合は、出社拒否は認められない可能性があるため注意が必要です。

また、テレワークが可能な仕事は、感染症の流行で出社を拒否しても在宅での勤務を命じられる可能性があるといえます。

「出社拒否したい」と感じたらどう対応する？

「出社拒否したい」と感じても焦らないことが大切です。早めに会社へ連絡を入れたり気分転換を図ったりするなど、落ち着いて対応しましょう。

会社に行きたくない理由を明確にする

「出社拒否したい」と感じたら、まずは会社に行きたくない理由を明確にしましょう。出社拒否をする理由が分からないと解決策を考えられないため、休む期間が長くなってしまう恐れがあります。

また、会社に休む連絡を入れる際も、出社したくない理由が分からないと不信感を抱かれ、出社拒否を認めてもらえない場合もあるので注意が必要です。

会社に連絡する

出社するのが困難になってしまった場合は、会社に欠勤の連絡をします。もし、何日も出社できない状態が続くのであれば、会社側の理解を得られるような説明をしましょう。会社側は、出社拒否となっている従業員に「職場復帰できるのかどうか」を確認する必要があるからです。

欠勤の連絡もせず、会社からの連絡や確認にも応じない場合は、無断欠勤と判断されるため会社側が解雇を含めた処分の検討を進めることもあります。そのため、会社への連絡は早めに対応することが重要です。

気分転換の時間を作る

出社拒否になる要素を減らすためには、普段からストレスを蓄積しないよう心身ともにリフレッシュできる時間を作るのがおすすめです。公園の散策やスポーツで体を動かしたり、好きなことをして落ち着いた時間を過ごしたりと気分転換できる方法を試してみましょう。

また、1日の疲れはその日のうちにとることも大切です。しっかりと睡眠時間を確保し、バランスの良い食事をとって規則正しい生活を心掛けましょう。ヨガや読書など、気軽にできるリフレッシュ方法を日常生活に取り入れるのもおすすめです。

誰かに相談する

出社拒否の状態が続いてしまい悩んでいる場合は、1人で抱え込まず家族や友人などに相談してみましょう。会社の人事や上司に相談できるなら、具体的な対応策が見つかることも期待できます。

責任感が強く、真面目な性格の方が出社拒否に陥ると、「なぜこんなことになってしまったんだろう」「自分は駄目な人間だ」と思い詰めてしまうこともあるでしょう。誰かに悩みを打ち明けるだけでも、心の負担は軽くなるはずです。また、客観的なアドバイスや考えを聞ければ、現状を変えるきっかけになる可能性もあるでしょう。

休職もしくは退職する

出社拒否となる原因を取り除けない場合は、休職もしくは退職も視野に入れてみましょう。ただ出社拒否を続けても、状況が改善する可能性は低め。場合によっては懲戒処分を科される恐れもあるため、休職申請をしてゆっくりと休んで今後どうするかを考えるのも一つの手段です。

なお、職場環境や仕事内容がどうしても合っておらず、仕事に慣れても気持ちが変わらないようなら、退職をすることも考えてみてください。無理に仕事を続けてストレスで体調を崩しては、さらにつらくなってしまいます。そうなる前に、ストレスの原因から離れて心と身体を休めましょう。

出社拒否が続いているなら転職も選択肢の一つ

出社拒否が続き、今の会社で働き続けるのが難しいと感じるなら、転職をするのも一つの手段です。環境を変えることで気持ちが切り替わり、出社拒否や精神的なストレスが解消する可能性もあるでしょう。

一つの職場で働き続けることがすべてではありません。出社拒否になった自分を責め過ぎず、物事をポジティブかつ柔軟に捉えた対応が、再スタートにつながります。

ここでは、退職と転職に向けた流れを紹介するので、転職を視野に入れている人はチェックしておきましょう。

出社拒否から仕事を辞めるまでの退職手続きの流れ

長期間出社拒否を続けると、企業によっては約1カ月で職務怠慢とみなされ、懲戒解雇となるケースもあるようです。出社拒否から退職までの一般的な流れは、下表のとおりです。

話し合いの際は、上司のところへ直接足を運んで相談するのがマナーですが、出社拒否の状態が重くどうしても会社に行けない場合は、電話で相談してみるのも一つの手でしょう。懲戒解雇はその後の転職が不利になる恐れもあります。自分の将来のためにも、早めに決断して行動に移すことが大切です。

会社に相談をして退職を決めたあとは、退職届をはじめ、退職に必要な書類を郵送します。社員証や健康保険証、名刺など、会社から支給された貸与品の返却も忘れずに行いましょう。

職場環境のミスマッチは退職理由の上位

ハタラクティブの調査「若者しごと白書2025」で18～29歳のフリーターに「正社員の仕事を退職した理由」を尋ねたところ、以下のような結果になりました。

回答者数：男性86人、女性445人

※割合の高い3つを抜粋

参照：ハタラクティブ「若者しごと白書2025　1-3. 正社員の仕事を退職した理由（p.7）」

「仕事内容」については男女で差がありますが、「人間関係」「労働環境・時間」は男女ともに上位の理由として挙げられています。

したがって、職場環境のミスマッチは退職理由として大きな要因の一つといえるでしょう。

たとえ待遇が良くても、自分に合わない職場では、モチベーションを保つのが難しくなってしまいます。そのため、転職活動では「何が合わなかったのか」を明確にしておくことが大切です。自分に合う働き方や職場の特徴を整理することで、長く活躍できる環境を見つけやすくなるでしょう。

【まとめ】視野を広げて「自分の適職」を考えてみよう

出社拒否の状態に悩む方や退職を決断した方は、一度外に目を向けて自分に合った仕事や職場を探してみるのがおすすめです。

まずは、求人サイトやハローワーク、就職エージェントなどを活用して、どんな仕事があるのかをリサーチしてみましょう。興味のある業界を調べたり、未経験から挑戦できる職種を探したりすることで、自分の可能性を広げられます。

視野を広く保てば、自分に合った職場に出会える可能性が高まるでしょう。

自分の適性や希望条件に合った職場をお探しの方は、若年層向け就職・転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。専任のキャリアアドバイザーの丁寧なヒアリングを通じて、多彩な求人から一人ひとりに合いそうな求人をご提案します。

また、紹介する企業については、社風などの詳しい情報をお伝えするので、「次こそは長く働きたい」と考える方にも安心です。

応募書類の添削や面接対策などもマンツーマンで対応。就職・転職に関する疑問や不安なども、気軽に相談が可能です。サービスはすべて無料のため、ぜひハタラクティブをご活用ください。

出社拒否転職に関するFAQ

ここでは、出社拒否の状態にある方のよくある質問に回答します。

出社拒否は権利ですか？

残念ながら、出社拒否をする権利はありません。労働者は、就労規則をはじめとする規定に則って業務を行う必要があるためです。
そのため、出社拒否は場合によっては懲戒処分の対象になることがあります。

仕事に行きたくない気持ちから吐き気がします

出社拒否しても吐き気がするほどの不調を抱える場合、まずは体の調子を整えることを優先しましょう。体調不良を理由に仕事を休み、回復に努めてください。

それでもまだ吐き気がするのであれば、退職を視野に入れるのも一つの方法です。

出社拒否は甘えですか？

出社拒否はしっかりとした理由があれば甘えではありません。「出社したくない」と感じていることは、何かしら仕事に対して悩みを抱えている原因ともいえるでしょう。

自分の気持ちに向き合い、なぜ出社したくないのか理由を明確にし、正しい対処法を実践していく必要があります。

在宅勤務やテレワークで出社拒否はできますか？

特別な理由もなく出社拒否をした場合、会社から指摘を受けたり懲戒の対象になったりすることもあります。出社拒否をするのでなく、休みをとったり上司や人事に相談したりするのがおすすめです。

就職・転職エージェントのハタラクティブでは、「退職を迷っている」といった相談から転職までのサポートも行っています。「仕事がつらくて出社拒否したい」「転職したい」と悩む場合はご相談ください。

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