出社拒否の状態とは？出社したくなくなる原因や対応方法を解説

出社拒否と呼ばれる「通勤前になると憂鬱になり、体が動かない」という経験はありませんか。会社のことを考えるだけで気持ちが沈んでしまう場合は、心や体がSOSのサインを出しているのかもしれません。出社拒否が長引くと、ストレスで心身に不調をきたす可能性もあります。

このコラムでは、出社拒否の原因や対応方法、どのような理由で懲戒処分になるかをまとめました。コラムを参考に今後の対応を考えてみましょう。

出社拒否とは

出社拒否とは、会社に行きたくない、あるいは行けなくなる状態を指します。具体的には、「出社しようとする気持ちはあるのに、会社に行けず休んでしまう」という状態です。そのほか、何らかの理由で本人が意志を持って出社を拒んでいる状態も「出社拒否」と呼ばれます。

たとえば、新型コロナウイルス感染症が流行した2020年には、感染を回避するためテレワークを希望する人も数多くいました。また、雇用条件や業務内容に納得が行かず出社を拒否する場合もあるようです。

ここでは、出社拒否の状態と起こり得る状況を解説します。

「出社したくない」「出社しようとしてもできない」状態

「出社したくない」という意思を持って出社しないだけではなく「出社しようとしてもできない」という状態も、出社拒否とされます。無断欠勤は、会社に迷惑が掛かるだけでなく、場合によっては懲戒処分となるリスクもあるため注意が必要です。

しかし、「出社したくない」「出社しようとしてもできない」という状態で無理に出社すると心身に負荷が掛かり、体調が悪化する恐れがあります。原因を探り、上司や人事部に相談するなど状況を改善するための工夫をしてみましょう。

出社拒否は突然起こることもある

「昨日までは何事もなく出社していたのに、突然会社に行けなくなった」というように、ある日を境に出社拒否に突然陥ってしまうこともあるようです。この場合、特に前兆がなく異変が訪れるため、「出社拒否」だと気づきにくい傾向があります。

出社拒否は「甘え」とはいい切れない

出社拒否は本人も原因が分からない場合が多く、周囲からは「甘えているだけ」「ズル休みでは」と思われることも少なくありません。

しかし、先に述べたとおり、ある日突然「出社拒否」の状態になる場合もあります。誰にでも起こりうる可能性があることから、企業のなかには出社拒否に悩む社員をサポートするところもあるようです。

出社拒否になる5つの原因

本人には働く意思があるものの、思うように出社できなくなる原因には、自分の性格や職場環境などが影響しているといわれています。以下では、出社拒否の原因になりうる主な事柄を挙げました。

1.人間関係で悩みがある

同じ部署内や取引先など、仕事上の人間関係によるストレスが原因で出社拒否に陥ってしまう場合があります。パワハラやセクハラなどでメンタルにダメージを受け、出社拒否につながるケースもあるでしょう。毎日職場で長い時間を共にするからこそ、相手との関係性によっては精神的苦痛を感じることもあるようです。

人間関係の悩みは、社会で働く人たちが抱えやすい事柄でもあるといえます。「会社の人間関係に疲れたらどうする？職場でストレスを感じるときの対処法」のコラムも参考に、ある程度割り切った付き合い方なども試してみましょう。

2.仕事で過度なプレッシャーを感じている

仕事での過度なプレッシャーは、出社拒否を引き起こす原因になり得ます。たとえば、大規模なプロジェクトを任されたり、新人にも関わらず膨大な量の仕事を振られてしまったりすることで、自身のキャパシティを超えて不安や焦りが募ってしまうようです。

また、責任感が強い方なら、「期待に応えなければいけない」と自分に対してよりプレッシャーをかけてしまうこともあります。一方で、自分に自信がない方は、成功体験の少なさから「できなかったらどうしよう」と重圧感に苦しむこともあるでしょう。仕事に対して大きなプレッシャーを感じることがストレスにつながり、出社拒否という形になってしまうようです。

3.仕事に対する理想と現実のギャップがある

仕事が自分が納得できる結果にならなかったり、思うような実績が出せなかったりすると、自分の思い描く理想と現実のギャップに落胆してしまう場合もあります。その結果、働くことへのモチベーションが下がり、仕事に意味を見いだしにくくなってしまうこともあるでしょう。

出勤する気力を失ってしまえば、そのまま出社拒否に陥ってしまう可能性も考えられます。

4.仕事量や仕事内容が合っていない

毎日の業務量が多過ぎる、勤務時間が長いといった場合も、ストレスや疲労から出社拒否につながります。仕事でたまった疲れは、睡眠をとったりリフレッシュしたりして解消する必要があるでしょう。

しかし、睡眠時間が不足していたり、残業や休日出勤が続いていたりするとリフレッシュの時間を取れず、オーバーワークから出社できない状態に発展してしまうこともあります。

また、仕事内容が自分に合っておらず、やりがいを感じられなかったりミスが続いたりして自信を失っていると、そのストレスが出社拒否につながることもあるでしょう。

5.休職から復帰した際のトラブル

病気や怪我、家庭の事情などで休職から復帰した際のトラブルが、出社拒否につながるケースも考えられるでしょう。トラブルの内容としては、休職前に在籍していた部署に戻れなかったり、希望に合わない配属先となったりした場合などが挙げられます。

また、休職明けで今までとは環境や人間関係が異なり、居心地が悪くなって出社しづらくなってしまう場合もあるでしょう。

出社拒否をすると懲戒処分になる？

合理的な範囲での業務命令に従わず出社拒否を続ければ、懲戒処分となる可能性もあるでしょう。労働契約法第六条によれば、「労働契約は、労働者が使用者に使用されて労働し、使用者がこれに対して賃金を支払うことについて、労働者及び使用者が合意することによって成立する」とされています。

つまり、労働契約の締結により労働者は使用者の指揮に沿って働くことに合意したとみなされるため、原則として労働者は業務命令に従わなければなりません。懲戒処分が行われる際には、会社は顧問弁護士などにも相談のうえ、処分を決定することもあるようです。

参照元
e-Gov法令検索
労働契約法

懲戒処分の種類

懲戒処分の種類には、重い順に懲戒解雇・論旨解雇・降格・出勤停止・減給・譴責・戒告があります。最初の違反や軽度の違反であれば戒告にとどめ、違反を繰り返すと徐々に処分が重くなっていくのが一般的です。

懲戒処分の詳細は「譴責処分とは何のこと？懲戒処分の7つの種類や出世・転職への影響を解説！」のコラムで解説しています。
懲戒解雇や論旨解雇は、従業員を解雇する非常に重い処分です。退職金が支払われないことも珍しくありません。これまで働いて積み重ねた実績がゼロになるため、要注意です。

出社拒否すると必ず懲戒処分されるのか

「出社するように」という会社の命令に従わずに出社拒否をしても、状況や理由によっては懲戒処分にならない場合もあります。懲戒処分はすべての違反に適用されるわけではなく、処分が妥当な場合に限られるからです。
企業側は、懲戒処分の事由が就業規則に明記されているか、従業員の行動が就業規則にある懲戒処分に値するか、処分の内容は妥当かなどを慎重に検討する必要があり、従業員が出社拒否しても簡単には懲戒処分にならないことも多いようです。

さらに、体調不良など正当な理由で出社を拒否している従業員に対して懲戒処分を下すと、会社側が損害賠償を求められることもあります。出社拒否だけで懲戒処分を行うのは会社としてリスクが高いため、よほどの理由がない限りは処分対象にならないと考えられるでしょう。

出社拒否をしても懲戒処分にならないケース

正当な理由で出社拒否をしている従業員に懲戒処分を下すのは、会社側には損害賠償などのリスクがあります。そのため、健康状態の悪化や職場環境に問題があり、感染症のリスクがある場合などは、出社拒否をしても懲戒処分にならない可能性が高いです。

ここでは、これらの出社拒否をしても懲戒処分にならないケースを詳しく解説します。

体調不良などの健康状態の悪化が理由の場合

労働契約法第五条で、会社は「労働者の安全への配慮」を行うものとして定められており、会社側はこの義務を果たす責任があります。したがって、体調不良など健康状態の悪化が理由で出社拒否をしている従業員を、強制的に出社させることは難しいです。

「繁忙期だから今は出社するように」「引き継ぎだけはするように」と出社を求めるのも、この「労働者の安全への配慮」違反に該当する可能性が高いと考えられます。こうした理由から、体調不良が理由の場合は懲戒処分になる可能性は低いといえるでしょう。

参照元
e-Gov法令検索
労働契約法

パワハラやセクハラなど職場環境の問題が理由の場合

パワハラやセクハラなど職場環境に問題がある場合、会社側には原因を取り除く義務があるため、懲戒処分をすることは難しいと考えられます。ただし、会社側が職場環境の問題の改善をしたにも関わらず出社拒否をしていると、懲戒処分になる可能性があるようです。

詳しくは、このあと解説する「会社が対策をとったにも関わらず出社拒否する場合」をご参照ください。

感染症のリスクが理由の場合

社内で集団感染が発生していたり、政府から緊急事態宣言が出されていたりと感染症のリスクの高さを理由に出社拒否した場合も、懲戒処分はされないと考えられます。

ただし、社内での集団感染や緊急事態宣言もなく、感染症のリスクが高いとはいえない状況下での出社拒否は十分な理由がないと判断され、懲戒処分となる可能性もあるでしょう。

懲戒処分にされる可能性があるケース

出社拒否の理由によっては、懲戒処分にされる可能性もあります。たとえば、プライベートな理由であったりそもそも理由自体が嘘であったりした場合などです。また、理由がなく出社拒否をした場合も懲戒処分の対象になる可能性はあるでしょう。

ここでは、懲戒処分にされる可能性があるケースをそれぞれ紹介します。

特別な理由がない場合

特別な理由なく出社拒否をした場合、単なる業務命令違反となり懲戒処分をされる可能性があります。

しかし、自分では理由が分からないもののどうしても出社ができない状態に陥ってしまうこともあるでしょう。「出社できない」「出社したくない」と感じるなら、きっと理由はあるはずです。日々の業務や人間関係にストレスはないか、オーバーワークで疲労が蓄積されていないかなど、理由を考えてみることをおすすめします。

プライベートな理由の場合

「行きたいライブがあるから」「新発売のゲームで遊びたいから」といったプライベートな理由で出社拒否をした場合、懲戒処分となる可能性があります。プライベートな理由で休みたい場合は、事前に有給休暇を申請して休めるようにしておきましょう。

ただし、親族に不幸があった場合などは懲戒処分とならない可能性があります。忌引き休暇を設けている会社は多いので、就業規則を確認してみましょう。もし、忌引き休暇がない場合でも出社拒否をして無断欠勤するのではなく、上司に相談することをおすすめします。

出社拒否の理由が嘘だった場合

出社拒否の理由が嘘だったと判明した場合、懲戒処分となる可能性があります。たとえば、会社には体調不良と伝えて出社拒否をしていたにも関わらず、買い物に出かけたり飲み会に参加したりしている場合などが考えられるでしょう。

会社に虚偽の申告をしたとなれば、業務命令に反する行為と判断される恐れがあります。出社拒否の理由は嘘偽りなく伝えましょう。

会社が対策をとったにも関わらず出社拒否する場合

出社拒否をする理由に対し、会社が対策をとったにも関わらず出社拒否を続ける場合も、懲戒処分となる可能性があります。たとえば、パワハラセクハラなどを理由に出社を拒否し、その後職場環境の改善をした場合などです。

会社側が対策を講じても出社拒否を続けている場合、正当な理由のない出社拒否とみなされる可能性があります。

「出社拒否したい」と感じたらどう対応する？

「出社拒否したい」と感じても焦らないことが重要です。早めに会社へ連絡を入れたり気分転換を図ったりするなど、落ち着いて対応しましょう。

会社に連絡する

出社するのが困難になってしまった場合は、会社に欠勤の連絡をします。もし、何日も出社できない状態が続くのであれば、会社側の理解を得られるような説明をしましょう。会社側は、出社拒否となっている従業員に「職場復帰できるのかどうか」を確認する必要があるからです。

欠勤の連絡もせず、会社からの連絡や確認にも応じない場合は、会社側が解雇を含めた処分の検討を進めることもあります。そのため、会社への連絡は早めに対応することが重要です。

気分転換の時間を作る

出社拒否になる要素を減らすためには、普段からストレスを蓄積しないよう心身ともにリフレッシュできる時間を作るのがおすすめです。公園の散策やスポーツで体を動かしたり、好きなことをして落ち着いた時間を過ごしたりと気分転換できる方法を試してみましょう。

また、1日の疲れはその日のうちにとることも重要です。しっかりと睡眠時間を確保し、バランスの良い食事をとって規則正しい生活を心掛けましょう。ヨガや読書など、気軽にできるリフレッシュ方法を日常生活に取り入れるのもおすすめです。

誰かに相談する

出社拒否の状態が続いてしまい悩んでいる場合は、1人で抱え込まず家族や友人などに相談してみましょう。会社の人事や上司に相談できるなら、具体的な対応策が見つかることも期待できます。

責任感が強く、真面目な性格の方が出社拒否に陥ると、「なぜこんなことになってしまったんだろう」「自分は駄目な人間だ」と思い詰めてしまうこともあるでしょう。誰かに悩みを打ち明けるだけでも、心の負担は軽くなるはずです。また、客観的なアドバイスや考えを聞ければ、現状を変えるきっかけになる可能性もあるでしょう。

会社を退職する前にできる対応方法は「ストレスで退職したいときの5つの対処法！円満退社をするコツは？」のコラムで解説していますので、ぜひチェックしてみてください。

休職もしくは退職する

出社拒否となる原因を取り除けない場合は、休職もしくは退職も視野に入れてみましょう。ただ出社拒否を続けても、状況は良くなりません。場合によっては懲戒処分を科される恐れもあるため、休職申請をしてゆっくりと休んで今後どうするかを考えるのも一つの手段です。

なお、職場環境や仕事内容がどうしても合っておらず、仕事に慣れても気持ちが変わらないようなら退職をすることも考えてみてください。無理に仕事を続けてストレスで体調を崩しては、さらに辛くなってしまいます。そうなる前に、ストレスの原因から離れて心と身体を休めましょう。

出社拒否が続いているなら転職も選択肢の一つ

出社拒否が続き、今の会社で働き続けるのが難しいと感じるなら、転職をするのも一つの手段です。環境を変えることで気持ちが切り替わり、出社拒否や精神的なストレスが解消する可能性もあるでしょう。

一つの職場で働き続けることがすべてではありません。出社拒否になった自分を責め過ぎず、物事をポジティブかつ柔軟に捉えた対応が、再スタートにつながります。

ここでは、退職と転職に向けた流れを紹介するので、転職を視野に入れている人はチェックしておきましょう。

出社拒否から退職までの流れ

長期間出社拒否を続けると、企業によっては約1ヶ月で職務怠慢とみなされ、懲戒解雇となるケースもあるようです。出社拒否から退職までの一般的な流れは、下表のとおりです。

話し合いの際は、上司のところへ直接足を運んで相談するのがマナーですが、出社拒否の状態が重くどうしても会社に行けない場合は、電話で相談してみるのも良いでしょう。懲戒解雇はその後の転職が不利になる恐れもあります。自分の将来のためにも、早めに決断して行動に移すことが重要です。

会社に相談をして退職を決めたあとは、退職届をはじめ、退職に必要な書類を郵送します。社員証や健康保険証、名刺など、会社から支給された貸与品の返却も忘れずに行いましょう。

視野を広げて「自分の適職」を考えてみよう

出社拒否の状態に悩む方や退職を決断した方は、一度外に目を向けて自分に合った仕事や職場を探してみるのがおすすめです。視野を広く保てば、良い転職先に出会える可能性が高まるでしょう。

自分の適性や希望条件に合った職場をお探しの方は、若年層向け就職・転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。専任のキャリアアドバイザーの丁寧なヒアリングを通じて、多彩な求人からあなたにぴったりのお仕事をご提案します。応募書類の添削や面接対策などもマンツーマンで対応。就職・転職に関する疑問や不安なども、気軽に相談が可能です。サービスはすべて無料のため、ぜひハタラクティブをご活用ください。

出社拒否転職に関するFAQ

ここでは、出社拒否の状態にある方のよくある質問に回答します。

出社拒否は権利ですか？

残念ながら、出社拒否をする権利はありません。労働者は、就労規則をはじめとする規定に則って業務を行う必要があります。そのため、出社拒否は場合によっては懲戒処分の対象になるのです。

就業規則とは何か知りたい方は「第二新卒が覚えておきたい就業規則とは」のコラムをチェックしてみてください。

仕事に行きたくない気持ちから吐き気がします

出社拒否しても吐き気がするほどの不調を抱える場合、まずは体の調子を整えることを優先しましょう。体調不良を理由に仕事を休み、回復に努めてください。それでもまだ吐き気がするのであれば、退職を視野に入れるのも一つの方法です。

「体調不良で仕事を休む判断基準は？会社に連絡する方法や例文もご紹介」では仕事を休む基準をご紹介しています。ぜひ参考にしてください。

在宅勤務で出社拒否はできますか？

特別な理由もなく出社拒否をした場合、会社から指摘を受けたり懲戒の対象になったりすることもあります。出社拒否をするのでなく、休みをとったり上司や人事に相談したりするのがおすすめです。

ハタラクティブでは、出社拒否から転職までのサポートも行っています。「仕事が辛くて出社拒否したい」「転職したい」と悩む場合はご相談ください。