給料が少ない気がする…原因を解明して給与アップする対策法

社会人として働くうえで、「給料が少ないかも」と感じている方もいるでしょう。給料が少ないと感じる理由には、雇用形態や残業代の有無、ビジネススキルが身についているかどうかなどが関係しているようです。
このコラムでは、日本人の平均年収や給料アップを目指しやすい業界・職種もまとめました。給料が少ないことに悩みがある方は、ぜひご一読ください。

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給料が少ない気がする…日本の平均年収はどれくらい？

「周囲と比べると自分の給料は少ない気がする」と感じる方もいるでしょう。国税庁の「令和5年分民間給与実態統計調査」によると、日本人の平均給与は、460万円となっています。

「給料が少ない」という感じ方は、人それぞれの金銭感覚から生じることが多いようです。
たとえば、「生活に困ったとき」「貯蓄ができないとき」「同年代の知り合いよりも給与が低いことを知ったとき」などに「自分は給料が少ない」と感じやすい傾向があるでしょう。

ここでは、性別や年代、業種、学歴ごとの平均給与をまとめました。「自分自身の給与が平均と比べてどうなのか知りたい」という方は、ぜひチェックしてみてください。

【男女別】平均給与

厚生労働省の「令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況」によると、1年を通じて勤務した際の男女別の平均給与は、以下のとおりです。

引用：厚生労働省「令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況（p.15）」

上記から、男性と女性の平均年収には、約250万円ほどの差があることが分かるでしょう。

【年代別】平均給与

国税庁の「令和５年分　民間給与実態統計調査」を参考に、1年を通じて勤務した際の年代別の平均給与をまとめました。

引用：国税庁「令和５年分　民間給与実態統計調査（p.21）」

男性の場合、基本的には年齢とともに収入が増加し、55～59歳が最も高い712万円となっています。そして、60歳を超えたあたりから退職や定年が近づくことで収入が減少する傾向があるようです。

一方、女性の場合は年齢による差は男性ほど顕著ではないことが分かります。

【業種別】平均給与

国税庁の「令和５年分　民間給与実態統計調査」を基にまとめた1年を通じて勤務した際の業種別の平均給与は、以下のとおりです。

引用：国税庁「令和５年分　民間給与実態統計調査（p.20）」

上記から、775万円の「電気・ガス・熱供給・水道業」が最も平均給与が高く、次に 652万円の「金融業、保険業」、649万円の「情報通信業」と続きます。
また、最も平均給与が低いのは264万円の「宿泊業、飲食サービス業」であることが分かるでしょう。

【学歴別】平均給与

下記は、厚生労働省の「令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況」を参考にまとめた学歴別にみた平均給与です。

なお、平均給与は賃金×12ヶ月で一年分の金額を出しています。

引用：厚生労働省「令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況（p.8）」

上記の表から、高校卒と大学卒の場合の平均給与の差は約105万円程であることが分かります。

日本の平均年収については、「平均収入の実態を年代・男女・地域別に紹介！年収アップの方法も解説」のコラムでも解説しているので、ぜひチェックしてみてください。

参照元
国税庁
標本調査結果
厚生労働省
令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況

給料が少ないと感じる理由を解明

給料が少ないと感じるのには、いくつかの理由があるようです。
ここでは、個人の感覚とは別に、第三者から見ても給料が少ないと判断されやすい理由について紹介します。

アルバイトやパートなどの非正規社員として働いている

給料が少ないと感じる理由の一つとして、アルバイトやパートなどの非正規社員として働いていることが挙げられます。長年の経験があっても、非正規社員の場合は給与が抑えられがちです。
国税庁が発表している「令和5年分民間給与実態統計調査」によると、正規社員の平均給与は約530万円、非正規社員は約200万円です。
正規社員と非正規社員の平均給与には2倍近くもの差があることから、パートやアルバイトの場合は「給料が少ない」と感じやすいといえるでしょう。

給料が全体の平均より低い業界や職種で働いている

業界や職種によって、給料が平均的に少ない場合もあります。このコラムの「【業種別】平均給与」で挙げたように、特に給料が少ない傾向があるのが、「宿泊業、飲食サービス業」です。
「給料を上げたい」と思うなら、全体の平均よりも給料が高い業界や職種に就くことも対策法の一つといえます。

残業代が支払われていない

残業代が支払われていない場合も「給料が少ない」と感じやすいでしょう。企業はみなし残業時間を超えた場合は、超過した分の残業代を支払わなければなりません。
労働時間が長くなることによって、肉体的・精神的な負担が増え、それに見合った対価が得られず「給料が少ない」と感じるようです。

基本的なビジネススキルの不足

基本的なビジネススキルが不足している場合は、給料が低くなりやすい傾向があります。
給料を下げられるとまではいかないとしても、「いつまで経っても給料が上がらない」といった事態に陥る可能性があるでしょう。

昇給につながらない仕事をしている

「会社が求めている仕事をしていない」「評価基準に到達していない」などの理由で、昇給につながらない場合も考えられます。
なかには、「スキルを磨く意欲はあっても、業務に直結していない」場合もあるようです。給料アップを目指すためには、昇給につながるスキルアップをする必要があるでしょう。会社が評価する経験を意識的に積むことが大切です。

給与に不満があっても相談や交渉をしない

給与に不満があるにもかかわらず、上司に相談をしない場合も昇給につながりにくいようです。
給与に不満がある方のなかには、「交渉をすることによって自分自身の立場が危うくなるのではないか」と不安になる方もいるでしょう。しかし、交渉しないままでいると、給料の改善が見込めず、「少ない」と感じる状況が続く可能性があります。
また、給与体系や昇給基準が明確でない場合、自分が正当な対価を得ているのかどうかが判断しづらくなり、給料に不満をもっていても交渉や相談が難しくなることもあるようです。

「給料が安いから転職するのはあり？判断基準や収入アップの方法を紹介」のコラムでも、給料が少ないと感じる理由について触れているので、ぜひご一読ください。

なぜ？退職月に給料が少ない理由

月の途中で退職する場合、給料が「日割り計算」で支給されることが一般的なため、「これまでより少ない」と感じるようです。基本的に1ヶ月分の給与は、月の初日から末日までを基準に計算されますが、退職月は退職日に合わせて勤務した日数分だけの給料が支払われることになります。このため、1ヶ月丸ごと働いた場合よりも給料が少なく感じられるようです。

「給料の締め日とは？支払日や就職時にチェックしておきたいポイントも紹介」のコラムでは、給料の締め日について解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

給料が低過ぎてしんどい…生活できない場合の対処法

ここでは、給料が低過ぎて生活が難しい場合の対処法をまとめました。

出費を抑える

まずは、現在の収入に見合った生活をするために、出費を抑えるのがおすすめです。
家賃や光熱費、通信費など毎月の固定費を見直し、節約できる部分を探しましょう。たとえば、家賃が安い物件に引っ越したり、通信プランを変更したりするのも手です。
そのほかにも、自炊を増やして外食を減らしたり、娯楽費を減らして無料の楽しみを見つけたりするなど、出費を抑えられる部分を削減すると良いでしょう。

成果を上げたり資格手当を目指したりする

現在の職場で成果を上げたり、資格手当を目指したりすることで、給料を増やす方法も考えられます。上司に評価されるように業務で目立った成果を上げたり、プロジェクトに積極的に参加したりすることで、昇給やボーナスを得られる可能性があるでしょう。
会社で資格手当が支給される場合や、資格が業務に役立つ場合は、取得することも効果的です。特に、実務に直結するスキルや専門知識をもっていると、会社での評価や昇給につながる可能性があります。

給与交渉をしてみる

場合によっては、給与交渉を試みる必要がある場合も。ただし、交渉する前に、自分自身の仕事の成果やこれまで会社に貢献したことを整理し、それを基に話を進めると説得力をもたせられる可能性があります。具体的な数字や実績を上げて、会社に対する貢献度をアピールしましょう。

給料アップを目指せる業界

このコラムの「【業種別】平均給与」でもお伝えしたように、業界の平均給与が高いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」「金融業、保険業」「情報通信業」です。
「電気・ガス・熱供給・水道業」は公共インフラに関連するため、経済状況に左右されにくく、需要が安定している傾向がある業界といえるでしょう。
また、「金融業、保険業」も、景気の影響を受ける可能性はあります。しかし、金融商品や保険のニーズは安定しているといえるでしょう。「金融業、保険業」は成果主義の傾向があるため、業績次第で収入アップの可能性があります。

転職で年収アップを目指したい方は、「儲かる仕事とは？高収入を狙える業界・職種と男女別の年収ランキングを紹介」のコラムもチェックしてみてください。

給料アップを目指せる職種

給料アップを目指しやすい職種として、IT系の職種や営業職が挙げられるでしょう。これらの職種は、スキルや成果に応じて報酬が変動し、成長機会が豊富な傾向があるため、収入を増やしやすい特徴があります。

IT系の職種では、特定の技術や知識をもっている人材が高く評価される傾向があるようです。日々進化する技術に対応しながらスキルを磨くことで専門性が増すため、給料アップにつながりやすいでしょう。また、プロジェクトの経験を重ねることで、より複雑な案件を任されるようになり、さらなる給料アップが期待できます。

また、営業職は成果がダイレクトに給与に反映されやすい職種です。業界や企業によっては、成果に応じてインセンティブやボーナスが支給される仕組みが整っている場合もあり、成績を上げれば給料アップにつながる可能性があります。豊富な営業経験を持つ人材は、顧客との関係構築や交渉力に優れているため、高い評価を受けやすくなるでしょう。

「高収入の仕事ランキング！無資格・未経験から年収アップを目指す方法を解説」のコラムでは、年収アップを目指せる職種を紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

「給料が少ない…」転職で給与アップする秘訣

ここでは、転職で給料アップを目指す秘訣をご紹介。場合によっては、一時的にこれまでの給料より下がる可能性があります。

年収水準が高い企業へ転職する

「給料が少ない」と悩んでいる場合は、年収の水準が高い企業への転職を狙ってみるのがおすすめ。年収にバラつきがある企業の場合、自分の年収も低くなる可能性があるからです。全体的に年収水準が高い企業であれば、年収アップも目指しやすいでしょう。また、その業界で認められた資格や会社が推奨する資格を持っていれば、より高い給料を期待できます。

実力主義やインセンティブのある職場に転職する

実力主義の会社に転職するのも有効な方法です。特に、インセンティブの制度がある会社に転職すると、実績を上げることで給料アップを目指せる可能性があります。

福利厚生が充実している会社へ転職する

給料という形での昇給にはならなくとも、福利厚生が充実した会社に転職することで、実質的に給与アップとなる場合もあるようです。
たとえば、住宅手当が充実しているとすれば、家賃分の出費を減らせるため、その分生活費に回せるでしょう。給与は変わらずとも、生活費を減らして余裕をもてるようです。

給料アップを叶えるために転職エージェントを活用する

「給料が少ない」と悩む場合は、転職エージェントを活用するのもおすすめ。転職エージェントでは、求人紹介や応募書類の添削、面接対策といった手厚いサポートを受けられるのがポイントです。
給料や職種などの希望条件を基に、キャリアアドバイザーがぴったりの求人を探してくれます。転職エージェントには、若年層向けや転職者向けなどさまざまな種類があるので、まずは自身に合ったエージェントを探してみるのがおすすめです。

「給料アップを目指したい」方は、ハタラクティブを利用してみませんか？ハタラクティブは、若年層を対象にした就職・転職エージェントです。経験豊富なキャリアアドバイザーが、細やかなカウンセリングを基に相談者に合った求人をご紹介。未経験者歓迎や非公開求人も扱っているため、幅広い選択肢から適職を見つけられます。
応募書類作成のフォローや本番を意識した模擬面接など、転職に役立つサービスはすべて無料なので、ぜひハタラクティブへご相談ください。

「給料が少ないかも…」というお悩みに関するFAQ

ここでは、「給料が少ない」とお悩みの方によくある質問に対してQ&A方式でお答えします。

ホワイト企業だけど給料が低い…

ホワイト企業が必ずしも良いとは言い切れません。ホワイト企業は、残業が少なかったり、有給が取りやすかったりとワークライフバランスを取りやすいメリットがあるでしょう。しかし、生活するのが難しいほど給料が少ない場合は、ホワイト企業とはいえない可能性があります。
ホワイト企業の見分け方が気になる方は、「ホワイト企業の見分け方とは？働きやすい環境に転職しよう」のコラムもご一読ください。

公務員の給料が少ないって本当ですか？

公務員の方のなかに「給料が少ない」と感じて辞める人もいるようです。総務省の「令和5年地方公務員給与の実態（第3表の2団体区分別，男女別，職種別，学歴別，年齢別職員数及び平均給料月額）」によると、 全会計一般行政職の平均給料は、24～27歳が20万8,727円で、28～31歳が23万6,844円でした。
公務員の給料については、「公務員を辞めたい…退職はもったいない？転職活動のコツも紹介」のコラムでも紹介しているので、ぜひチェックしてみてください。

参照元
総務省
令和5年 地方公務員給与の実態

保育士の給料が少ないのはなぜですか？

保育士の給料が低い主な理由の1つは、保育園の運営が利益を追求するものではないためです。保育士の給料は、保護者からの保育料や国からの補助金に依存しており、収入が限られています。保育士の給料を上げるためには、管理職に就くことや、給与の良い保育園に転職することがポイントになるでしょう。

12月の給料が少ないのはなぜですか？

多くの会社員は、12月の年末調整により、余分に納めた税金が還付され、実収入が増えることがあります。ただし、状況次第では逆の結果となり、手元に残る金額が減るということも。これは、年収の予測が上方修正されたり、控除項目が減少したりすることで、納税額が増加する可能性があるためです。

給料が低いのに仕事が多い…

給料アップが見込めない場合は、スキルアップを目指して転職を検討するのも1つの選択肢です。
「何から始めたら良いか分からない」場合は、転職エージェントの活用がおすすめ。転職エージェントでは、転職サイトに掲載されていない求人が載っている場合もあり、自分自身では探せない仕事に出会える可能性があるでしょう。
「一人での転職が不安」な方は、若年層向け転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。