アルバイトの継続期間は、どのくらいが平均なのでしょうか？35歳未満の若年層だと2〜3年が平均ですが、5年以上続けている人も多くいます。このコラムでは、アルバイトの平均継続期間や、有期雇用と無期雇用の違いについて解説。フリーター経験を就活で活かすコツもお伝えします。アルバイトとして長く働いた経験やスキルは、就職活動で十分にアピールが可能です。アルバイトで得た強みを活かし、正社員就職を叶えましょう。

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アルバイトの平均継続期間は2～3年程度

厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」によると、若年層（35歳未満）のアルバイトやパートといった非正規雇用労働者の場合、継続期間の平均は2～3年程度であることが分かります。

参照：e-Start 令和5年賃金構造基本統計調査

年齢別に見た場合、10代の平均は約1年、20代は約2〜3年、30代は約5年と、継続年数に大きな差があります。さらに、契約期間の有無によって比べると、有期契約の場合の平均年数は2.8年、無期契約だと4.2年です。契約期間を設けず、雇用主と直接契約を結んでいるケースのほうが長く継続している傾向があります。

データを見ると、1年未満の短期でアルバイト先を変えている人もいる一方、1つのアルバイト先に長い期間勤める人も多いのが実情です。年齢が高いほど長く働く人が多いことも分かるでしょう。20代後半以降は、アルバイトをしている人の多くが3年以上同じ職場で勤務していると考えられます。
参照元
e-Start 政府統計の総合窓口
令和5年賃金構造基本統計調査

アルバイトの継続期間が長くなる3つの理由

アルバイトとして非正規雇用のまま、同じ職場で長く働く理由は人によってさまざまです。
厚生労働省の「就業形態の多様化に関する総合実態調査の概況（27p）」によると、今後も同じ会社で働きたいと答えたパートタイム労働者は、74.4%でした。同調査で公表された「パートタイム労働者を選んだ理由」をもとに、アルバイトとして長く働く理由について解説します。

1.時間の融通が利く

フリーターとして働いている人は、時間の融通が利くことを理由にアルバイトを長く続けているケースが少なくありません。先述した厚生労働省の「就業形態の多様化に関する総合実態調査の概況（25p）」によると、アルバイトとして働く理由として、時間の融通が利くことを挙げている人が多いことが分かります。

引用：厚生労働省「就業形態の多様化に関する総合実態調査の概況」

アルバイトで働いている人の中には、何らかの理由により非正規雇用を選んでいる人も多くいます。資格や免許などを取得するために勉強をしていたり、家庭の事情で決まった時間に働けなかったりする場合などです。時間的な制約がある場合は、勤務時間や労働日数が短いアルバイトのほうが働きやすいでしょう。

2.自宅から近くて通いやすい

職場が自宅から近く、通勤しやすいことを理由に同じ職場で長く働き続けているケースもあります。先述の調査でも「通勤時間が短いから」と答えた人が25.4%と、約4人に1人という結果でした。近場でアルバイト先を見つけた場合、通いやすさから長く続けている人が多いといえるでしょう。

職場が近いと交通機関の影響を受けにくく、通勤時間を節約できることが大きなメリットです。なかには仕事とプライベートを両立するために、通勤時間を短くしたい人もいます。しかし、正社員として仕事を探しても、自宅から近い職場を見つけられるとは限りません。一方、アルバイトは求人も多いため、近場でも見つけやすいでしょう。

3.仕事にやりがいがある

正規・非正規という雇用形態にとらわれず、仕事にやりがいを感じてアルバイトを続ける人もいます。アルバイトを選んだ理由の調査でも「専門的な資格・技能を活かせるから」と答えた人は、18.2%という結果でした。約5～6人に1人が、専門性を活かして仕事ができることにやりがいを感じていると読み取れます。

さらに、アルバイトを選ぶ理由の上位を見ても分かるとおり、フリーター生活を長く続けている人は、プライベートな時間の確保を重視する傾向です。プライベートが充実することで仕事へのモチベーションも高まり、やりがいにつながっているケースもあるでしょう。
参照元
厚生労働省
令和元年就業形態の多様化に関する総合実態調査の概況

アルバイトを辞められる期間の目安

フリーターから正社員就職を目指す場合など、アルバイトを辞める決心をしたときには、適切なタイミングを見極めなければなりません。アルバイトとして勤めている場合、どのくらい継続すれば辞められるのかは、雇用契約によって異なります。主に雇用期間が決まっている場合と決まっていない場合で違うため、それぞれの違いを押さえておきましょう。

有期雇用は期間満了まで勤めるのが原則

雇用期間が決まっている場合、原則として期間が満了するまで辞められません。「民法 第628条」では、やむを得ない理由がない限り、契約期間中に退職できないと定められています。

ただし「労働基準法 第137条」の定めにより、1年を超える契約期間を結んでいる場合は、契約期間の初日から1年が経過すれば、いつでも退職が可能です。契約期間中の退職については「契約社員の雇用期間は？無期雇用のルールや正社員との違いを解説」をご一読ください。

無期雇用は時期を問わず退職が可能

雇用期間が定められていない場合は、時期を問わず退職できます。ただし、雇用期間がないからといって、急に辞めるのはルール違反です。「民法 第627条」には、雇用期間がないとしても、退職の申し出から2週間は働かなければならないことが定められています。企業によっては退職に関する規則を定めている場合もあるため、事前に確認しておきましょう。

アルバイトの雇用形態について詳しく知りたい方は「アルバイトの雇用形態を解説！パートや派遣社員との違いは？」のコラムを参考にしてください。
参照元
民法
e-GOV 法令検索
労働基準法
e-GOV 法令検索

円満にアルバイトを辞めるための4つのポイント

円満にアルバイトを辞めるためには、ルールやマナーを守ることが大切です。間違っても無断で辞めることは避け、周りに迷惑がかからないように対応しましょう。

1.アルバイトの採用責任者に直接伝える

アルバイトを辞めたいときは、店長やマネージャーといった採用責任者に直接伝えるのがマナーです。責任者を通さずに同僚や先輩に話すと噂が先行し、職場内で誤解を生む可能性があります。正式に伝える前に噂が広がると、円満に退職しづらくなることもあるでしょう。

責任者に直接伝えることで、引き継ぎのスケジュールや退職日について調整がしやすくなります。事前に「いつまで働けるか」「後任が決まるまで手伝えるか」といった点を決めておくと、スムーズに話し合いができるでしょう。誠実に対応することで、最後まで良い印象を持ってもらえるはずです。

2.退職理由でマイナスなことを言わない

アルバイトを退職する理由を伝える際に、職場や同僚に対してネガティブな発言をするのは控えましょう。たとえば、人間関係のトラブルや職場環境への不満を正直に伝えると、退職するまでの勤務時に気まずい思いをしたり、引き継ぎに支障をきたしたりする可能性があります。「学業に専念したい」「新しい経験を積みたい」など、ポジティブな理由を伝えることが大切です。

退職の意向を伝える際は、感謝の気持ちを添えることで円満に退職しやすくなります。「アルバイトの経験が就活の役に立った」「店長や周りのスタッフにお世話になった」など、アルバイトでの経験を好意的に伝えると、良好な関係を保ったまま円滑に退職できるでしょう。

3.アルバイトを辞める決断をしたら早めに伝える

アルバイトを辞めることを決めたら、できるだけ早めに責任者へ伝えることが重要です。急に退職すると職場に迷惑をかけるだけでなく、周りに不快な印象を与えてしまう恐れがあります。一般的には、最低でも1カ月前には伝えるのが理想です。特に、引き継ぎが必要な業務を担当している場合、余裕をもって申し出ることでスムーズに移行できるでしょう。

早めに伝えれば職場側も後任の人材を確保する時間を確保でき、退職するまでの間に気まずくなることも避けられます。責任者が忙しくない時間帯を選んで伝えると、落ち着いて話を聞いてもらえるでしょう。

4.人手が不足しがちな繁忙期を避ける

アルバイトを円満に辞めるためには、職場の繁忙期を避けるのがマナーです。店舗や会社が忙しい時期には人手が不足しがちなため、退職すると周りに大きな負担をかけることになります。

たとえば、接客業や小売業の場合、年末年始やゴールデンウィークなどの繁忙期は避け、比較的落ち着いた時期に退職する意向を伝えることが大切です。円滑に退職するためには、職場の状況を理解して適切なタイミングを見極めましょう。

円満退職の秘訣については「円満退職をするコツは？タイミングや周囲への配慮が大切」をご一読ください。

アルバイトの経験を就職活動に活かす3つのコツ

フリーターから正社員就職を目指す場合、アルバイトの継続期間が長いと就職活動に不安を感じる人も多いでしょう。しかし、フリーター期間を負い目に感じる必要はありません。アピールできるポイントを見つけて就職活動に活かしましょう。

1.長く働き続けられる力をアピール

フリーターとして長期間アルバイトを続けた場合は、継続力が高いことをアピールしましょう。企業は自社で長く働き、貢献してくれる人材を求めています。同じ職場で長く働いた経験は、十分にアピールできるポイントです。

特に、生計を立てるためにアルバイトをしているフリーターの中には、勤務日数は週5日、勤務時間は5時間から8時間と、ほぼ正社員と同様のフルタイムで働く人も多くいます。フルタイムで働き続けた継続力の高さは、正社員として就職する際にも役に立つでしょう。

職務経歴書にアルバイトの経験を書くときのポイントは「職務経歴書にアルバイト経験は書く？状況別の書き方を例文付きで徹底解説」を参考にしてください。

2.アルバイトで身に付けたスキルをアピール

就職活動では、アルバイトで得た経験やスキルをアピールすることも大切です。アルバイト経験が活かせる業界や職種に応募すれば、選考で有利に働く可能性があります。

たとえば、接客業であればコミュニケーションスキル、事務系のバイトであればビジネススキルなどのアピールが可能です。アルバイトで身に付けたスキルは、正社員になってからも活かせるでしょう。

「フリーターの就活、バイト経験はこう活かす！─スキルの棚卸し編」のコラムでは、アルバイトの業種別に得られる経験とスキルを紹介しています。アピールできるスキルに悩む方は、ぜひ目を通してみてください。

3.責任のあるポジションでの活躍をアピール

アルバイト先で責任のあるポジションを務めた経験がある場合、大きなアピールポイントになります。同じ職場での継続期間が長いと、アルバイトをまとめる立場になったり正社員と同様の仕事が与えられたりすることもあるでしょう。たとえば、シフト管理や新人バイトの教育、売上管理などの業務を任された経験は、リーダーシップやマネジメントスキルの証明になります。

責任のある役割を果たした経験を伝えれば、採用担当者に「仕事を任せられる人材」と認識してもらえる可能性もあるでしょう。説得力を持たせるために、具体的なエピソードを交えてアピールするのが効果的です。

アルバイトの経験を就職活動に活かしたい方は「就職にバイト経験は活かせる？志望動機や面接でのアピール方法を解説！」にも目を通しておきましょう。
フリーター期間が長いと就職に不利になるという声もありますが、長期的にアルバイトを継続した経験とやる気を評価してくれる企業は多くあります。アルバイト経験を活かして就職活動を成功させたいなら、就活エージェントでプロのサポートを受けるのがおすすめです。

ハタラクティブも企業とのマッチングや求職者へのアドバイスを行い、フリーターの方の就職をサポートしています。ハタラクティブは求人の紹介から履歴書の書き方、面接対策まで就職活動を全面的に支援しているのが強みです。フリーターからの就職活動が不安な方は、ぜひお気軽にご相談ください。

アルバイトの継続期間や就職活動に関するFAQ

アルバイトで働いた期間や、フリーターからの就職活動に関してよくある質問にQ&A方式で回答します。

アルバイトとして働いた期間は履歴書に書ける？

アルバイトとして勤めた期間は「空白期間」と呼ばれますが、職歴として履歴書に書くことは可能です。長期間勤務した場合や、責任のある業務を担当した経験がある場合は、自己PR欄に記載してアピールできます。アルバイト期間の履歴書の書き方は「履歴書に空白期間はどう書く？フリーターやニートなど状況別に解説」をご覧ください。

高校・大学時代のアルバイト経験は就活に有利になる？

高校生や大学生のときにアルバイトをした経験は、就活で有利に働くことがあります。長期間続けた経験は、責任感や継続力の証明になるでしょう。接客業のアルバイト経験があればコミュニケーション能力、飲食店ならチームワーク力などをアピールできます。具体的なエピソードを交えて自己PRに活かすことが重要です。

学生時代のアルバイト経験をアピールしたい方は「履歴書の「学生時代に力を注いだこと」の例文をご紹介！書き方のコツも解説」のコラムもチェックしてみてください。

フリーター期間が長いと就活で不利になる？

フリーター期間が長いからといって必ずしも就活で不利になるわけではありません。フリーター期間中に明確な目的や目標を持ち、資格取得やスキルの向上に励んだ場合は、好意的に評価される場合もあります。フリーター期間が長く、就活への影響が心配な方は「フリーター期間にやるべきこととは？就職を叶えるための行動を解説」を参考に、まずはできることから取り組んでみましょう。