会社をクビになる前兆って?サインが出たらすぐにやるべき対処法!

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【このページのまとめ】

  • ・会社をクビになる前兆は、「注意を受けなくなった」「急な人事異動を命じられた」など
  • ・会社をクビになる前兆があったからといって、解雇されるとは限らない
  • ・前兆がなくても、「人件費削減」「会社に大きな損害を与えた」などが理由でクビになる
  • ・会社をクビになりそうなときは、原因の解消や転職の検討をするのがおすすめ

 

上司や周りの態度から、「会社をクビになる前兆かもしれない…」と不安を感じている人はいませんか?会社をクビになりそうだと思っても、企業は従業員を正当な理由なく解雇することはできません。不安かもしれませんが、一度冷静になり状況を整理してみましょう。このコラムでは、会社をクビになる前兆や、前触れがあった際の対処法についてまとめました。「会社を解雇されるかも」と不安な方は、ぜひチェックしてみてください。

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会社をクビになる6つの前兆

会社をクビになる前兆として挙げられるのは、以下6つです。「解雇になりそう」と不安を感じている方は、次の項目に当てはまっていないかを確認してみてください。

1.遅刻や欠勤をしても注意を受けなくなった

遅刻や欠勤をすれば、上司から注意を受けるのは当然といえます。それにも関わらず、突然上司から注意を受けなくなった場合は、会社をクビになる前兆の可能性があるでしょう。上司が部下を注意するのは、「今後の成長を期待しているから」「教育のため」です。遅刻や欠勤だけでなく、ちょっとしたミスや失敗に対して何も言わないのは、「期待するのを止めた」「教育する必要がない」と判断されている場合があります。

2.上司が急によそよそしくなった

上司との距離が急に離れたという場合は、注意が必要でしょう。以前は上司から業務上の話をすることが多かった、飲みに頻繁に誘われていたといった場合は、あえて距離を取っている可能性があります。

3.時期や適性を無視した人事異動を命じられた

時期や適性を無視した人事異動を命じられた場合、会社をクビになる前兆の可能性があります。企業にとって、人事の配置換えの時期はある程度決まっているもの。時期外れに本人の適性を無視した「左遷」ともいえる人事異動は、自主退社を促すために行われる場合があるようです。

4.会社が経営難に陥っている

会社が経営難に陥っている場合は、会社を整理解雇(リストラ)される可能性が高くなります。最近、経営赤字が続いている、取引先が減少している、会社の合併の話が出ているなど、経営悪化の前兆があるなら注意しておいたほうが良いでしょう。

5.同僚が次々と退職している

同僚が次々の退職している場合は、会社の経営不振により希望退職者を募集していたり、減給の交渉があったりする可能性も。自分がクビにならずとも、会社の経営が傾いているなどの前兆がないか、落ち着いて見極める必要があるでしょう。

6.スキルに合わない仕事を課せられる

急に自分のスキルよりも簡単な仕事をさせられたり、極端に業務量が少なかったりする場合は、会社をクビになる前兆の恐れがあります。解雇を想定している場合、会社はその従業員に対して難易度の高い仕事は任せないでしょう。簡単な仕事であれば、スムーズな引き継ぎを行えます。

上記のような前兆があった場合、会社をクビになる可能性は否定できません。試用期間中であってもそれは同じです。試用期間中の解雇については、「試用期間中クビになる可能性はある?原因や失業保険について解説」を参考にしてください。

前兆があったら会社をクビになる?

先述した「会社をクビになる6つの前兆」に当てはまった場合、会社を解雇されるリスクがあります。とはいえ、「前兆=クビ」ではないので、まずは落ち着きましょう。

前兆があったからといって簡単にクビにはならない

前兆があったからといって、会社は従業員を簡単にはクビにできません。労働契約法第16条」では、解雇について、「客観的に合理的な理由を欠き、社会通念上相当であると認められない場合は、その権利を濫用したものとして、無効とする」とあります。前兆があったからといって、解雇される正当な理由がなければクビにはならないので、必要以上に不安になる必要はありません。

クビにする場合は30日以上前の解雇予告が必要

労働基準法第20条」によると、「少くとも30日前にその予告をしなければならない」とあります。そのため、正当な理由があって解雇する場合、会社は従業員に対して30日以上前の解雇予告をする必要があるのです。

やむを得ない事情がある場合はこの限りではない
災害時や事業の継続が不可能になった場合、また従業員自身に責任がある場合は、解雇予告の有無は求められていません。懲戒解雇の場合、即時解雇になる可能性もあることを念頭に置きましょう。懲戒解雇を含めた解雇の種類については、「諭旨解雇ってどういうもの?他の解雇との違いとは」で解説しています。

参照元:
e-Govポータル

前兆がなくても注意!会社をクビになる4つの理由

先述のとおり、正当な理由なくクビになることはありません。しかし、以下のような場合は正当な理由となるため、解雇される可能性があります。

1.会社の経営不振による人件費の削減

会社は経営不振になると、事業の存続はもとより、従業員への給与の支払いが難しくなっていきます。対策を講じても経営が悪化すれば、経費削減の一環として人件費を削減しようと整理解雇(リストラ)を行う場合があるでしょう。いきなり人件費の削減としてクビを宣告されることはないので、経営不振の前兆が現れたら正しく見極める必要があります。

2.経営方針の転換による人件費の削減

主力事業をAからBへ変える、AIの導入してデータの入力を機械化するといった経営方針の転換により、人員の削減を行う場合があります。事業内容が変われば、必要な人材や数も変わるため、整理解雇の対象となれば職を失う可能性もあるでしょう。

3.業務上の成果を出せていない

業務上求められるスキルに達していなかったり、期待される成果を挙げられなかったりする場合、会社は従業員をクビにする可能性があります。いつまでも業務を覚えない、効率が悪くほかの従業員に迷惑をかけているなど、給与に見合った仕事ができなければ、会社に損失を与える恐れがあるためです。

4.会社に大きな損害を与えてしまった

業務上の不正や犯罪行為といった重大な過失をした場合、会社はその従業員を懲戒処分にする場合があります。社外秘の情報を外部に漏洩する、顧客の個人情報を私的に利用する、インサイダー取引を行うといった行為もクビの対象になるようです。

就業規則違反により解雇されることも
自分で気づける解雇の前兆として、就業規則違反があります。悪気がなくても、副業禁止の会社でアルバイトをしてしまったり、備品を横領してしまったりすれば、就業規則違反となる場合も。心当たりのある方は、今一度就業規則を確認してください。

病気や怪我による不当解雇に注意
病気や怪我を理由にクビになる人もいます。ただし、病気や怪我で解雇されるのは、回復期間を経ても職務を全うできる見込みがない場合とされており、復職できるかどうかを十分に見極めなくてはなりません。

解雇についてさらに知りたい方は、「知っておきたい解雇の知識!諭旨解雇って一体なに?」をご覧ください。解雇の種類や、再就職への影響などを解説しています。

前兆があったら…会社をクビになる前にすべき対処法

会社をクビになる前兆があった場合、解雇される前にできることもあります。「会社を辞めたくない場合」と「解雇が確定しそうな場合」に分け、状況別に対処法をまとめました。

【辞めたくない場合】クビになる原因の解消

会社をクビになりそうな前兆があっても、どうしても今の仕事を辞めたくない場合は、その原因を取り払う努力をしましょう。特に自分に非がある場合は、真面目に業務に取り組み、勤務態度を改めることが大切です。遅刻や無断欠勤をしている場合はきちんと出社する、ミスや失敗が多い場合はメモを取り対策するなど、行動に起こすことで状況が好転する可能性があります。

また、業務内容が自分に合っておらず思うような成果が出せないのであれば、会社内の部署異動を相談してみるのも一つの方法です。人にはそれぞれ適性があるので、「どの業務なら自分の能力を発揮できるか」をよく考えたうえで、直属の上司へ相談してみましょう。

【解雇が確定しそうな場合】転職活動の準備

会社の経営不振が理由で整理解雇の対象になりそうな場合や自主退職を勧められた場合は、できるだけ早く転職活動の準備を始めましょう。自分に非がない解雇の場合、会社をクビになるのはつらいかもしれませんが、待っているだけでは状況を変えられません。前向きに転職活動を行うためにも、「自分の強みは何か」「どんな会社に転職したいか」などを、少しずつ考えておきましょう。

業務上の成果を出せなかったり、損害を与えてしまったりしてクビになりそうな場合は、なぜ解雇されたのかを考え、自分を見つめ直す時間も必要です。失敗を反省することで、これからすべき行動が見えてくる場合もあります。「クビになってしまったからもうダメだ」とマイナスに考えるのは避け、前向きに考えるようにしてください。再就職を検討するときには、失敗やその反省点を正直に述べたうえで、今後どのように活躍をしたいかを伝えれば、説得力のある自己PRになるはずです。

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