給料が安い…収入に差が出る理由と給与アップの方法とは

公開日：2018/04/26

【このページのまとめ】

・給与は地域や性別、年齢によって決まるため同じ業種でも差が出ることがある
・自分の給料が安いと感じたら、成果をあげて昇給を狙う、給料アップの交渉をするなどが効果的
・インセンティブ制度を導入している企業に転職するのも、給与を増やす方法の1つ
・「大企業＝給与水準が高い」とは限らないので、転職で収入アップを目指すならしっかり事前調査を行おう

「同期なのに給与に差がある」「学生時代の友人と比べて収入差が大きい…」とお悩みの方もいると思いますが、同年代でも給料額に差が出るのはなぜでしょうか。
当ページでは、収入に差が出る原因と給与アップの方法をまとめています。
「収入が少なくてピンチ…」というときの対処法も掲載しているので参考にしてください。

◆給与は地域や年代によって違う
◆給与が安いときの対処法
◆転職で給与アップするには？

◆給与は地域や年代によって違う

最初に、どのような理由が給与に差が出る原因となっているのかを見ていきましょう。

【年功序列】

現在でも多くの日本企業が年功序列を採用しています。
そして、年功序列の会社では、実績やスキルを重視せず年齢が上がるほど給与も上がるシステム。
そのため、年齢による給与の差が出やすいといえるでしょう。

【地域】

企業や人が集まりやすく給与水準が高く設定されていることから、一般的には都市部のほうが給与が高いと言われています。
さらに、東京と大阪、福岡など都市部の中でも賃金に差が出ているようです。

【学歴】

20代では大きな差はなくても、40代～50代になると高卒と大卒では収入に大きな差が出ることも。
理由としては「人的資本（大卒のほうが4年多く学んでいるので会社に利益をもたらしやすいという考え）」や、「大学に入学し、卒業するための努力や能力がある」と判断されるためと言われています。

【性別】

性別も給与格差の要因になります。
一般的に女性のほうが初任給が低いことに加え、結婚や出産などを理由に時短勤務やパートへの切り替えを余儀なくされることが収入が低い原因。
さらに、事務など比較的給料が低い職種に就く女性が多いことも理由に挙げられるでしょう。

【職種、業種】

先述のように、事務職や介護職、保育職などは給与が低い傾向。
また、飲食サービス業や宿泊業など、業界全体として低賃金のケースもあるため、業界や職種が理由で収入に差が出ることも多いようです。

このように、一口に「給料に差がある」と言っても、性別や地域、学歴などさまざまな要因があるのを理解しておきましょう。

就職・転職のプロに聞いてみる

アドバイザーに相談してみる

◆給与が安いときの対処法

自分の年代の平均給与額などを知って「給料が低い…」と感じた人もいると思います。
収入が低いときの対処法を以下に挙げたので参考にしてみてください。

・今の職場で成果をあげて昇給を狙う

仕事の効率を上げる、必要な能力を磨くなど、今の職場で成果をあげることで昇給が叶ったりボーナスが増えたりするかもしれません。
また、目立った成果やスキルがあれば昇格や転職にも活用できるなどのメリットも。

・昇給を交渉する

「仕事量に対する評価が不適切」「大きな成果をもたらしたのに給与に反映されない」など、会社側の評価に不満を感じる場合は昇給を交渉してみるのも方法の1つです。
しかし、成果や実績が伴わないと「仕事ができないのに主張だけする人」と捉えられて社内の評判が下がる可能性もあるため、慎重に行いましょう。

・副業をする

就業規定で副業が禁止されていなければ、副業で収入を増やすのもおすすめです。
クラウドソーシングやフリマアプリ、アフィリエイトなどインターネットを利用して手軽にできるものも多いので、本業に支障の出ない範囲で活用するのも良いでしょう。

・節約する

家賃の安い物件に引っ越す、格安スマホに変える、外食の頻度を減らすなど、日々のお金の使い方を見直して節約することも大切。
帰宅時になんとなく立ち寄っていたコンビニに行くのを控えるなど、小さなことから始めてみるのがおすすめです。

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◆転職で給与アップするには？

給与アップの方法として転職を検討する人もいると思いますが、転職すれば必ず収入は増えるのでしょうか。

給与アップを目的として転職をするのであれば、給与水準の高い企業を探すことが重要。
一般的に大企業は給与水準が高いとされていますが、規模が大きくても給与やボーナスが少ない企業もあるようです。
逆に、従業員が少なくても社員の給与水準が高い企業があるように、企業の規模と給与水準は必ずしも比例しないことを覚えておきましょう。
さらに、同じ企業でも部署によって給与額に差が出ることもあるので、企業の知名度や規模だけで判断するのは危険です。

企業の規模ではなく、職種で仕事を選ぶ方法も。
例えば、営業職にインセンティブを設けている企業であれば、自分の頑張りに応じてインセンティブ（報奨金）を貰えるため給与アップにつながるでしょう。

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