専門職とは？職種を一覧で紹介！向いてる人やメリット・デメリットも解説
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専門職とは、特別な知識や技術を必要とする職業のこと
「専門職」が具体的にどのような職種を指すのか分からず、行動に移せていない人もいるでしょう。専門職とは、特別な知識や技術を有する職種です。専門職に就職すると、安定した雇用や高い年収が得られる可能性が高まるでしょう。
このコラムでは、専門職に分類される職種や資格をご紹介。医療系やIT系、事務系などさまざまな種類の専門職になる方法を紹介しているので、これから専門職に就きたいと考えている方は参考にしてください。
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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント
一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
専門職とは
専門職とは、特別な知識や技術を有する職種を指すのが一般的です。一度手に職をつければ、そうでない人に比べて高年収で働けることが期待できます。高年収になる理由は、教育コストがかからない即戦力であることや、有資格者・経験者しか担当できない業務があるからです。
さらに、専門職としてのスキルが身についていると企業に雇用される働き方だけでなく、独立して個人で働くこともできます。企業に依存しないので、リストラや経営不振を心配する必要がありません。スキルさえあれば年齢に関係なく働けるので、一般的な定年退職後も活躍できるといったメリットもあります。
適職診断や自己分析などを活用して自分に合った職業を見つけ、市場の動向を常に把握することが大切です。
専門職は需要がなくなる可能性もある
現在は高待遇で働ける専門職であっても、将来も同等の需要があるかは不明です。AIやロボットの技術は年々進化しており、現在人間が行っている仕事は数年後には機械に任せるようになるでしょう。これから手に職をつけても、習得したころには需要がなくなっているという可能性もゼロではありません。そのため、今後は専門職を見つけることと、市場変化への対応の両方が重要です。
手に職をつけると休職・退職後に仕事復帰しやすい
子どもが成長したので仕事に復帰しようと考えたとき、専門職のスキルが身についているとブランク明けも復帰しやすいというメリットが考えられます。そのため、「将来のことを考慮して手に職をつけられる専門職を選びたい」と考える女性もいるようです。
専門職と総合職の違い
専門職と総合職は、担当する業務内容や将来のキャリアに違いがあります。
総合職は多種多様な業務に携わり、将来的に管理職や企業をまとめる立場になる可能性がある職種です。業務において判断する立場に立ったり、責任のある仕事を任されたりする場合が多いでしょう。特別な資格は必要なく、マニュアルに沿ったルーティンワークが中心になります。
一方、専門職は特定の分野に携わり、専門分野においてキャリアアップを目指せる職種です。資格や免許が必要な職種が多く、たとえば医師や会計士、教師、弁護士などがあります。企業では、特定のスキルや資格を活かして企業に貢献できるでしょう。高い知識や経験などが求められるため、専門分野のスペシャリストとして責任ある立場を任せてもらえる可能性が高いようです。
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専門職に向いてる人の特徴
この項では、専門職に向いている人の特徴を紹介します。「専門職に興味があるけど自分に合うか不安…」と悩む方は、ぜひご活用ください。
興味・関心のあることに熱意をもって打ち込める
専門職に向いている人は、「興味・関心のあることに熱意をもって打ち込める」という特徴があります。
専門職で仕事を続けるには、特定の専門分野に対して興味・関心があることがポイント。新たな知識を習得したり、既知の領域を学び直したりする作業が大切になるでしょう。また、専門知識を仕事に活かせれば、給与や待遇に結果として反映される可能性があります。しかし、専門職は求められるものや責任などが大きく、やる気を保てないことも少なくありません。そのなかでも、専門領域について学び続けるために、興味や熱意をもてるかどうかが重要といえるでしょう。
勉強をするのが好き
専門職に向いている人は、「勉強が好き」という特徴もあります。
専門職に就く方法は職業によって違いがありますが、特定の資格を取得していることが応募条件となっている職種が多いようです。また、大学・専門学校への進学や試験に合格するには、継続的に勉強する力が必要になります。そのため、働くなかで経験から学んだり、スキルアップのために資格勉強をしたりと、学ぶことが苦にならない人が専門職への就職に向いているといえるでしょう。
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専門職に就くメリット
専門職に就くメリットは、専門的なスキルが身につくことや同業種への転職のしやすさ、高収入の狙いやすさなどがあります。以下で詳しく解説しているので、ぜひ仕事探しの参考にしてみてください。
専門的なスキルが身につく
専門職に就くメリットは、専門分野で活躍できる知識やスキルが身につけられることです。専門的なスキルや資格が必要な職種は、誰でもできる仕事ではありません。
専門的なスキルを身につけると、別の企業でも即戦力として活躍できるため転職が有利になる可能性もあります。また、結婚や出産などの理由でブランクができても再就職しやすく、スキルを活かして長期的なキャリア形成が可能になるでしょう。ほかにも、企業に所属する以外に独立する選択肢がある点もメリットになります。
同じ業種への転職がしやすい
専門知識を有していると、同じ業種へ転職する際に即戦力としてアピールできるでしょう。
専門知識が必要な業務に携われる人材は限られているため、専門分野での転職がしやすいと考えられます。たとえば、医師・看護師やIT系の技術職、公認会計士など高い専門性が必要な職種は、慢性的な人手不足の場合があるため、より好待遇の求人も探しやすいでしょう。
高収入を得やすい
人から必要とされたり、社会に需要があったりする専門職に就くと、高収入を得られる可能性が高まります。
すでに述べているように、高い専門スキルを有している人はほかに替えが利かないため、人材価値が高いようです。たとえば、医者や弁護士などは、その希少性から収入が高くなる傾向にあります。
職種によっては特定の資格がいらないものもありますが、専門職としてキャリアを積むことで、将来的に高収入を目指せる可能性もあるでしょう。
専門職に就くデメリット
専門職に就くと、業務内容の専門性の高さから生じるデメリットが挙げられます。以下で2つのデメリットを解説しているので、参考にしてみてください。
キャリアチェンジが難しい場合がある
専門職で特定の業務に携わると1つの分野に特化しているため、専門外の職種へのキャリアチェンジが難しい場合があるでしょう。営業や事務などの一般企業で求められる職種では、専門職で積んだ経験やスキルを直接活かしにくいことがあります。また、専門業務に従事する環境では基本的なビジネスマナーやコミュニケーション能力、交渉力、Officeソフトを使った文書作成スキルなど、一般職で活かせるようなスキルを身につけにくいため、転職先で苦労する可能性も少なくありません。
専門職から一般職へキャリアチェンジを考えている方は、汎用性のあるさまざまなスキルを身につけられるよう、早めに行動を起こすことが重要です。
プレッシャーを感じる場合がある
業務に携わるなかで、「専門職」としてのプレッシャーを感じる場合があります。有資格者に限らず、専門業務に従事していると「分かって当たり前」という印象をもたれてしまうこともあるでしょう。
また、人材不足により専門業務に携わる人数が少ないと、職場での責任が大きくなるだけでなく、休みが取りづらかったり精神的・身体的な負担を抱えやすかったりといったデメリットにもつながるでしょう。
国家公務員の専門職一覧
国家公務員の専門職とは、専門分野で業務に携わる公務員のことです。特徴として、研修制度が整っていることやほかの国家公務員と比較して収入が高い点が挙げられるでしょう。以下では、4つの職業を詳しく解説します。
国家公務員の専門職
- 国税専門官
- 財務専門官
- 労働基準監督官
- 裁判所事務官
1.国税専門官
国税専門官とは、税務署や国税局で税金に関する業務に携わる国家公務員のことです。
国の財源となる税金が適正に納められているか、不正が行われていないかを調査します。また、役割によって「国税調査官」、「国税徴収官」、「国税査察官」の専門職に分かれているのが特徴です。国税調査官は、税に関する申告が正しく行われているかの調査や、申告の指導を行います。
国税徴収官の役割は、納付期限が過ぎている税に関して、督促や納税の指導を行うことです。国税査察官は、脱税が疑われる人に対して、調査や差し押さえを行います。
法改正や税制度の改正によって業務に影響が出る可能性のある職業のため、常に勉強し続ける必要があるでしょう。
2.財務専門官
財務専門官とは、財務局や財務支局で財政や金融に関する業務に携わる国家公務員のことです。
国の予算が正しく使用されているかを調べる「予算執行調査」を行ったり、地域金融機関の検査・監督を行ったりする業務に従事しています。会計の知識や事務処理の能力が求められる仕事といえるでしょう。高度な専門知識を必要とする業務にも関わるため、常に学び続ける熱意をもっている人に向いている可能性があります。
3.労働基準監督官
労働基準監督官とは、全国の労働局や労働基準監督署で労働条件の確保・向上を図る国家公務員のことです。
労働基準法などの法律によって、労働者は安全に働けるように保護されています。しかし、労働基準法に違反するような職場がある場合には、その職場を調査し、指導や摘発を行う業務に携わる職業です。法改正によって業務内容が変化する可能性のある職業のため、常に新しい知識をインプットする熱意が必要になるでしょう。
4.裁判所事務官
裁判所事務官とは、裁判所において裁判を円滑に進められるようにサポートする国家公務員のことです。
裁判所は、「裁判部門」と「司法行政部門」に組織が分かれています。裁判部門の役割は、裁判所書記官の下で裁判事務の業務を行うこと。司法行政部門では、裁判がスムーズに進められるように人材・設備などの面で裁判部門を支える司法行政事務全般を担当します。
裁判に関係する仕事のため、責任感をもち、知識を吸収する意欲がある人に向いているといえるでしょう。
司法・行政系の専門職一覧
専門職のなかには、司法や行政に関係する職業も挙げられます。以下では、司法・行政に関わる5つの職業についてまとめました。
司法・行政系の専門職
- 地方公務員
- 行政書士
- 税理士
- 図書館司書
- 社会保険労務士
1.地方公務員
地方公務員は、自治体の行政業務に携わる仕事です。県庁や市役所の職員のほかにも、警察官や消防官も地方公務員に含まれます。
市役所や町役場などの地方自治体に勤務する地方公務員の主な業務は、行政サービスの提供や公共施設の管理、来庁者の窓口対応など多岐にわたります。地域社会の運営を行う職業であり、地域住民と関わる機会が多い点が特徴です。公務員への転職を考えている方は、「公務員とはどんな職業？転職を目指す前に知っておくべきこと」で詳しく紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。
2.行政書士
行政書士は、官公庁に提出する書類や、そのほかの権利義務または事実証明に関する書類の作成を代行できる国家資格者です。行政書士試験に受験資格はなく、10～60代以上の方まで幅広い層が受験しています。法律関係の知識を習得でき、実生活でも役に立つ情報を得られる専門職です。
手に職をつけるには、宅建士や社会保険労務士、ファイナンシャル・プランニング技能士といった資格も絡めるのがおすすめ。より専門的かつ幅広い業務をこなせるようになります。
法律関係書類は年々複雑化しており、行政書士の需要は高まっているようです。経験を積めば独立して開業することもできるので、資格取得を検討してみましょう。
3.税理士
税理士は、個人や法人を相手に確定申告の代行を行う専門職です。税金に関する相談を受けられるのは、税理士の独占業務となっています。近年、会社から独立してフリーランスになる人が増えていることもあり、税理士の需要は増えているでしょう。勉強をすれば自分自身も税金に詳しくなれるので、手に職がついていることを実感できます。
税理士試験は、学歴か資格、職歴のいずれかを満たせば受験が可能です。高卒からも、実務経験を積めばチャレンジできます。未経験の就活生や転職者を採用をしている会計事務所で働きながら、税の専門家としてのキャリアアップを目指せるでしょう。税理士の目指し方に関しては、「税理士を高卒から目指すには？試験の難易度や受験資格についても解説！」で詳しく解説しているので、あわせて参考にしてみてください。
4.図書館司書
図書館司書は、図書館の管理や運営、本や資料の情報提供を行う専門職です。主な業務として、図書館で開催されるイベントの企画や運営をしたり、新たな本の発注や分類、目録作成を行ったりします。また、図書の貸出・返却業務など図書館利用者の対応も図書館司書の業務内容です。
司書資格がない場合も図書館で働けるようですが、正社員採用となると司書資格を求められる可能性が高いでしょう。
5.社会保険労務士
社会保険労務士とは、社会保険や労働保険に関する手続き業務や相談を行う仕事です。主な業務に、社会・労働保険手続きの代行業務、労務に関する相談業務があります。
社会保険労務士になるには、社会保険労務士試験に合格する必要があり、労働に関する法律や社会保険制度の知識が必要です。
医療・介護系の専門職一覧
専門職というと、医療や介護にまつわる業務が挙げられます。高齢化が進むなかで、医療や介護に関わる仕事の需要は今後も増え続けていくでしょう。ここでは、医療や介護にまつわる専門職を4つ紹介します。
1.看護師
看護師には、国家資格保持者の「正看護師」と、各都道府県知事が発行する免許である「准看護師」の2種類があります。准看護師は正看護師のサポート業務という位置づけです。正看護師になるには、全日制の看護専門学校（3年間）または看護大学（4年間）に通い、国家試験に合格しなければなりません。准看護師は2年間養成学校に通ったのち、試験に合格することが必要です。
看護師は、大きな病院はもちろん、地域の診療所やクリニックなど小規模な病院にも需要のある職種といえます。一度手に職をつければ全国どこでも活躍できるため、ライフステージの変化にも対応しやすいでしょう。
2.医療事務
医療事務は、病院での受付や会計、電話応対といった事務作業を担当する専門職。患者のカルテの準備や診療費用の計算、診療報酬明細書（レセプト）の作成などをします。特に、レセプト関係の業務では専門知識を必要とする仕事です。
しかし、資格は必須ではなく、医療系の職種のなかでも文系の方が取り組みやすい職種といえるでしょう。無資格や未経験の方も、基本的なPCスキルや一般事務の経験があれば採用されることがあります。
看護師と同様に、病院とともに需要が発生する職種となるため、全国どこでも働き口のある仕事といえます。法改正によって事務処理のルールが変わることがあり、常に勉強し続ける必要はあるでしょう。
3.介護福祉士
介護福祉士は、介護系の国家資格で「ケアワーカー」とも呼ばれます。大学や専門学校で学ぶほか、実務経験と研修でも受験要件を満たせる試験です。介護施設には、無資格の介護士やヘルパーも存在しています。
一方、介護福祉士の有資格者は、被介護者の家族や友人などに介護の指導を行うことが可能です。そのほか、施設内のヘルパーのリーダーとして介護方針の決定や指導も担当できます。一般的に、無資格のスタッフよりも給与は高く設定されているため、手に職をつけられるうえに高収入も期待できる専門職といえるでしょう。
4.ケアマネージャー
介護支援専門員とも呼ばれるケアマネジャーは、介護関係の民間資格です。自治体の介護保険サービスや施設との連携を図りながら、要介護者や要支援者の援助をします。医師や薬剤師、看護師といった指定の国家資格で定められた仕事に従事する方や、介護・障害に関する生活相談員のような専門職の方が対象です。
受験には5年以上の実務経験が必須です。実務を通して手に職がついてから受験してみましょう。
IT関連の専門職一覧
近年は、「手に職をつける」というとIT関連の仕事を指すことも多くなりました。ここでは、IT関係の専門職を5つ紹介します。
IT関連の専門職
- IT系の技術職
- Webマーケター
- Webデザイナー
- Webライター
- CADオペレーター
1.IT系の技術職
IT系の技術職は、技術者のなかでもITに特化した専門職です。IT化が著しい昨今では、需要が高まっています。手に職があれば性別を問わず活躍ができるでしょう。
よく耳にする「システムエンジニア」や「プログラマー」も、IT系の技術職の一種です。プログラマーは、設計書に従ってプログラミングを行うことを専門としています。一方、システムエンジニアはクライアントの要求をヒアリングして、システムの設計書を作成することも担当する専門職です。技術力だけでなく、コミュニケーション力も求められる仕事といえます。
2.Webマーケター
WebサイトやWebサービスを対象としたマーケティングが、「Webマーケティング」です。マーケティングとは、モノやサービスが売れる仕組みを作ることで、商品開発やイベント開催なども含まれます。マーケティングに興味をもった方は、「マーケティングに向いている人とは？仕事内容や業務のやりがいも解説」もチェックしてみてください。
Webマーケティングでは、集客のためのアイディアだけでなく、検索結果でWebサイトを上位表示させるためのSEO技術も必要です。会社や部署によってはWebサイト制作を行うケースもあり、プログラミング言語の知識が要されるかもしれません。Web関係にまつわる幅広い技術を必要とするので、手に職をつけられるでしょう。
3.Webデザイナー
WebサイトやWebサービスの需要が高まっており、Webデザイナーはニーズの高い専門職といえます。需要があるぶん高額な報酬が期待でき、人気が高めの職種です。在宅やフリーランスといった働き方も可能で、多様なキャリア形成ができます。
IllustratorやPhotoshopの経験があれば、すでに手に職がついている即戦力として優遇されることも。さらなるレベルアップを目指すなら、HTMLやCSSといったWebサイトを構築するプログラミング言語のスキルを身につけましょう。プログラミングといっても比較的取り組みやすい言語なので、文系の人にもおすすめです。
4.Webライター
Webサイトに掲載するメディアの記事を執筆する仕事です。特に必要な資格はなく、PCで文字入力ができれば取り組めるため、始めるまでのハードルは低いでしょう。Webライターとして働く方法は、クラウドソーシングサービスの利用が挙げられます。自分のペースで仕事を受注できますが、実績がなければ単価は低く高額な報酬は期待できません。
一方、ライターとして会社に所属する働き方なら未経験OKの求人もあるようです。働きながらスキルを身につけられ、初心者に向いています。経験を重ねるにつれて、手に職がつくことを実感できる職種でしょう。
5.CADオペレーター
CAD（キャド）とは、Computer Aided Designの略で「コンピューター支援設計」と訳されます。CADオペレーターの仕事は、CADソフトを利用して、コンピューターで設計図を作図することです。自動車メーカーや建築関係など、ものづくりに関わる業界で需要があります。詳しくは、「CADオペレーターの仕事」で解説しているので確認してみてください。
CADのスキルは、ハローワークの職業訓練（ハローワーク）でも習得できます。手に職をつけると活躍できる仕事の幅が広がるでしょう。
専門職として活躍できる国家資格
専門職として活躍できる国家資格を3つ紹介します。なお、「司法・行政系の専門職一覧」で紹介した行政書士や税理士も国家資格です。
下記のほか、宅地建物取引士や社会保険労務士なども手に職がつく国家資格で、専門職での活躍が期待できます。
保育士
保育士資格は、専門学校・短大・大学で所定の科目を学べば、卒業時に資格を取得できる資格です。また、通信講座や民間のスクールに通って取得することもできます。
全国どこでも需要があるので、一度手に職をつければ、需要は安定しているでしょう。子ども好きな人には向いている専門職です。
ただし、公立の保育園で働く場合は、保育士資格に追加して公務員試験合格が条件になっています。公立のほうが私立より高待遇の場合が多いようですが、公務員試験に合格していない人は私立保育園の求人を選びましょう。
ファイナンシャル・プランニング（FP）技能士
個人の資産運用にアドバイスできる、お金のプロとして注目されている専門職です。日本FP協会認定の養成研修を修了後、認定試験に合格して協会会員になるとFPとして活動できます。証券会社や銀行といった金融業界や不動産業界、保険会社で活躍できるでしょう。独立FPとして、開業する選択肢もあります。
3級は受験資格が設けられておらず、独学でも合格が見込めます。手に職をつけたい方は、お金について勉強しておくと知識を役立てられるでしょう。
中小企業診断士
経営コンサルティングに関わる専門職の国家資格に、中小企業診断士があります。中小企業診断士の仕事は、企業の成長戦略選定やその実行のためのアドバイスを行うことです。金融機関や行政と中小企業をつないだり、専門知識を生かして企業を支援したりします。
経営コンサルタントという仕事自体は、無資格でも就業可能です。未経験で就職し、手に職をつけてから受験する方法も検討しましょう。受験資格は特に設けられていません。誰でも受験できますが、難易度は高いといえるでしょう。公認会計士や税理士、不動産鑑定士、情報処理技術者試験など、指定の資格所有者は、一次試験で受験する一部の試験が免除されます。
専門職として活躍できる民間資格
国家資格だけでなく、民間資格でも手に職をつけることは可能です。ここでは、専門職になるのに役立つ資格を3つ紹介します。
マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）
Microsoft社が提供する、WordやExcelといったオフィスソフトの実用スキルを証明する資格です。多くの仕事でパソコンが必須となった現代では、オフィスソフトの活用スキルがあることは就職や転職を有利に進めるポイントとなります。
各ソフトとバージョンごとに試験があるので、必要なバージョンの試験を受験することが重要です。パソコンスキルは多くの仕事で活かせます。今後手に職をつけたい就活生や転職者は、積極的に挑戦してみましょう。
日本語教育能力検定
日本語教師とは、海外生活が長く日本語力が十分でない日本人や、母国語が日本語でない人を対象に日本語指導を行う専門職です。この検定は、日本語教師として教育する能力を認定するものとなっています。
留学やビジネス目的での来日外国人が多くいるため、一定の需要は見込めるでしょう。日本語教師には、海外で日本語を教えるという選択肢もあります。手に職をつけ、海外と日本の架け橋になれる仕事です。なお、現在は民間資格ですが、文化庁では「公認日本語教師」として国家資格化することが検討されています。
ネイリスト技能検定
しかし、資格を取得すればスキルや知識を体系的に習得できるでしょう。ネイルアートの技術だけでなく、爪の健康を維持するための専門知識も求められます。手に職をつけたいと考える人に人気の仕事です。ネイリストの資格試験は、主催団体や目的に応じていくつか用意されています。
- ・ネイリスト検定 主催：公益財団法人日本ネイリスト検定試験センター（JNEC）
- ・ネイルスペシャリスト技能検定試験 主催：インターナショナルネイルアソシエーション（I-NAIL-A）
- ・JNAジェルネイル技能検定試験 主催：NPO法人日本ネイリスト協会（JNA）
- ・ネイルサロン衛生管理士 主催：NPO法人日本ネイリスト協会（JNA）
- ・JNA認定講師資格試験 主催：NPO法人日本ネイリスト協会（JNA）
JNAジェルネイル技能検定試験は、初級・中級・上級の3段階があります。初級は、義務教育修了者なら誰でも受験可能です。ネイルケアやジェルアートの実技試験も課されます。ネイルが趣味の人や、将来的にネイルサロンを開業したいと考えている人におすすめの資格です。
専門職を目指して手に職をつけるコツ
手に職をつけて専門職として働ければ、年収が上がるでしょう。休職・退職後も仕事復帰しやすい、年齢に関係なく働けるといったメリットもあります。最後に、専門職を目指して手に職をつけるコツを紹介するので、これを参考に専門性を高めてみてください。
働きながら専門的なスキルや資格を身につける
資格を取得してから専門職として就職を目指すより、働きながら手に職をつけたほうがスキルが身につきやすい場合もあります。ここまで多くの国家資格や民間資格を紹介してきましたが、資格取得がゴールではありません。
未経験OKの職場で働きながらスキルアップとして資格取得を目指したほうが、現場と知識を同時に習得できて効果的です。先に現場を知ることで、「せっかく取得した資格を活かせる仕事に就いたのに、思っていたのと違う」というミスマッチも防げます。
また、資格の勉強や受験にはお金がかかるので、働きながらなら金銭面の心配が少なくなるでしょう。
複数のスキルを掛け合わせる
手に職をつける際、たとえば「栄養士」という1つのスキルだけを習得している場合、その分野ではライバルが多く、結果としてメリットが少なくなってしまうことがあります。
しかし、複数の専門スキルを掛け合わせれば、「栄養士」の知識に加えて「Webデザイン」や「マーケティング」のスキルをもつなど、オリジナリティや専門性が高まるでしょう。
複数のスキルを掛け合わせることでライバルが減り、あなたにしかできない仕事が多くなるため、高年収を期待できます。
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専門職を目指すには、自分の適性にあった職業を選ぶことが大切。自分の得意なことや関心のある職業を探すと、熱意をもって学習し続けられるでしょう。自分の適性や向いている専門職が何か分からないという方は、第三者に相談するのがおすすめです。
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サービスはすべて無料で利用できます。すぐに就職を考えていない方も、まずはキャリアアドバイザーに相談してみることから始めてみてください。
