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新卒入社後の転職におすすめのタイミングは?在職期間別にコツを紹介
更新日
この記事のまとめ
- 新卒で入った企業から転職するのに適したタイミングは、入社2~3年目
- 新卒後数カ月での退職は、マイナスな印象を与えやすく転職活動に影響しやすい
- 新卒後4年~5年以上という遅いタイミングでの転職は、求人が減少する傾向にある
- 求人が多く、転職に適したタイミングとしては4月入社と10月入社が狙い目
- 転職で失敗しないためには、時期だけではなく高い意識を持つことが必要
新卒入社した企業を辞めて転職したいという方は多いですが、在職期間が短い場合、転職時期に悩むこともあるでしょう。初めての転職成功のコツは、経験とポテンシャルをもっともアピールできる時期を選ぶことです。
このコラムでは、新卒入社後の転職に適したタイミングについて紹介しています。また、在職期間ごとのコツや注意点、転職活動を有利に進めやすい時期についても詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。
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新卒入社した企業から転職するのに良いタイミングは入社2~3年目
新卒で入社後、転職に良いタイミングは仕事に慣れてきた2〜3年目といえます。なぜなら、所属する企業の特徴や方向性、仕事への適性を把握するのに2〜3年ほど要するからです。
転職には早めの行動が大事とはいえ、入社してすぐのタイミングはおすすめできません。新卒で入社後、半年や1年以内で転職すると、まだ企業や仕事のことをよく分かっていない時期での転職となり「こらえ性がない」と捉えられやすいでしょう。
転職活動を始める前に、まずは「現在の職場が本当に自分に合っているか」を検討してみてください。また、転職活動を有利に進めるには新卒の企業で得たスキルや経験を十分にアピールする必要があるので、数年間は勤務して社会経験やビジネスマナーなどを身につけると良いでしょう。
転職に適したタイミングについては、「転職するのに悪いタイミングとは?最適な時期を見極めて成功につなげよう」のコラムでもお伝えしているので、あわせて参考にしてみてください。
新卒で入社した会社を3年以内に辞める人は多い
厚生労働省の「新規学卒就職者の離職状況(令和2年3月卒業者)を公表します」によると、2020年3月卒業者うち、大卒者の離職率は3年以内で32.3%です。新卒入社後、約3割という多くの人が3年以内に離職していることになります。このデータから、新卒入社した企業から短期間で転職を検討する人が多いことが予測できるでしょう。
学歴 | 2020年3月卒業者の3年以内の離職率 |
---|---|
大学卒 | 32.3% |
短大卒 | 42.6% |
高校卒 | 37.0% |
参照:厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和2年3月卒業者)を公表します(3p)新規大卒就職者の離職状況(令和2年3月卒業者)」
また、同資料の「学歴別就職後3年以内離職率の推移」を見てみると、1987年からの推移に差はあるものの概ね30%前後です。つまり、時代や年代を問わずに、新卒入社した企業を3年以内で辞める人は一定数存在するといえます。
新卒入社3年目以上の転職は?
入社後3年以上の場合、社会人スキルや仕事のキャリアを活かせるため、転職活動に有利に働きやすいタイミングといえます。若者しごと白書の「3-4.就職活動・転職活動を始めたきっかけ」によると、就職・転職活動を始めたきっかけとして「給与が低い」とする方が44.6%いるようです。また、「やりがい・達成感がない」としている方は29.9%います。
社会経験を積み仕事内容もひと通りこなしているので、「より条件の良い企業で働きたい」「別の職場でキャリアを磨きたい」など、明確な目標があれば転職に踏み切っても良いでしょう。
ただし、新卒入社して3年経つと、いわゆる「第二新卒」の枠からは外れます。経験者として扱われるようになるので、経験や実績が重視されるようになり、未経験の仕事を希望する場合は厳しくなる可能性もあるため注意しましょう。
新卒入社直後の転職を考えている方は、「新卒入社から3ヶ月で退職したら転職は不利?その後の影響や対策を解説」のコラムもあわせてご覧ください。
参照元
厚生労働省
新規学卒就職者の離職状況(令和2年3月卒業者)を公表します
ハタラクティブ
若者しごと白書
新卒入社数ヶ月~1年未満での転職活動のポイント
新卒入社数ヶ月~1年未満での転職は、社会人としての職歴が短いので、経験や知識が求められることは少ないでしょう。自分のポテンシャルをいかに企業に伝えられるかがポイントです。
前向きな転職理由がカギ
特に在職期間が短い場合は、退職理由と志望動機に説得力を持たせるのがポイント。早期退職を不安視されないためにも、前向きに頑張って行きたいという気持ちを表現することが大切です。現状に不満を持っていたのが理由だとしても、「応募先企業でこそ実現できること」を洗い出し、今後の展望を示しながら転職理由を伝えましょう。
仕事に対する真摯な姿勢をアピールする
社会経験が少ないぶん、仕事に対する誠実な姿勢や高い意欲を伝えると良いでしょう。また、何でも吸収し積極的に学ぼうとする意志をアピールすると好印象を与えられます。志望動機や自己PRで具体的なエピソードを交えながら、前向きさや積極性を十分にアピールしてみてください。
書類選考対策を十分に行う
新卒で入った企業の在職期間が短い応募者に対して、「雇ってもまたすぐに辞めてしまうのでは…」という懸念から採用に慎重になる企業も多いです。よって、書類選考が通過できない状況も十分にあり得ます。こういったリスクを考慮したうえで「実際に会ってみたい」と思わせるような応募書類の作成を意識してください。
選考書類のなかでも特に重要なのは職務経歴書です。在職期間が短いぶん職務経歴も浅くなりがちですが「特になし」といった記載は避けましょう。職務経歴書で重要なのは、自ら考えて業務にあたったことや主体的に動いた結果評価を得た仕事について、明確にアピールすることです。在職期間が短くても、主体的に仕事に取り組めるという点を具体的に伝えましょう。
応募書類の内容を客観的に振り返るためにも、作成後第三者にチェックしてもらうのがおすすめです。「職務経歴書に書くことがないときの対処法!第二新卒やフリーターはどうする?」も参考に作成してみてください。
成長期や人手不足にある業界を選ぶ
成長期を迎えていたり人手不足が起きていたりする業界では、未経験者歓迎の求人を出している企業が多い傾向があります。未経験者を採用する際、採用担当者が応募者を判断する基準は意欲や人柄といった要素です。
よって、応募先企業に自分が貢献できることや実現したいことを明確にするのが大切といえます。趣味やプライベートでの取り組みも含めて、自己PRできそうなことは積極的に伝えましょう。
新卒入社1年~3年未満での転職活動のポイント
新卒入社1年~3年未満は第二新卒で若手にあたるため、順応性が高くバイタリティのある印象を与えられる時期です。前職での在職期間が短いため、新しい社風に馴染みやすいのもメリットの一つでしょう。第二新卒はやめとけと言われることもありますが、近年では、第二新卒の採用枠を設けている企業も増加傾向にあります。新卒入社後に転職を悩んでいればおすすめのタイミングといえるでしょう。
一定の社会経験が評価される
転職市場における第二新卒の強みは、基本的なビジネスマナーと社会人経験が、新卒に比べて身についていることです。
若さと一定の社会人経験を兼ね備える第二新卒は、仕事に対する責任感が身についており素直で指導しやすい印象を与えます。これら第二新卒の強みと将来性をアピールすることが、転職を成功に導くといえるでしょう。
ポテンシャルもアピールできる
新卒入社後3年未満の転職では、第二新卒として「将来仕事で活躍できる」というポテンシャルをアピールできるでしょう。キャリアは少なくても人間性や伸びしろが評価されやすいといった点がメリットです。また、未経験の業界や職種にチャレンジしやすいタイミングといえます。
転職理由を聞かれた場合の対応に注意
第二新卒に注目する企業が増えている一方で、前職の在職期間が短いことを懸念するところもあるため、退職理由は必ず質問されるでしょう。ポイントは、前職への不満を漏らすのではなく、これから実現したいことに焦点を当てて回答することです。前向きな転職であり、転職先では長く働き続けるという意欲を伝えられるよう準備しておきましょう。
第二新卒の転職については、「第二新卒の就活は厳しい?うまくいかない原因と成功に導くやり方を解説」のコラムをご一読ください。
新卒入社後3年以上での転職活動のポイント
新卒入社から3年以上働いていると、ある程度のスキルや経験値が身についているタイミングと判断されます。業務に関することはもちろん、3年以上働いたという実績が評価の対象になることも。同じ場所で一定期間働いたことは柔軟性と忍耐力のアピールにもつながります。
キャリアアップのチャンス
同じ業種や職種の場合、キャリアアップを視野に入れた転職活動ができるでしょう。3年以上にわたって同じ仕事をしていれば、社会人としての基本だけでなく業界知識や動向もある程度理解できているタイミングと捉えられます。よって、将来的なキャリアプランを視野に入れた転職も可能でしょう。
十分な面接対策が必要
新卒入社後3年以上の転職では、豊富な経験やスキルがあるというメリットの一方で、考え方や仕事のやり方が固定されつつあり柔軟性に欠けると判断される恐れもあります。面接対策を念入りに行ったうえで、自分の強みや意欲、明確な目標を伝えることが大切です。
企業研究で応募先企業が求める人物像を把握し、転職で強みになる自分のアピールポイントをまとめておくと良いでしょう。
「社会人3年目で大手企業に転職したい!成功のコツは?」では入社3年目で大手企業を目指すコツを紹介しているので、チェックしてみてください。
新卒入社後に転職するタイミングの注意点
新卒で入った企業から転職する際、企業に与える印象はタイミングによって異なります。転職したいけれど何年我慢すればいいのかと悩んでいる人は、転職活動を円滑に進めるためにも、タイミングごとの注意点を押さえておきましょう。
新卒入社後数ヶ月での転職はネガティブな印象になりやすい
新卒入社して数ヶ月のタイミングで転職するのは、「ビジネススキルが身についていない」「人間性に問題があるのでは」といったネガティブな印象を与えやすいでしょう。先述のように、企業との相性や適性の見極めなどには数年かかると考えられているためです。
さらに、「仕事のことが分からない状態で辞めている」「新卒時の就活が甘かったのでは」など忍耐力や自己分析の甘さを懸念されることも。よって、よほどの理由がない限り入社後数ヶ月の転職は避けたほうが無難でしょう。
社会経験がほぼなく評価されにくい
新卒入社後間もない転職活動は、応募者に社会人経験があるとは言い難いため、転職志望先の企業から評価されにくいのが現状です。
第二新卒の場合、基本的なビジネスマナーやパソコンスキル、顧客対応などある程度の能力を求められますが、新卒入社後に数ヶ月で退職してしまうと、基本的な社会経験が積めないからです。入社後間もない第二新卒の転職は、志望先に見合った条件を満たしていない限り、ハードルが高いといえるでしょう。第二新卒で就職したい場合、辞める時期は十分に注意が必要です。
ストレス耐性が低いと判断されやすい
入社後間もないタイミングでの退職は、「嫌なことがあると辞めてしまうのでは」とストレス耐性が低いと判断されやすい傾向があります。仕事が大変でもある程度の期間働き続けて適性を判断するべきという考え方があるためです。
どの企業でも、意欲的に業務に取り組む人を採用したいので、採用側は早期退職するかどうか念入りに見極めようとします。よって、在籍期間が短いと不利になりやすいといえるでしょう。
状況を見極めることも大切
新卒入社から1年未満での転職は一般的に難しいものの、景気が良く働き手が不足しているような状況であれば、転職難易度は下がります。一方で、景気が下降傾向にあり企業側が採用人数を絞っているような状況では、内定をもらうのは非常に難しくなるでしょう。
よって、転職したいと思ったタイミングがどのような状況にあるかを見極めたうえで、どのような行動を選択するべきか冷静に判断するのがおすすめです。在職期間が1年以上あると、応募者に対する企業側の印象も大きく変わるので、転職準備を整えつつ、慎重な行動を心がけてください。
新卒入社から転職のタイミングが遅過ぎると選択肢が減る
第二新卒は「入社後3年以内」という認識が一般的であり、3年以降の場合は該当しない場合が多いです。よって、新卒入社から4〜5年過ぎてしまうと、第二新卒と見なされないこともあります。20代後半になると第二新卒ではなく、一般的にはキャリアアップを見越した転職活動になっていくでしょう。
転職ではキャリアを重視されやすい
新卒入社してから何年も経過すると基本的なビジネスマナーだけではなく、マネジメント能力や実績、スキルなどが重視されます。いわゆる「キャリア採用」となり、転職先の即戦力として求められるでしょう。
経験者がライバルになる
第二新卒を過ぎると、30代以上の転職者もライバルになり得ます。社会人経験はもちろん、業務経験や実績の多い人がライバルになるため、より入念な対策が必要になるでしょう。
新卒や第二新卒での転職は何年目がいいのか悩んでいる人は「転職のタイミングはいつが良い?見極める方法を年代別に解説!」もチェックしてみてください。年齢別にみた転職のタイミングについて詳しく紹介しています。
新卒入社した企業の転職に適している時期
転職の求人数が多いタイミングは、年度末と半期末です。退職者が多いため、採用計画の中に中途採用の求人を組み込んでいる企業もあります。転職市場の動きをチェックし、求人の多い時期を選ぶことで応募先の選択肢が広がるでしょう。
4月入社を目指して1月に転職活動をスタートさせる
年度末である3月に退職者が出やすいため、一般的に4月入社の求人が増えます。求人が出るタイミングは企業によって異なりますが、1月ごろから転職活動を始めるのがおすすめです。
まず、1月には自己分析や応募先企業の絞り込み、応募書類の作成などを始めます。順調に選考が進めば、2月に入るころから面接がスタートするでしょう。内定を得てから入社1ヶ月前までに、現在の職場に退職意思を伝えます。通常業務に加え引継ぎ業務もこなし、気持ち良く退職しましょう。
4月入社のメリット
4月入社は多くの企業で新卒者が入るタイミングのため、新卒者と同時に転職者も手厚い研修を受けられる可能性が高いです。またメリットとして「同じタイミングで働き始める仲間が多い」という点があるでしょう。「先輩や上司に聞きづらいことでも、同期の仲間になら遠慮せずに聞ける」など、働きやすい環境を築けるという特徴があります。
10月入社を目指して7月に転職活動をスタートさせる
7〜9月ごろは、下半期のビジネス計画に基づいたプロジェクトを始めるため、中途採用がスタートする傾向です。また、9月末は半期末に該当し退職者が出やすいタイミングでもあるため、10月入社に向けて求人が増加することもあります。
10月入社の人材は即戦力として期待されやすいため、前職でのスキルや知識を転職先で活かせる人は、早い段階で自身の仕事が評価されやすいでしょう。
10月入社のメリット
新卒の多い4月入社とは違い、10月入社のほとんどは中途採用。同期入社の仲間の経歴や年齢層が非常に幅広いため、仕事における視野も広がるでしょう。また、4月入社のように初期研修やマナー講座がない可能性があるので、すぐに仕事を始めて実績につなげたい人にとっては、メリットが大きいです。
第二新卒なら季節にこだわらなくても良い
先述のように転職の求人数が伸びる時期はありますが、第二新卒の場合、季節を気にし過ぎる必要はありません。第二新卒者の内定獲得数は、1年を通じて安定しているといわれているためです。自分に適したタイミングで転職活動をスタートしましょう。
第二新卒の時期を過ぎると、企業が求める人材の条件や評価されるポイントが大きく変わってくるので、時期にこだわらず転職活動を始めたほうがチャンスをつかみやすいといえます。転職する時期の見極め方については、「転職する時期は何月が良い?おすすめや避けるべきタイミングを解説」のコラムもご一読ください。
新卒入社後の転職タイミングで避けたほうがいい時期は?
まず、2〜3月、8〜9月は一般的に求人が減るといわれており、希望する条件の求人が見つけづらいので避けたほうが良いでしょう。また、経験を積んで昇進が打診されたタイミングで転職を伝えると、強い引き留めにあうことも。昇進すると労働環境が変わるので転職の選択肢がなくなったり、経験を積んでからのほうが良い条件で転職できたりするため、退職を留まってもいいでしょう。
さらに、結婚や出産、住宅の購入といった人生の節目を控えている場合も転職のタイミングとはいえません。企業によっては在職期間によって育児休暇を取得できる制度を設けていることも。ローンの審査基準に「勤続年数」が含まれるケースは多いので、転職すると審査に通らない可能性が高まります。
新卒入社後の転職で失敗する理由
新卒入社後の転職で失敗する原因には、タイミング以外に3つの理由があります。以下、それぞれ見ていきましょう。
深く考えずに退職した
明確な理由もなく勢いに任せて新卒入社した会社を辞めてしまうと、退職と転職の目的が明確にならず、その後の転職活動は難航するでしょう。仕事を辞めて収入が途絶えてしまうことから焦りが生まれ、希望を満たさない転職先を選んでしまうことも。
新卒入社後の転職を成功させるポイントの一つは、在職中に転職活動を始めることです。転職がすぐに成功するとは限らないからこそ、在職中から動いておくことが肝心です。転職を考え始めたら、まずは転職サイトで探してみることからはじめましょう。
若者しごと白書の「3-7. 就職活動・転職活動の情報収集の方法」によると、就職活動・転職活動の情報収集の方法として「求人サイトや就職・転職情報サイト」を利用している方が72.8%いることが分かります。
そのほかにもさまざまな方法で情報収集している方がいます。以下で紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
就職活動・転職活動の情報収集の方法 | 割合 |
---|---|
求人サイトや就職・転職情報サイト | 72.8% |
企業のホームページ | 33.0% |
就職・転職エージェント | 24.7% |
就職・転職関連のイベントに参加 | 19.1% |
家族や知人からの口コミ | 13.4% |
参照:ハタラクティブ「若者しごと白書 3-7. 就職活動・転職活動の情報収集の方法」
求人サイトや就職・転職情報サイトのほかに、企業のホームページや就職・転職エージェントを利用する方もいるようです。
企業のホームページでは業績や会社の雰囲気が分かるので、企業研究をしたり働くときのイメージをたてたりするのに効果的でしょう。企業研究とは、気になる会社の社風や理念などを調べて理解を深めることです。詳しくは「企業研究のやり方とは?情報収集の方法や得られるメリットなどを解説!」で解説しているので、ぜひ参考にしてください。
新卒の就職活動と同じ感覚で転職活動に取り組んでいる
転職活動は、学生の就職活動とは異なるものです。第二新卒であることを踏まえて、具体的な行動をスタートさせましょう。
新卒の就職活動は企業側が主体となって進むことが多いですが、転職活動では、自分で動くことを求められます。また、アピールポイントも前職での経験や実績が主になるので新卒のときと同じようなアピールでは通用しない可能性が高いでしょう。
自己分析が不充分
新卒入社後初めての転職では自己分析が重要です。実際に社会に出て働いた経験があるからこそ、新卒採用時以上に深い自己分析を求められます。自己分析では以下のようなポイントをまとめておきましょう。
- ・なぜ、前職を辞めなければならなかったのか
- ・これからの自分のキャリアと、それにつながる志望動機
- ・自身の希望を叶えるために、具体的にどういった努力が必要なのか
これらをまとめておくと、転職理由に説得力が出やすいです。自己分析が苦手な人も多いですが、転職成功の秘訣としてじっくり取り組んでみてください。
転職理由や退職理由を上手に伝えるコツは「転職理由と退職理由に違いはある?思いつかないときの対処法も解説」のコラムで紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。
参照元
ハタラクティブ
若者しごと白書
新卒入社から間もないなら転職のタイミングは早めに
新卒入社後の転職は、在職期間によってチャレンジできる業界や求人が異なります。高度なスキルやキャリアがない限り、年齢を重ねるほど転職の選択肢が減っていくのが現状です。
また、志望先企業が中途採用を行っていたとしても早めに行動したほうが無難。年齢を重ねるほど転職者に求められる条件や経験が増えるため、若いうちのほうが比較的転職しやすいと考えられるからです。転職先で自分のやりたい仕事や希望する勤務条件を叶えたい場合は、できる限り早めに転職活動を行いましょう。
新卒入社した企業からの転職には勇気がいるもの。転職活動を始めるタイミングでお悩みの方はプロに相談するのもおすすめです。就職・転職エージェントでは、求職者の転職活動の支援をしています。求職者と人材を募集する企業との間に立ち、マッチングするための民間サービスです。
担当のアドバイザーが求人紹介をはじめ、転職に関わるさまざまな相談に乗ってくれるので、転職活動が初心者の方も安心して利用できます。
就職・転職エージェントのハタラクティブは、既卒や第二新卒、フリーターなどの若年層に向けた転職支援サービスを行っています。
専任のアドバイザーが、求職者一人ひとりの強みを引き出す自己分析を一緒に行い、転職活動の進め方や選考対策などをアドバイスしています。丁寧なヒアリングを行い、求職者に合う厳選された企業をご紹介するため、内定率が高いのもメリットです。
1分程度で簡単に受けられる適職診断もあるため、ぜひご利用ください。
新卒入社から転職活動をするタイミングに関するQ&A
新卒で入社した企業から初めて転職する際には、タイミングをよく検討して行動に移しましょう。ここでは、初めて転職活動をするタイミングについてよくある質問と回答を紹介します。
新卒入社した企業から転職するのに良いタイミングは?
新卒で入社した企業から転職するのに良いタイミングは、入社後2~3年といえます。新卒2年目や3年目の転職であれば、第二新卒としてポテンシャルを評価してもらいやすいためです。新卒の転職は何年目が多いのか気になる人は「転職する時期は社会人何年目が良い?判断するポイントを解説」をチェックしてみてください。転職するベストなタイミングについて詳しく紹介しています。
新卒で入社した企業を1年未満で転職しても良い?
新卒1年目での転職は厳しいといわれています。入社1年未満であればまだ企業のこともよく知らず、仕事の適性も分からない段階という一般的な認識があるためです。転職するのであれば、動機に説得力を持たせるのを意識すると良いでしょう。転職理由の伝え方については「転職理由別の例文紹介!好印象を与えるためのポイントをおさえよう」のコラムもご参照ください。
年間で第二新卒として転職する際に最適な時期は?
1年のうち、転職活動を始めるのに適した時期は1月か7月といわれていますが、第二新卒の場合はさほど影響はないです。よって、自分の都合に合わせて転職活動を始めても構いません。しかし、あえて挙げるなら新卒と一緒に研修を受けられる可能性がある4月入社に向けた時期がおすすめです。第二新卒の転職時期については「第二新卒の転職時期はいつが良い?失敗しない求職活動のコツを解説!」のコラムも参考にしてください。
初めての転職活動が不安です…
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京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。