フリーターの割合はどれくらい？年代・学歴・男女別のデータと就職の実態
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日本のフリーターの割合は労働力人口（約6,958万人）の約1.95％！
日本のフリーターの割合を知り、自分の状況や働き方を考えたい方もいるでしょう。日本では、およそ50人に1人がフリーターとして働いています。人によりフリーターで働く理由はさまざまです。フリーターになるのは悪いことではありませんが、将来の生活やキャリア設計が難しくなる可能性があることを知っておくことが大切です。
このコラムでは、フリーターの割合を年齢・学歴・男女別に解説します。フリーターの働き方を選ぶ主な理由や就職の実態も紹介。客観的にフリーターの状況を整理するのにお役立てください。
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【ケース別】日本のフリーターの割合はどれくらい？
独立行政法人労働政策研究・研修機構によると、日本のフリーター人口は2023年時点で約136万人で、これは労働力人口全体（就業者＋完全失業者=約6,958万人）の約1.95％にあたります。フリーターとは、15～34歳の卒業者（女性は未婚のみ）で、現在パート・アルバイトとして働く人、またはその雇用形態での就業を希望し求職活動中の人のことです。
ただし、フリーターの割合は年齢や状況によって傾向が異なります。ここでは、日本のフリーターの割合を年齢・学歴・男女別に紹介します。自身の状況と照らし合わせながらチェックしてみてください。
年齢別のフリーターの割合
以下は、独立行政法人労働政策研究・研修機構の資料に記載されている年齢別のフリーター人数から独自に算出した割合です。
※年齢ごとの詳しい割合を算出するため、5歳刻みのデータが公表されている2022年の資料を用いています。
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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント
一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
| 年齢 | フリーターの人数 | フリーターの割合 |
|---|
| 20～24歳 | 42.1万人 | 約12.5％ |
|---|
| 25～29歳 | 42万人 | 約7.3％ |
|---|
| 30～34歳 | 32.4万人 | 約5.6％ |
|---|
| 35～39歳 | 30.7万人 | 約4.8％ |
|---|
| 40～44歳 | 28.7万人 | 約4％ |
|---|
| 45～49歳 | 28.3万人 | 約3.3％ |
|---|
※フリーターの割合は、フリーター人数を労働力人口で割って算出
※労働力人口は各属性の非在学人口（実数）に有業者（正社員・非典型・自営・その他の合計）と求職者の割合を掛け合わせて算出
※35歳以上の数値は、15〜34歳と同じ条件で独自に試算された「年齢超えフリーター」の数
参照：独立行政法人労働政策研究・研修機構「資料シリーズNo.296 若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状④―令和４年版「就業構造基本調査」より―（p.21）（p.78）」
20代のフリーターの割合
20代のフリーターの割合は、20～24歳が約12.5％、25～29歳が約7.3％です。20代前半よりも20代後半のほうがフリーターとして働く人の割合が少ないことがわかります。
ほかの年代のフリーターの割合と比較しても、20代前半が最も多い結果です。
20代の場合、在学中のアルバイトを卒業後も継続している方もいれば、進路を決定するまでの準備期間として非正社員で働いている方もいるでしょう。20代の若いうちは経歴よりも働く熱意やポテンシャルを評価されやすいため、未経験者も働ける仕事が雇用形態に関係なく多い傾向です。
しかし、年齢が重なるにつれて企業から経験やスキルを重視されやすくなります。30代に近づくにつれて、将来への不安からフリーターから正社員を目指す道を選ぶ方もいるでしょう。
30代のフリーターの割合
30代のフリーターの割合は、30～34歳が約5.6％、35～39歳が約4.8％であり、20代よりも少ないのが実態です。30代前半から後半にかけて、さらに割合が減っていることがわかります。
30代は結婚や子育てといったライフイベントを経験する人が増える時期です。将来を見据えて、より安定した収入や待遇を求め、フリーターから正社員へキャリアチェンジを目指すケースもめずらしくありません。
また、就職市場では、年齢を重ねるほど企業から経験やスキルを求められる傾向があります。就職の難易度を上げないために、30代のうちに正社員就職を目指す方もいるでしょう。
40代のフリーターの割合
40代のフリーターの割合は、40～44歳が約4％、45～49歳が約3.3％です。30代と比べると割合はさらに低下しており、年齢を重ねるほどフリーターの割合が減少していることがわかります。
40代になると、親の介護や子どもの教育費などの家計の負担が大きくなりやすく、パートやアルバイトの収入だと生活を維持するのが難しいと感じる方も少なくありません。そのため、正社員に限らず、フルタイムの契約社員などを含めた「より収入が安定した働き方」へ移行する方もいるでしょう。
学歴別のフリーターの割合
以下に、独立行政法人労働政策研究・研修機構の調査による学歴別のフリーター（パート・アルバイト）の方の割合をまとめました。
| 最終学歴 | 離学直後パート・アルバイトだった人の割合 |
|---|
| 中卒 | 男性：33.3％
女性：68％ |
|---|
| 高卒 | 男性：33.1％
女性：38.1％ |
|---|
| 大学・大学院卒 | 男性：7.5％
女性：7.7％ |
|---|
中卒のフリーターの割合
中卒者のフリーターの割合は男性で33.3％、女性で68％です。他の学歴と比較しても、中学校卒業や高校中退の直後に非正規雇用を選択する方の割合が最も高い傾向にあります。
特に、中卒者の場合は男性よりも女性のほうが、パート・アルバイトの働き方を選んでいる割合が高いようです。
就職市場では、応募条件が「高卒以上」と定められている求人も少なくありません。そのため、まずは学歴不問のパート・アルバイトからキャリアをスタートさせ、実務経験を積みながらその後の進路を検討する方もいるでしょう。
高卒のフリーターの割合
高卒者のフリーターの割合は男性で33.1％、女性で38.1％です。高卒者の方のおよそ3人に1人が、卒業・離学直後にフリーターとして働いていることがわかります。
高卒者の場合、在学中の就職活動を経て卒業後すぐに働き始める方が多い一方で、進路を決めずにアルバイトに従事する方や、一度就職したあとに離職してフリーターになる方もめずらしくありません。
高卒以上であれば中卒者よりも正社員求人の選択肢は増える傾向にあります。しかし、企業や職種によっては「大卒以上」を応募条件としていることも。希望通りの就職先が見つからず、結果的にフリーターの働き方を選ぶケースもあるでしょう。
大卒のフリーターの割合
大学・大学院卒のフリーターの割合は、男性が7.5％、女性が7.7％です。中卒や高卒と比較すると、卒業直後にフリーターになる方の割合は大きく下回っていることがわかります。
大卒者の多くは在学中の就職活動を経て正社員となりますが、公務員試験や資格試験の準備を理由に、一時的にフリーターを選択する方もいるでしょう。また、卒業までに進路が決定しなかったり、一度入社した企業を早期に離職したりして、次のキャリアを考える期間にパート・アルバイトの働き方を選ぶケースもあります。
男女別のフリーターの割合
同資料による男女別のフリーターの割合は、以下のとおりです。
| 性別 | フリーター人数 | フリーターの割合 |
|---|
| 男性 | 54.9万人 | 約7％ |
|---|
| 女性 | 68.2万人 | 約9.4％ |
|---|
※フリーターの割合は、フリーター人数を労働力人口で割って算出
※労働力人口は各属性の非在学人口（実数）に有業者（正社員・非典型・自営・その他の合計）と求職者の割合を掛け合わせて算出
参照：独立行政法人労働政策研究・研修機構「資料シリーズNo.296 若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状④―令和４年版「就業構造基本調査」より―（p.21）（p.78）」
男性のフリーター
男性のフリーターは54.9万人で、労働力人口のうちの約7％です。
女性の割合を下回っているものの、「プライベートと両立できる働き方を叶えるため」「やりたい仕事が見つからないから」など、さまざまな理由で正社員を目指さないでいる方もいます。
女性のフリーター
女性のフリーターは68.2万人であり、労働力人口の約9.4％にあたります。
女性の場合、結婚や育児などのライフステージの変化をきっかけに働き方を見直す方もいるでしょう。働く女性をサポートする時短制度や休暇制度が整っている職場で正社員として働く方法もありますが、より柔軟に働き方を調節しやすいパート・アルバイトの仕事を選ぶ方もめずらしくありません。
また、家庭の都合以外にも、「プライベートと両立できる働き方をしたい」「夢を叶えるために学校に通いながら収入も確保したい」といった理由でフリーターの働き方を選ぶ方もいるようです。
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フリーターの割合の推移
以下は、独立行政法人労働政策研究・研修機構による、直近5年間の日本のフリーターの割合の推移です。
| 年 | フリーターの人数 | フリーターの割合 |
|---|
| 2020年 | 137万人 | 約2％ |
|---|
| 2021年 | 138万人 | 約2.01％ |
|---|
| 2022年 | 132万人 | 約1.91％ |
|---|
| 2023年 | 134万人 | 約1.94％ |
|---|
| 2024年 | 136万人 | 約1.95％ |
|---|
※フリーターの割合は、15〜34歳のフリーターの人数を労働力人口で割って算出
フリーターの割合は徐々に減少はしているものの、おおむね横ばいに推移していることがわかります。年齢や性別などによりフリーターの割合に違いはありますが、全体で見ると大きな変動はないといえるでしょう。
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フリーターになる主な理由
フリーターのような非正規雇用社員の働き方を選ぶ理由は、男女ともに「自分の都合のよい時間に働きたいから」が最も多い結果でした。背景として、非正規雇用社員はシフト制の仕事が多く、正社員に比べて働き方を調整しやすい傾向にあるためと考えられます。
女性が非正規雇用社員の働き方を選ぶ理由にも、「家計の補助・学費等を得たい（20.1％）」「家事・育児・介護等と両立しやすい（15.4％）」が上位に挙がっています。仕事以外の希望の生活スタイルを叶えるために、あえて正社員を目指さずにいる方はめずらしくないといえるでしょう。
一方で、「正規の職員・従業員の仕事がないから」という理由は、男性は2位（13.0％）、女性は4位（6.2％）です。フリーターとして働く方のなかにも、本人の意向に関わらず、やむを得ず非正規雇用の働き方をしている場合もあるでしょう。
フリーターを続けた場合に考えられるリスク
フリーターは働き方の自由度が高い一方で、長期的に継続することにリスクが伴う側面もあります。一般的に正社員に比べて昇給や賞与の機会が限られているため、フリーター期間が長引くほど生涯年収の差が広がり、将来の備えに影響する恐れがあるでしょう。
また、社会保険は給与に応じて保険料が決まる仕組みです。正社員よりも給与が低くなりやすいぶん、将来もらえる年金や、病気・出産などで仕事を休む際の保障が手薄になりやすいため、金銭面の不安を抱える場合があります。
さらに、フリーターは正社員に比べて業務範囲が限られており、責任のある役割も任されにくいのが特徴です。スキルを磨く機会が限られることから、将来就職を検討する際に仕事の選択肢が狭まることも考えられます。
フリーターの収入面や伴うリスクの実態は、以下のコラムでそれぞれ解説しているのでチェックしてみてください。
ハタラクティブキャリアアドバイザー後藤祐介からのアドバイス
フリーターから正社員を目指すなら若いほど就職しやすい！
フリーターから正社員を目指す場合、年齢が若いほど就職しやすい傾向があります。ここでは、独立行政法人労働政策研究・研修機構の調査をもとに就職の実態を年齢・フリーター期間別に解説します。
年齢別の正社員移行率
フリーターを含む非正規雇用社員から1年以内に正社員になった方の割合を年齢別で比べると、20～24歳が32.7％が最も高い結果です。しかし、25～29歳（25.5％）を超えると、30代以降は10％台へと大きく低下していることがわかります。
就職市場では、年齢を重ねるほど企業から「即戦力となる実務経験や専門性のあるスキルがあるか」を重視される傾向です。一方で、若い人材を教育を前提にポテンシャル採用する企業は多く存在します。
就職先の選択肢を広げるためには、20代の若いうちに正社員を目指すほうが望ましいでしょう。
フリーター期間別の正社員移行率
フリーター期間も就職の難易度に影響する要素として挙げられます。以下は、独立行政法人労働政策研究・研修機構の「労働政策研究報告書 No.213 大都市の若者の就業行動と意識の変容―「第５回 若者のワークスタイル調査」から―」によるフリーター期間別の正社員移行率の割合です。
フリーター期間別の正社員になれた割合は、男女ともに1年以内の方が最も高く、3年を超えると大幅に低くなっていることがわかります。
就職の際、フリーター期間が長くなるほど企業側から「正社員として働く意欲が低いのでは」「入社してもすぐに辞めてしまうのでは」などと懸念される恐れがあります。企業は、「正社員の仕事に責任をもって長く働き続けてくれる人材」を求めるからです。
フリーター期間が必ずしも直接選考に影響するとは限りませんが、できるだけ早いタイミングで就職活動に踏み出すほうが内定獲得の可能性を高められるでしょう。
フリーターの方の就職活動を成功させるコツは、以下のコラムで解説しているので、あわせてご覧ください。
【まとめ】フリーターの実態やリスクを知り働き方を選ぼう
日本のフリーターの割合は労働力人口のうちの約1.95%であり、約50人に1人がフリーターとして働いている計算になります。フリーターは収入や職が不安定で、突然生活を維持できなくなるリスクがあるため、フリーターで働くかどうかを考える際は、働く人の割合だけでなく、実態を知ることが重要です。
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フリーターの方によくある疑問のQ&A
ここでは、フリーターの方によくある疑問をQ&A形式でご紹介します。
独立行政法人労働政策研究・研修機構によると、2024年におけるフリーターの割合は約1.95％です（フリーターの人口約136万人÷労働力人口約6,958万人で算出）。約50人に1人がフリーターとして働いている計算になります。
ただし、この割合は年齢や学歴、性別などの属性によって傾向に違いがあるのが実情です。
生涯フリーターのままでいる人の割合は少ないのでしょうか？
日本で生涯フリーターのままでいる人の正確な割合は明らかではありません。しかし、独立行政法人労働政策研究・研修機構「資料シリーズNo.296 若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状④―令和４年版「就業構造基本調査」より―（p.21)」によると、フリーター人数は30代以降は年齢を重ねるほど減少しています。そのため、生涯フリーターの働き方を続ける人の割合も少ないと考えられるでしょう。
フリーターの働き方は収入や雇用が不安定なため、突然生活を維持できなくなるリスクがあります。将来に備えて契約社員などの他の非正規雇用や、正社員へキャリアチェンジする方もめずらしくありません。
フリーターから正社員を目指すなら、30歳になる前に就職活動を始めるのがおすすめです。20代のうちは経験が浅くても「ポテンシャル」を評価されやすい傾向があり、フリーターの方も就職できるチャンスがあります。一方、30歳以降になると、企業から即戦力となる経験やスキルを求められやすくなるため、就職の難易度も高くなる可能性があるでしょう。
一般的なフリーターの定義の15～34歳を超えると、利用できる就職支援サービスが減る場合もあるため、できるだけ20代のうちに就職活動に踏み出すほうが望ましいでしょう。
年齢が若いうちならポテンシャルを評価されやすいため、フリーターからでも就職することは十分に可能です。働く熱意をアピールすることで内定獲得の可能性を高められるでしょう。
一方、年齢を重ねれば企業から即戦力になるスキルや経験を求められやすくなります。フリーターから挑戦できる仕事の選択肢を広げるためにも、できるだけ早く就職活動に踏み出すことが大切です。
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