第二新卒の転職時期はいつがおすすめ？失敗しない求職活動のコツを解説！

「第二新卒の転職時期に適しているのはいつ？」と疑問を抱く方もいるでしょう。第二新卒の転職は、入社2～3年目や一般的に求人数が増える1～3月、7～9月といった時期がおすすめ。入社後1年未満や求人数が少ない10～12月、将来のビジョンを固める前は転職を成功させづらいので避けるのが無難です。
コラムでは、第二新卒の転職に適した時期とその理由を解説。転職活動を進める際のコツも紹介しているので、参考にしてみてください。

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第二新卒の転職におすすめな時期とは

第二新卒の転職活動に適した時期は、「入社2～3年目」「1～4月」「7～9月」です。これらの時期が第二新卒の転職のタイミングに適している理由について、以下で解説します。

入社2～3年目

第二新卒として転職をするなら、入社2～3年目がおすすめです。社会人として働いた経験が2～3年あれば、基本的なビジネスマナーや業務スキルが身につくでしょう。これらは転職活動の際、自身のアピールポイントになるうえ、教育コストを抑えたいと考える企業にとってもメリットとなります。

ただし、新卒入社から3年以上経過すると「第二新卒」として応募ができなくなる場合もあるため、転職活動を始める時期を見極めることが大切です。

第二新卒の定義は「そもそも第二新卒とは？」の項で解説するので、あわせてご確認ください。

1月～3月（4月入社）

第二新卒からの転職では、4月入社を見据えて求人数が多い1～3月に転職活動を行うのがおすすめ。企業が第二新卒者を採用する際、新卒者と同時に研修を実施できるよう、新入社員の入社時期を揃えたいと考えるためです。

4月は新年度がスタートする時期。事業拡大や人員補充に向け採用枠を広げる企業もあります。より幅広い選択肢のなかから応募企業を選びたい方は、1～3月に出る求人をこまめにチェックしましょう。

4月に入社するメリット

新卒で入社する人と一緒に研修を受けられるのは、4月に入社するメリットです。一般的な会社では、新卒者向けに研修期間を設けています。業務に必要な知識や会社のルールなどを、基礎からじっくりと身につけやすいでしょう。

また、同期入社の仲間を作りやすいのも4月入社のメリット。気軽に相談したり励まし合ったりできる相手がいると心強く、仕事に対するモチベーション維持にもつながります。

7月～9月（10月入社）

10月入社を目指して、7～9月に転職活動を行うのも一つの方法です。一般的な会社では、7月以降になると4月入社の方の研修や人事業務が落ち着きます。業務に余裕がある時期に第二新卒の募集を行う場合が多いため、求人の数も増える傾向にあるようです。

10月に入社するメリット

10月入社は、異なる年齢・経験の人と同期になれる点がメリットです。前述したように、この時期は求人を出す会社が増えるため、転職希望者も多くなります。転職活動を行うのは第二新卒だけでなく、5～10年以上同業種での経験がある人や異業種からの転職など人それぞれです。多様な背景をもつ人と一緒に働き始められることは、自分の価値観や知識を広げることにもつながるでしょう。

なお、10月入社で採用を行う会社によっては、4月入社よりも研修期間を短めに設定している場合も。「基礎は身についているので1日でも早く実務を覚えたい」「前職の経験を活かせる職場を転職先として選ぶ予定」という方は、10月入社を視野に入れてみるのもおすすめです。

そもそも第二新卒とは？

第二新卒とは、一般的に「学校卒業後に就職し、3年以内に転職する人」を指します。ただし、第二新卒に明確な定義はなく、捉え方は企業によって異なるようです。厚生労働省の「若年者雇用を取り巻く現状（p.2）」には、以下のような記載があります。

つまり、志望企業が第二新卒の定義づけをしている場合はそれに従い、ない場合は「卒業後3年以内の人（新卒を除く）」が第二新卒となります。第二新卒枠での転職を考えている方は、選考で食い違いが生じないように、応募先企業の規定をよく確認しておきましょう。

第二新卒と既卒の違い

第二新卒と既卒は、「学校卒業後に就職した経験があるかないか」で区別される場合が多いようです。第二新卒が一般的に「学校卒業後3年以内で、就業経験がある人」を指すのに対し、既卒は「学校卒業後に就職した経験がない人」を指します。

詳しくは「既卒と第二新卒の違いは？どちらが有利？定義やメリット・デメリットを解説」で解説しているので、気になる方はチェックしてみてください。

参照元
厚生労働省
若年者雇用を取り巻く現状

第二新卒で転職を避けるのがおすすめの時期はある？

第二新卒で転職を検討をしている場合は、「入社後1年未満」「将来のビジョンが固まる前」といった時期を避けるのが望ましいでしょう。理由は以下で解説します。

入社後1年未満で会社を辞める

やむを得ない事情がある場合を除き、入社後1年未満で会社を辞めるのは避けましょう。先述のとおり、入社後1年未満で転職すると継続力や忍耐力に対する懸念を抱かれやすく、採用を見送られる可能性があるからです。

ただし、現在の職場環境や業務内容がどうしても合わない場合は、転職を検討すべきともいえます。転職を避けたい時期はあくまでも目安なので、自身の状況に合わせて仕事を辞めるタイミングを判断してみてください。

将来のビジョンが固まる前

将来像が固まる前に転職活動を始めるのも避けましょう。第二新卒での転職が「将来やりたいことは特に決まっていないけど、今よりも条件の良い会社があれば転職したい」という曖昧な動機だと、選考の際に担当者へ熱意が伝わりにくく、採用に至らない恐れがあります。

なお、会社を退職してから転職活動をする場合は、「空白期間」にも注意が必要です。転職活動の期間が長引くと、仕事をしていない空白期間も延びてしまいます。

転職理由の考え方や空白期間を作らない方法は、このコラムの「第二新卒が転職を成功させる5つのコツ」の項で解説しますので、あわせてご覧ください。

第二新卒で転職活動をする際のスケジュール

第二新卒から転職活動をする際は、「事前準備→面接→退職の手続き」といった流れでスケジュールを組みましょう。以下で詳しく解説します。

事前準備・応募

まずは転職先企業へ入社したい日を決めましょう。その日から遡って約3ヶ月前から転職の準備をスタートします。準備の段階で行うことは以下の4つです。

• ・自己分析
• ・興味のある業界や企業の情報収集
• ・求人情報を検索
• ・応募書類の作成

自己分析を行い「どのような業界・企業で何を成し遂げたいか」を考え、情報収集を行います。集めた情報を参考に求人情報を検索し、応募企業を絞りましょう。応募企業に合った履歴書・職務経歴書を作成し、応募します。

職務経歴書の書き方に不安がある方は「職務内容の書き方とは？転職に成功する履歴書のポイントや例文一覧をご紹介」をチェックしてみてください。

面接・内定

入社希望日の1～2ヶ月前までには、内定獲得を目指し転職先企業へ面接に行きましょう。第二新卒の面接では自己紹介や志望動機をはじめ、「前職を退職した理由」「転職後にやりたいこと」などを質問されるケースが多いようです。前職の愚痴や不満といったネガティブな発言は避け、社会人として働いた経験をもとに「会社へ貢献したいこと」を伝えましょう。

同時期に複数の企業へ応募する場合は、面接の日時がかぶってしまわないようスケジュールを管理することが重要です。

内定を受けたあとは、できるだけ早く承諾の意思を伝えるのがマナー。何らかの事情により内定を保留したい場合は「転職の内定保留は可能？期間やメール・電話で伝える際の例文を紹介」のコラムを参考に企業へ連絡しましょう。

退職の手続き・引き継ぎ

在職中に転職活動を行う場合は、転職先が確定したあとに退職手続きを進めます。入社1ヶ月前までに、直属の上司へ一対一で顔を合わせて退職の意思を伝えるのが望ましいでしょう。

ただし、企業によって「退職を希望する日の3ヶ月前までに申告」「2週間前までに」など伝えるべきタイミングは異なります。転職を検討する際は在籍している会社の就業規則を確認し、内定をもらったあとはできるだけ早く伝えるといった配慮も必要です。

上司との話し合いにより退職日が正式に決まったら、後任の人へ業務の引き継ぎを行います。同僚や先輩、取引先など仕事を通じて関わりがあった人へのあいさつも忘れずに行いましょう。

「円満退職するための伝え方は？上司への切り出し方や注意点もご紹介」のコラムでは、会社を円満退職するコツを解説しています。「上司へ話を切り出すタイミングが分からない」「退職までの手順を知りたい」と不安を抱いている方は、参考にしてみてください。

第二新卒の転職では時期に囚われ過ぎないよう注意

転職活動では、「自分にとって適切なタイミング」を見極めることも重要です。ここでは、「第二新卒の転職におすすめの時期」だけにこだわってしまうと、どのようなリスクがあるかをご紹介します。

好条件の求人を逃す可能性がある

先述したように、一般的に第二新卒の転職に適した時期は「入社2～3年目」「1～3月」「7～9月」といわれています。しかし、この時期だけに注目すると、自分の希望に合う求人を逃してしまう可能性も。企業は、事業拡大や欠員を補填するために人材を募集します。

転職活動の際は、一般的に求人数が多いといわれる時期以外も、どのような求人が出ているか目を通しておきましょう。

焦りから転職活動を失敗する恐れがある

「第二新卒の転職に適した時期に間に合わせなければ」と焦って転職先を決めると、入社後のミスマッチにつながる恐れがあります。また、退職してから転職活動をスタートする場合も、焦りが生じやすいので注意が必要です。

「第二新卒で転職活動をする際のスケジュール」で紹介したように、転職を検討し始めてから内定をもらうまでには、しっかりと段階を踏むのが転職成功のコツ。第二新卒の転職に適した時期だけに囚われず、自己分析や企業研究など一つずつ準備を進め、自分の希望する仕事内容やキャリアプランに合った企業を選びましょう。

企業から見た第二新卒のイメージとは？

第二新卒の転職では時期を考えるだけでなく、企業から「何を求められるのか」「どのようなイメージを持たれているのか」を知っておくことも大切です。企業が第二新卒に求めることや抱いている印象が分かれば、それに応じたアピールができます。

以下では、企業が第二新卒に抱きやすいイメージをプラス面とマイナス面に分けて紹介するので参考にしてみてください。

企業が第二新卒に抱くプラスのイメージ

まず、企業側が第二新卒に抱きやすいプラスのイメージを見てみましょう。

• ・社会人経験があるため、基本的なビジネスマナーが身についている
• ・新卒より教育コストが掛からない
• ・前職の在職期間が短いため、企業風土に染まりきっていない
• ・若い人材ならではの柔軟性と対応力があり、将来性に期待できる

第二新卒の応募者に対し、上記のようなプラスのイメージを持っている企業はあります。そのため、未経験の業種や職種、新卒時には「ハードルが高い」と感じていた企業への転職も、有利に進められる可能性があるでしょう。

また、上記の条件は言い換えると、「企業が第二新卒に最低限求めること」ともいえるので、選考の際に意識してアピールしてみてください。

企業が第二新卒に抱くマイナスのイメージ

一方で、第二新卒に対して、以下のようなマイナスのイメージを抱く企業もあるようです。

• ・忍耐力がなく採用後すぐに辞めてしまいそう
• ・スキルや経験不足のため即戦力にはならない

第二新卒が上記のマイナスイメージを払拭するには、転職目的を明確に伝えたうえで、自分のスキルや経験を応募先企業でどのように活かすかをアピールするのが効果的です。

「第二新卒枠で転職したいけど、職歴に傷がつくのが不安…」という方は、「職歴の傷は転職活動に影響する？選考に通過するコツや注意点を解説！」をご覧ください。

第二新卒が転職を成功させる5つのコツ

第二新卒が転職を成功させるコツは、「転職理由を明確にする」「在職中に転職活動を行う」「前職で身につけたスキルが活かせる転職先を選ぶ」などです。ほかにも、「自己分析や企業分析を徹底する」「転職エージェントを利用してプロに求職活動をサポートしてもらう」といったポイントも。以下で詳しく解説していきます。

1.転職理由を明確にする

新卒・第二新卒枠での転職を検討している方は、転職理由を明確にしましょう。転職理由が曖昧だと、転職先でも同じ理由で退職に至る可能性があります。

厚生労働省の「令和2年転職者実態調査の概況『離職理由』」によると、転職理由に多いのは以下の9つです。

参照：厚生労働省の「令和2年転職者実態調査の概況『離職理由』」

上記のように転職理由を明確にすれば、転職後に後悔しないような選択が取れます。たとえば、現職の労働条件や業務内容、賃金などに不満があって転職する場合は、「募集要項を確認するだけでなく企業に直接確認を取る」という対策が取れるでしょう。また、人間関係が理由の場合は、「転職先ではもっと酷い人間関係で悩むかもしれない…」と転職を思いとどまる可能性があります。

参照元
厚生労働省
令和2年転職者実態調査の概況

2.在職中に転職活動を行う

新卒・第二新卒枠での転職を考えている方は、在職中に転職活動を行いましょう。転職先を決める前に退職すると、転職活動が上手くいかなかった場合に空白期間が生まれてしまいます。また、「失敗できない」という焦りから、選考が上手くいかなくなる恐れも。

在職中に転職活動を行えば、「もし失敗しても現職がある」という心の余裕があるので、落ち着いて選考を受けられるでしょう。

3.新卒入社後に身につけたスキルを活かせる転職先を探す

新卒・第二新卒枠で転職したい方は、現職で身につけた経験やスキルが活かせる転職先を探しましょう。自分が持っている能力と応募先企業の業務に関連性があれば、即戦力として採用してもらえる可能性があります。

4.人材不足の業界を選ぶのも方法の一つ

人材不足の業界を選ぶのも、第二新卒が転職を成功させる方法の一つです。

厚生労働省の「労働経済動向調査（令和６年11月）の概況 1 労働者の過不足状況（p.5）」によると、最も人手不足を感じているのは、「医療、福祉」。次いで「建設業」「運輸業、郵便業」「学術研究、専門・技術サービス業」でした。

また、人材を多く求めている仕事を探すときは、有効求人倍率に注目してみるのもおすすめ。同省の「一般職業紹介状況(令和6年12月分及び令和6年分)について 参考統計表8-1」を見ると、「建設躯体工事従事者」の有効求人倍率が9.55％と最も高いことが分かります。次いで、「その他の技術者（8.37％）」「土木作業従事者（7.73％）」「保安職業従事者（7.72％）」でした。

有効求人倍率は、数値が高いほど「必要な人数に対して、実際の働き手が足りていない」ことを示しています。詳しい読み取り方については、「有効求人倍率を有効求人倍率とは？簡単に解説！年度ごとの推移や職種別の値もご紹介」をご参照ください。

参照元
厚生労働省
労働経済動向調査（令和６年11月）の概況
一般職業紹介状況(令和6年12月分及び令和6年分)について

5.自己分析や企業研究などの転職準備をしっかり行う

自己分析や企業研究を徹底するのも、第二新卒からの転職を成功させるポイント。前述のとおり、転職理由に多いのは「労働条件が良くない」「仕事内容が不満」「賃金が低い」などです。このような理由での転職は、応募前に自分の能力を的確に把握し、「応募先の企業でそれが発揮できるか」「能力に見合った対価が得られるか」を確認しておけば回避できます。

新卒での就活時だけでなく、転職の際も自己分析と企業研究を行うことは重要です。一度社会人として働いた経験から、自分の強みや転職先企業へ求めることが変わっている場合もあるでしょう。新卒で就活を行ったときに自己分析をした方も、あらためて「自分は何が得意なのか」「転職先企業で何を実現させたいのか」を考えてみましょう。

転職エージェントを活用してプロのサポートを受けよう

第二新卒で転職を成功させたい場合、転職エージェントやハローワークといった就職・転職支援機関を利用するのがおすすめです。民間の就職・転職支援機関では、求人探しから転職後のフォローまで、転職活動を一貫してサポートしてもらえるエージェントがあります。

「第二新卒枠で転職したいけれど、最適な時期が分からない」「アドバイスをもらいながら転職活動を進めたい」という方は、転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブは、既卒や第二新卒、フリーターなどの若年層を対象に、就職・転職活動の支援を行っています。

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第二新卒枠での転職を検討している方に関するFAQ

ここでは、転職を検討している第二新卒のお悩みにQ＆A形式でお答えします。

第二新卒の転職に最適な時期は？

入社2～3年目の3～4月か、夏のボーナス受給後の8～9月を転職時期として検討してみてください。多くの会社は3月末を決算期としており、4月の新年度に向けて採用活動が活発になります。また、8～9月も、夏のボーナス受給後に退職した人の枠を補填する目的で求人数が増加する傾向があるため、第二新卒の転職時期としておすすめです。

第二新卒の転職で避けるのがおすすめの時期は？

入社1年未満や10～12月は、転職を避けるべきといえます。入社1年未満での転職は、忍耐力や継続力への懸念から、採用を避けられる恐れがあるためです。10～12月は、年末に向けて業務が多忙になる時期なので、採用活動を行わない企業が多い傾向にあります。そのため、求人情報をチェックしつつ少しずつ準備を進め、条件に合う求人が出たらすぐにスタートを切れるようにしましょう。
第二新卒が転職を避けるべき時期は、このコラムの「第二新卒で転職を避けるのがおすすめの時期はある？」でも紹介しています。

第二新卒の転職におすすめの業界は？

未経験の職種に挑戦する場合は、「学術研究、専門・技術サービス業界」や「介護業界」といった人手不足の傾向にある業界がおすすめです。また、ITに興味がある方は、独学もしくはスクールに通ってスキルを習得し、IT業界に転職するのも一つの方法。
ただし、人手不足の業界は転職しやすい一方で、激務である可能性もあります。「転職しやすそうだから」という安易な動機ではなく、「自分が何をしたいのか」を念頭に置きながら転職先を選んでみてください。
第二新卒におすすめの転職先は、「第二新卒は大手企業を狙える？おすすめの業界・職種と転職成功のコツを解説」で詳細に解説しています。

第二新卒が転職を成功させるコツは？

まずは転職理由を明確にすることが大切。転職理由が曖昧だと、転職先でも同じ理由で退職する可能性があるので注意してください。転職理由を明確にしたら、自己分析をして自分の強みを知り、その強みが業務でどのように活かせるかを考えましょう。
自己分析のやり方は「第二新卒に自己分析は必要？転職時や採用面接に活用できるやり方を紹介」のコラムで解説しています。一人で転職活動する自信がない方はハタラクティブにご相談ください。プロのキャリアアドバイザーがお悩みや希望を丁寧にヒアリングしたうえで、あなたに合う求人を厳選してご紹介します。