ニートを続けると就職難易度が上がる・自分の力で生きるのが難しいなどの末路があり得る
「ニートを続けたらどのような末路が待っているの？」と不安を感じる方もいるでしょう。ニートを続けると、就職難易度が上がったり、収入が得られず生活できなくなる末路が考えられます。
このコラムでは、ニートの現状から抜け出す方法や正社員を目指すための就活を成功させるポイントを解説。「ニートから抜け出して働きたいけど、就活の進め方が分からない」とお悩みの方は、ぜひご一読ください。
あなたの強みをかんたんに
発見してみましょう！
あなたの隠れた
強み診断
ニートを続けた先に待っている末路とは？
ニートの状態が長く続くと、人間関係や収入、将来の選択肢などに影響が出る可能性があります。ただし、ここで紹介する内容は誰にでも当てはまるものではなく、早めに動くほど変えやすいものです。それぞれに、今日からできる行動の選択肢もあわせて紹介します。
社会との関わりが減り世間から孤立する可能性がある
仕事や学校という日常の接点がなくなると、家族以外の人と話す機会が少しずつ減っていきます。人と関わらない時間が長くなるほど、連絡をとること自体が負担に感じられ、世間から孤立しやすくなる点には注意が必要です。
まずは、家族や友人など身近な人に近況を一言伝えるところから始めてみましょう。地域の相談窓口や、同じ悩みをもつ人が集まる場に足を運ぶ方法もあります。
ひきこもりにつながる恐れがある
厚生労働省の「まず知ろう！『ひきこもりＮＯＷ』！ STATION」では、さまざまな要因の結果として社会的参加を回避し、原則として6か月以上にわたって概ね家庭にとどまり続けている状態を、ひきこもりとしています。
ひきこもりは、本人が望んでそうなるものではありません。厚生労働省の定義にもあるとおり、さまざまな要因の結果として社会的参加が難しくなり、その状態が続くものです。背景には、学校や職場でのつらい経験、体調の変化、人間関係の疲れなど、人それぞれの事情があります。無業の状態が長引くと外に出る機会が減り、結果としてひきこもりの状態に近づくことはありますが、それは本人の意志が弱いからではありません。状態が6か月に満たない場合でも、ひきこもり地域支援センターなどの専門の窓口に相談することで、本人のペースに合わせた支援を受けられます。
参照元：厚生労働省「ひきこもりの評価・支援に関するガイドライン」
参照元：厚生労働省厚生労働省「ひきこもりVOICE STATION 支援のしくみ」
ニートでひきこもりの場合に考えられる末路
ニートでひきこもりの状況にあると、他者との会話の経験を積み重ねられずコミュニケーションスキルが低下することも考えられます。コミュニケーションスキルが低下することで、「人と話すのが苦手…」と感じる可能性があるでしょう。話すことに苦手意識があると、家族以外の人との関わりを意図的に避け、ひきこもりから脱出するのが難しくなることも考えられます。ひきこもりは過去の失敗や対人関係のストレスが原因となることもあるようです。
働く意欲が低下しやすくなる
何もしない時間が長くなると、生活リズムが乱れ、「自分には無理かもしれない」と自信をなくしやすくなります。
ただし、意欲が上がらない状態は、怠けや性格の問題とは限りません。眠れない、食欲がないといった体調の変化が背景にあることもあるため、後ほど紹介する目安を確認してみてください。小さな行動を1日1つ決めて続けると、気持ちが少しずつ動き出しやすくなります。たとえば、朝の決まった時間に起きる、10分だけ散歩するなどの行動です。
スキルや経験の不足から就職難易度が上がる
働いた経験が少ない状態が続くと、職務経歴で示せるスキルや実績が限られ、応募できる求人の幅が狭くなりやすくなります。一方で、未経験者を歓迎する求人は多く、これから身につけられるスキルもあるでしょう。
空白期間の長さそのものより、その期間をどう説明できるかをチェックされることが多くあります。体調を整えていた、資格の勉強をしていた、家族の介護をしていたなど、事実を端的に伝えられるよう整理しておきましょう。空白期間が長いことを理由に応募をためらう必要はありません。未経験歓迎の求人では、空白期間よりも入社後に続けられるかどうかが重視される傾向があります。
社会的信用が低くライフプランを立てにくくなる
収入が安定していない状態が続くと、ローンやクレジットカードの審査、賃貸契約などで、勤務先や収入の安定性を確認される場面で不利になることがあります。将来の結婚や住宅購入、一人暮らしを考えたときに、選択肢が限られてしまう可能性もあるでしょう。働き始めて勤務の実績ができると、こうした手続きを進めやすくなる場合があります。まずは短時間のアルバイトからでも、収入と勤務実績をつくることが最初の一歩になるでしょう。
経済的困難で親の支援が必要になる
ニートの間は、生活費を親の収入や貯蓄、年金などに頼るケースが少なくありません。親が退職して収入が減ったり、病気や介護で支援が難しくなったりすると、本人の生活も一気に苦しくなるおそれがあります。親の支援だけに頼る状態が長引くほど、備えを整える時間は少なくなる一方です。早めに収入を得る手段を考えるとともに、困ったときに使える公的制度も知っておきましょう。
生活保護は受けられる？
生活保護は、資産や能力などあらゆるものを活用しても生活に困る場合に利用できる、最後のセーフティネットとして位置づけられています。預貯金や使っていない土地などの資産の活用、働ける方はその能力に応じて働くこと、年金や手当など他の制度の利用が前提です。収入が国の定める最低生活費に満たない場合に、保護が適用されます。相談や申請の窓口は、お住まいの地域を所管する福祉事務所です。
ここで注意したいのが、親族からの援助は、生活保護を受けるための「条件」ではないという点です。法律上は「保護に優先して行われる」と定められているだけで（生活保護法4条2項）、親族の援助が得られないことを証明しなければ申請できない、というものではありません。親族に連絡が行くこと（扶養照会）を心配して申請をためらう方は多いのですが、相談しにくい事情がある場合は、申請の際にその事情を伝えてください。厚生労働省は、扶養義務の履行が期待できないと判断される場合（長期間音信不通の場合や、虐待・DVの経緯がある場合など）には、扶養照会を行わないことができるとしています。また、生活保護は、法律に定める要件を満たす限り、誰もが無差別平等に受けられる制度です（生活保護法2条）。保護は本人などからの申請に基づいて開始されるため（同法7条）、利用を考えたときは、福祉事務所への相談・申請が第一歩になります。
なお、生活保護に至る前の段階では、生活困窮者自立支援制度の利用も選択肢です。お住まいの自治体の自立相談支援機関では、状況に応じて、家賃相当額を支給する住居確保給付金（支給には要件があります）や、働く準備を段階的に支える就労準備支援事業（実施状況は自治体により異なります）などの案内を受けられます。
参照元：厚生労働省「生活保護制度」
参照元：e-Gov法令検索「生活保護法」
参照元：e-Gov法令検索「生活困窮者自立支援法」
参照元：厚生労働省「よくあるご質問について」
参照元：厚生労働省「まず知ろう！「ひきこもりＮＯＷ」！」
参照元：厚生労働省「生活保護制度」
まずはあなたのモヤモヤを相談してみましょう
「ハタラクティブ」は、20代に特化した就職支援サービスです。専任のキャリアアドバイザーが、あなたの希望や適性を踏まえた求人提案や選考対策を行い、自己分析だけでなく就活準備までを丁寧にサポートします。
こんなお悩みありませんか？
- 向いている仕事あるのかな？
- 自分と同じような人はどうしてる？
- 資格は取るべき？
実際に行動を起こすことは、自分に合った働き方へ近づくための大切な一歩です。しかし、何から始めればよいのか分からなかったり、一人ですべて進めることに不安を感じたりする方も多いのではないでしょうか。
そんなときこそ、プロと一緒に、自分にぴったりの企業や職種を見つけてみませんか？
ニートの定義について
ニートは「Not in Education, Employment, or Training」の略称で、就学・就労・職業訓練のいずれも行っていない状態を指す言葉です。日本の統計では、総務省の「労働力調査」で15〜34歳の非労働力人口のうち、家事も通学もしていない方を「若年無業者」とし、一般にニートとして扱っています。そのため、アルバイトやパートで働いている方、求職活動中の方、家事や通学をしている方は含まれない点に注意が必要です。
高学歴ニートとは
高学歴ニートとは、統計上の定義はない俗称で、一般に、大学や大学院を卒業するなど高い学歴をもちながら、就学も就労も職業訓練も行っていない方を指す言葉です。この状態に陥る背景には、キャリア選択の迷いや高学歴への期待による周囲からのプレッシャー、労働市場とのミスマッチなどが挙げられます。特に学歴が高いことで選択肢が広がり、自分に合った職業を見つけられず迷走することや、「高学歴だから大企業に就職するのでは？」という周囲からの期待に押され、失敗を恐れて行動に移せないこともあるようです。
あなたの強みをかんたんに発見してみましょう
「ハタラクティブ」は、20代に特化した就職支援サービスです。専任のキャリアアドバイザーが、あなたの希望や適性を踏まえた求人提案や選考対策を行い、自己分析だけでなく就活準備までを丁寧にサポートします。
こんなお悩みありませんか？
- 自分に合った仕事を探す方法がわからない
- 無理なく続けられる仕事を探したい
- 何から始めれば良いかわからない
自分に合った仕事ってなんだろうと不安になりますよね。強みや適性に合わない 仕事を選ぶと早期退職のリスクもあります。そこで活用したいのが、「隠れたあなたの強み診断」です。
まずは所要時間30秒でできる診断に取り組んでみませんか？強みを客観的に把握できれば、進む道も自然と見えてきます。
若年無業者（いわゆるニート）は全国に約61万人
総務省の「労働力調査（基本集計）」によると、2024年の若年無業者（いわゆるニート）は61万人で、前年より2万人多い結果でした。年齢別にみると、15〜24歳と25〜34歳のいずれも、前年より1万人多くなっています。「自分だけが取り残されている」と感じる方もいるかもしれませんが、同じ状況にある方は全国に数十万人規模でいるのが実情です。
35歳以上は若年無業者に含まれないため、別の調査も確認しておきましょう。内閣府の「生活状況に関する調査（令和4年度）」では、広義のひきこもり群の割合は15〜39歳で2.05%、40〜64歳で2.02%で、15〜64歳全体で推計146万人でした。ひきこもりとニートは定義が異なるため、数値は単純には比較できませんが、40代以降でも同じような状況にある方が一定数いることが分かります。
参照元：厚生労働省「若年者雇用対策の現状について（資料3-2）」（出典：総務省「労働力調査（基本集計）」）
参照元：厚生労働省「ひきこもり支援施策について」（内閣府「生活状況に関する調査（令和4年度）」の結果を掲載）
正社員じゃなくてもいい！ニートから抜け出すための方法とは
ニートから抜け出すには、就職して安定した暮らしを得るための収入を得ることが大切です。ここでは、ニートから抜け出す方法を解説します。「生活できなくなる末路を避けるために社会復帰をしたい」という方は、どのような選択肢があるかチェックしてみてください。
正社員として就職する方法
ニートから抜け出すためにおすすめの方法は、正社員として就職することです。正社員は、有期契約のフリーターとは異なり無期契約であるため、雇用が安定している傾向があります。雇用が安定していると収入も安定しやすく、フリーターに比べて社会的信用度があることも特徴。「安定した暮らしをしたい」という方は、正社員への就職を目指すのがおすすめです。
正社員への就職を成功させるコツは、このコラムで後述するので、ぜひご一読ください。
正社員以外の働き方をする方法
ニートから社会復帰するには、正社員以外の働き方をするのも選択肢の一つです。空白期間が長くなると、「いきなり正社員で働くのはハードルが高過ぎる」と感じることがあるでしょう。以下では、正社員とは違う働き方にはどのようなものがあるかをまとめました。「まずは非正規雇用から挑戦してみたい」という方は、チェックしてみてください。
フリーターとして働く
アルバイト・パートなどのフリーターとして働くのもニートから抜け出す方法の一つです。フリーターの場合は、希望の労働時間や業務内容の範囲内で働きやすい傾向があります。いきなり長時間働く自信がもてない場合は、短時間や週1回などで働ける職場を選ぶのがおすすめです。短い労働時間で働くスタイルだと、身体的・精神的負担が低くなりやすいと考えられます。単発や短期のアルバイトから始めるのも手です。
契約社員として働く
契約社員とは、企業と期間の定めのある労働契約（有期労働契約）を結んで働く働き方の呼び名です。法律上の用語ではなく、契約期間や担当業務の定め方は企業によって異なります。正社員と同じ業務を担当する場合もあれば、業務の範囲が契約で限定されている場合もあるため、応募前に雇用契約書や労働条件通知書で確認しましょう。契約が満了したあとに更新があるか、更新するかどうかをどのように判断するのかも、あわせて確認しておくと安心です。
派遣社員として働く
派遣社員は、派遣会社と雇用契約を結び、派遣会社から紹介された派遣先の企業で働く働き方です。
派遣社員の賃金水準は、職種や保有スキル、就業地域によって大きく変わります。事務職と専門職では時給に数百円以上の差がつくことも珍しくありません。応募前に、派遣会社の求人情報で同じ職種・同じ地域の時給レンジを複数見比べておくと、相場感をつかめます。
なお、派遣社員の待遇には、法律で不合理な待遇差が禁止されているほか、派遣会社は「派遣先の労働者との均等・均衡」または「労使協定による一定水準以上の待遇」のいずれかの方式で待遇を決めることとされています（労働者派遣法30条の3・30条の4）。待遇の決め方に疑問がある場合は、派遣会社に説明を求めるのがおすすめです。
無期転換ルールを利用できることもある
派遣社員・契約社員・パートなど有期契約で働く方は、無期転換ルールを利用できる場合があります。これは、同じ会社との有期労働契約が更新を繰り返して通算5年を超えたとき、労働者が申し込むことで、次の契約から期間の定めのない契約に転換できる制度です（労働契約法18条）。
注意したいのは次の3点です。
・申し込みは、いま結んでいる有期契約の期間が満了する日までに行う必要があります。
・契約と契約の間に一定期間以上（原則6か月以上）の空白があると、それ以前の期間は通算されない「クーリング」の扱いです。
・派遣社員の場合、「同じ会社」は派遣元（派遣会社）を指す点に注意が必要です。派遣先が変わっても、同じ派遣会社との契約が続いていれば通算されます。
なお、無期雇用に転換しても、賃金や勤務地などの労働条件は別段の定めがない限り直前の有期契約と同じです。派遣先が決まるまでの待機期間中の賃金の取扱いは派遣会社ごとに異なるため、応募前に就業規則や雇用契約書で確認しておきましょう。
参照元：e-Gov法令検索「労働契約法」
参照元：厚生労働省「有期契約労働者の無期転換ポータルサイト」
フリーランスとして働く
フリーランスは、企業と雇用契約を結ばず、仕事ごとに契約を結んで働く働き方です。働く時間や場所を自分で決めやすい反面、収入が安定しにくく、健康保険や年金の手続きも自分で行う必要があります。仕事を受注するための実績やスキルが求められるため、就業経験が少ない段階では、まず雇用されて経験を積み、そのあとで検討するのも選択肢です。
非正規雇用で働く場合に知っておきたいのが、正社員との待遇差に関するルールです。パート・有期雇用で働く方と正社員との間で、基本給や賞与、手当などに不合理な待遇差を設けることは法律で禁止されています（パートタイム・有期雇用労働法8条・9条）。また、正社員との待遇の違いの内容と理由について、会社に説明を求めることができます（同法14条2項）。説明を求めたことを理由に不利益な取り扱いをすることも禁止されています（同条3項）。待遇に疑問を感じたら、まず会社に説明を求めてみてください。
参照元：e-Gov法令検索「短時間労働者及び有期雇用労働者の雇用管理の改善等に関する法律」
「ニートのままでいたい」という気持ちを解消するには
ニートから抜け出して就職するには、働く意欲を高めることが大切です。ここでは、「ニートのままでいたい」気持ちの解消方法を紹介します。「ニートを続けて働けなくなる末路を避けたほうが良いのは分かるが、どうしても社会復帰をする気持ちになれない…」とお悩みの方は、ぜひ参考にしてみてください。
働きたくない原因を見つけて解決する
働きたくない原因を見つけて解決することは、就労意欲を高めるために大切です。働きたくない原因が解決できていないと、就職できたとしてもモチベーションが維持できず、退職につながる恐れがあります。入社後のストレスにつなげないためにも、解決方法を探ってみましょう。また、仕事のどのような部分に苦痛やストレスを感じているのかが分かると、自分が仕事に求める条件を明確にでき、働きやすい職場選びに役立てられることがあります。コミュニケーション能力に不安があり、働きたくないと感じている場合は、上手く話せる人の特徴を知り、真似をして鍛えるのも解決策として有効です。
人と関わる機会が少ない仕事を選ぶのも手
人間関係が苦手な場合や対人ストレスを感じやすい場合、人と関わる頻度が少ない仕事を選ぶのも有効です。たとえば、在宅ワークや工場での軽作業、清掃業務、データ入力などがあります。また、職場によっては、無理に同僚と深く関わる必要がない環境が整っているところもあるようです。こうした仕事を選ぶことで、働くハードルを下げられるでしょう。
心に余裕をもつよう心掛けてみよう
気持ちに余裕がないと、何をするにも負担に感じやすくなります。規則正しい生活を意識する、趣味やリラックスできる時間をつくる、近所を散歩する、不安になったら深呼吸をするなど、無理のない範囲で取り入れてみましょう。
なお、眠れない日が続く、食欲がない、何をしても楽しいと感じられない、朝起き上がれないといった状態が2週間以上続いている場合は、気の持ちようの問題ではない可能性があります。ひきこもりや無業の状態の背景に、うつ病や不安障害、発達特性などが関わっていることは珍しくありません。その場合、生活習慣の改善だけでは状況は変わりにくく、医療や専門的な支援につながることが回復への近道になります。
どこに相談すればよいか分からないときは、お住まいの地域の精神保健福祉センターや保健所、ひきこもり地域支援センターに相談してみてください。本人が外出しづらい場合、ご家族だけで相談することもできます。
参照元：厚生労働省「ひきこもりの評価・支援に関するガイドライン」
やりたいことを見つけてみる
やりたいことを見つけてみることも、仕事に対する姿勢が前向きになりやすいため、おすすめの方法です。たとえば、「就職したら○○を買いたい」「働いて収入を得たら旅行したい」といった私生活に関するやりたいことを目標にすることで、働く意欲を高められる場合があるでしょう。また、「△△の職種で働いてみたい」「××の業界が気になる」といった仕事上でやりたいことを探すのも、就活へのモチベーションにつながる可能性があるためおすすめです。
働く目的を整理する
ニートを続けたい気持ちが強く、働く決心がつかない場合は働く目的を整理してみましょう。仕事をするうえで、「働きたくない…」と感じることは、正社員やフリーターなどで働いている場合もあり得ることです。働く意欲がわかない場合は、「自分が何のために働くのか」を考えてみてください。「生活をするためのお金を稼ぎたい」「社会のなかで成長したい」など、人によりさまざまな働く目的があるでしょう。働く目的が分かれば、どのように仕事と向き合えば達成したいことが叶うのかも明確になる可能性があります。「○○をするために働こう」と就労意欲につながる場合もあるでしょう。
【5選】ニートが就活を成功させるためのポイント
ニートの期間がある状態から就職するには、面接での効果的なアピールの仕方を知ることが大切です。ここでは、ニートの方の就活を成功させるためのポイントを紹介します。「就活を上手く進めるための方法が分からない」と不安に感じる方は、ぜひご一読ください。
労働意欲や入社後に実現したいことをアピールする
就活を成功させるためには、労働意欲や入社後に実現したいことをアピールすることが大切です。企業側は、入社後「欠勤なく毎日働けるだろうか？」「入社してもすぐに辞めてしまわないか？」といったことを危惧している場合があります。採用されるには、「自社にとって貢献が期待できる人材」といったイメージにつながるようなアピールをすることが大切です。入社後どのように仕事に向き合うのか、どのような目標を掲げて働きたいのかなどをアピールし、企業や業務に対する熱意を伝えるようにしましょう。
過去よりも未来に焦点を当てる
ニートから就活を進める際は、「過去よりも未来に焦点を当てる」ことがポイントといえます。ニートに至ったきっかけや続けていた期間のことを後悔し、面接の場で後ろ向きな発言ばかりすると、採用担当者にネガティブな印象を与える恐れも。前向きな印象につなげるには、過去の反省ばかりを伝えるのではなく、「ニートの経験を今後どのように活かすか」を具体的に伝えることが大切です。
マナーに気を遣う
マナーに気を遣うことも就活を成功させるためには必要といえるでしょう。採用面接ではマナーや社会常識が重視される傾向にあります。就活中は、正しい敬語を使うのはもちろん、「何を問われているのか」を意識しながらコミュニケーションをとる、面接に相応しい身なりに整える、といった点に注意しましょう。
面接官と視線を合わせる
面接官と視線を合わせることも効果的なアピール方法の一つ。受け答えをする際に視線を合わせなかったり、目が泳いだりすると、「熱意が感じられない」「入社後、周囲と上手く関係を築けないのでは？」などといったマイナスイメージにつながる可能性があります。ずっと相手の目を凝視する必要はないものの、適度に視線を合わせるよう意識してみてください。
ニートになった原因を他責にしない
就活を成功させるためには、ニートになった原因を他責にしないことが重要といえます。ニートに至った経緯は人それぞれ異なり、自分以外に原因がある場合も。自分に原因がなかったとしても、すべてを他責にするのは避けましょう。企業側に「入社後にトラブルやミスが起こった際も他責思考になるのでは？」と捉えられ不採用になる可能性があります。ニートになった理由を聞かれたら、事実だけを端的に伝え、「ニート期間に何を学んだか」「今後どのように活躍するか」というアピールにつなげましょう。
ニートは卒業したい！正社員になるためのコツ
正社員への就職を目指す場合は、効果的なアピールをすることはもちろん、採用されやすい求人を選ぶことも大切です。ここでは、ニートから抜け出して正社員就職を成功させる方法を解説します。「正社員になりたいけど、就活の仕方が分からず不安」という方は、チェックしてみてください。
就職に役立つスキルを身につけて強みにする
正社員として採用されるためには、就職に役立つスキルを身につけるのもおすすめです。応募先の企業の業務に関連するスキルであれば、「企業で活躍できる能力がある」と評価されやすくなると考えられます。たとえば、事務職であればパソコンスキルや日商簿記検定などを取得することで、効果的なアピールにつながる場合があるでしょう。ハタラクティブの「若者しごと白書2024（p.61）」によると、これから身につけたいスキルはフリーターの方と正社員の方ともに1位が「語学スキル」、2位が「パソコンスキル」、3位が「財務・経理に関するスキル」でした。「これからどのようなスキルを身につけるか迷う」という場合は、参考にしてみてください。
職業訓練でスキルを身につけるのも手
ハローワークで提供されている職業訓練を利用すれば、無料または低コストで実践的なスキルを習得できる可能性があります。未経験者向けのカリキュラムもあるようなので、「履歴書に記載できる資格が欲しい」という方は利用を検討してみるのも手。職業訓練中に就職サポートが受けられることもあるようです。
規則正しい生活を心掛けて体力をつけておくことも大切
正社員として企業で働くためには、仕事に耐えられる体力をつけておくことが大切です。ニートを続けていると、外出や運動の機会が減り、体力が衰える可能性もあります。「休まずに出勤して業務を行える」ことをアピールするためにも日々の生活習慣を見直し、近所の散歩を毎日決まった時間に行うといった運動習慣をつけるようにしてみてください。
未経験歓迎の求人を狙う
ニートから正社員へ挑戦する際は、「未経験歓迎」の求人を狙うのがおすすめです。「未経験歓迎」の求人を出している企業は、就職後に人材を育成する前提で採用活動を行う場合が多く、教育制度を充実させている傾向にあります。企業によっては、資格取得支援制度を設けている場合もあるようです。着実なステップアップを目指したい場合は、応募前に制度の有無を確認しましょう。
就職支援サービスを活用する
就職支援サービスを活用すると、就活を効率的に進めやすくなると考えられます。就職支援サービスとは、ハローワークや就職・転職エージェントが提供するサービスです。求人紹介や書類の添削、面接対策などによって求職者の就職活動をサポートしているので、「就職に向けて何から始めたら良いか分からない」というニートの方も安心して利用できます。
参照元：ハタラクティブ「若者しごと白書2024」
まとめ
ニートの状態が続くと、孤立や就職難易度の上昇、経済的な不安など、さまざまな影響が出る可能性があります。しかし、こうした状況は、行動を始めるほど変えやすいものです。いきなり正社員を目指さなくても、短時間のアルバイトや公的な相談窓口の利用など、無理のない一歩から始められます。就職活動では、空白期間を事実として伝え、これからの意欲を具体的に話すことが大切です。ひとりで進めるのが不安な場合は、エージェントなどの支援を活用して、自分に合った進め方を見つけましょう。
ハタラクティブでは、学歴や職歴に自信がない方の就職活動を、専任のアドバイザーがサポートしています。ニートから正社員を目指したい方は、お気軽にご相談ください。
「ニートの末路が不安…」「就職したいけど何から始めるのか分からない」とお悩みの方は、ぜひ就職・転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブは、フリーターやニート、既卒など若年層に特化した就職・転職支援サービスです。キャリアアドバイザーがマンツーマンで、求人紹介から就職後のフォローまでサポートします。サービスはすべて無料なので、お気軽にお問い合わせください。
末路が不安なニートに関するQ＆A
「ニートを続けるリスクは？」「ニートの末路が不安だけど働くのは嫌…」といった疑問やお悩みにQ＆A形式でお答えします。将来に不安がある方は、ぜひご覧ください。
40代・50代まで無業やひきこもりの状態が続いた末路は？
40代・50代まで無業やひきこもりの状態が続くと、親の高齢化によって年金や貯蓄が底をつき、生活が立ち行かなくなる「8050問題」（80代の親と50代の子の世帯が孤立・困窮する問題）に直面するおそれがあります。社会からの孤立が長期化すると、親の介護や自身の病気といったトラブルに対処できず、経済的にも精神的にも追い詰められてしまう恐れもあるでしょう。
しかし、そこで決して手遅れになるわけではありません。ひきこもり地域支援センターや自立相談支援機関など、年齢を問わず無料で利用できる公的な相談窓口が存在します。本人が外出しづらい場合は家族だけの相談も可能であり、本人のペースに合わせた支援の進め方を専門家と一緒に考えることができるため、孤立を防いでまずはこうした支援機関とつながることが大切です。
ニートが許されるのは何歳までですか？
ニートであることに、許される年齢や禁止される年齢が法律で定められているわけではありません。統計上の「若年無業者」は15〜34歳ですが、これは調査上の区分であり、年齢の上限を示すものではない点に注意しましょう。働くことを考え始める時期は人それぞれで、利用できる支援は年齢によって異なる点にも注意が必要です。たとえばサポステは15〜49歳が対象で、ひきこもり地域支援センターは年齢の制限なく相談できます。年齢を理由にあきらめず、まずは窓口に相談してみましょう。
ニートになりやすい家庭の特徴は？
ニートの状態になる理由は人それぞれで、家庭の特徴だけで決まるものではありません。内閣府の調査では、外出が減ったきっかけとして、退職や人間関係がうまくいかなかったこと、病気などが挙げられています。注意したいのは、生活費を親に頼る状態が長引くことです。親の高齢化で支援が難しくなると、経済的に立ち行かなくなるおそれがあります。
一生ニートでいることはできますか？
法律でニートでいることが禁止されているわけではありませんが、現実的には、生活が立ち行かなくなるおそれがあるのでおすすめはできません。生活費を親の収入や貯蓄、年金に頼っている場合、親が高齢になったり、病気や介護が必要になったりすると、親の支援を受け続けることが難しくなるためです。生活に困ったときは、生活保護や生活困窮者自立支援制度などの公的な支えもあります。詳しくは、このコラムの「経済的困難で親の支援が必要になる」をご覧ください。
ニートの社会復帰率はどのくらいですか？
ニート全体の社会復帰率を示す公的な統一の数値は、確認できていません。参考として、サポステ（地域若者サポートステーション）の令和6年度実績では、新規登録者のうち、就職や公的職業訓練の受講などに至った人の割合（就職等率）は73.7%でした。この数値はサポステの利用者を対象にしたもので、ニート全体の復帰率ではありませんが、支援を活用して社会復帰を目指す方が一定数いることが分かります。
どうしても対処法が分からないときは一人で悩まず、就職・転職エージェントの利用も検討してみましょう。ハタラクティブは、就職を目指す方を無料でサポートするので、お気軽にご登録ください。
