「職歴詐称したらバレる？」と疑問をもつ方もいるでしょう。職歴詐称は、履歴書に記載している内容と面接での受け答えの矛盾がきっかけでバレる可能性があります。また、会社によっては前職調査やリファレンスチェックなどが行われてバレることもあるようです。このコラムでは、職歴詐称がバレる原因と発覚した際のリスクを紹介しています。また、職歴を前向きに伝えるコツも解説しているので、選考対策の参考にしてみてください。

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職歴の詐称はバレる？

職歴詐称は発覚するリスクが高いといえるでしょう。年金手帳に記載されている雇用保険や社会保険の加入歴、源泉徴収票、前職調査などで前職や前々職の職歴詐称が発覚する場合があります。また、求人に応募した時点ではバレなかったとしても、雇用保険被保険者証の手続きの際や、年末調整のときに職歴詐称がバレることもあるようです。

「過去のことは自分が言わなければ分からない」「ほかの人もみんなやっているだろう」という気持ちで職歴を偽るのはおすすめできません。履歴書や職務経歴書には正しい職歴を記載しましょう。

企業は、必ずしも華やかな職歴を重視しているわけではありません。これまでの経験や身につけたスキルを把握し、自社で活躍できる人材かを判断するために職歴を見ています。職歴を詐称すると入社後に企業とのミスマッチを感じることにつながり、結果的に自身も会社も損をするリスクがあることを覚えておきましょう。

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職歴詐称がバレる7つの原因

職歴詐称は、選考過程で発覚することもあれば、内定後・入職後に事実が明るみに出る可能性もあります。どのようなことが原因で職歴詐称だと判明するのか、下記で詳しくご紹介するので確認してみてください。

1.履歴書と面接での話が合わない

履歴書に記載した内容と面接での話が合わないのは、職歴詐称が発覚するきっかけの一つです。面接では、履歴書の内容を深掘りする質問をされることも。質問への回答のなかで履歴書に記載の実務年数と実際のエピソードに矛盾がみられたり、担当していたはずの業務について詳しく説明できなかったりすると、面接官は「職歴に偽りがあるのでは？」と疑念を抱く可能性があります。

実際の職歴に沿った履歴書の職歴欄の書き方は、「履歴書の職歴はどう書く？書き方のポイントや状況別の例をご紹介」のコラムで解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

2.社会保険や年末調整で必要な書類の内容に矛盾がある

職歴詐称が発覚しないまま入社が決まったとしても、社会保険や年末調整などの手続きの際に明らかになることがあるでしょう。

入社時に提出が求められる「雇用保険被保険者証」には、氏名・生年月日・雇用保険被保険者番号のほか、前職の企業名や退職日も記載されています。また、転職後の年末調整で必要な源泉徴収票にも、前職の企業名と退職日などが明記されているので、その経歴との矛盾から職歴詐称がバレる場合もあるようです。

3.年金手帳の加入履歴と職歴が一致しない

入社時に提出する年金手帳も、職歴詐称が発覚する原因として挙げられます。年金手帳とは、公的年金制度に加入している人に交付される手帳のこと。加入者の氏名や生年月日、基礎年金番号などの情報が記されています。

年金手帳には前職の退職日や企業名の記載はありません。しかし、年金手帳には国民年金および厚生年金の加入日が記載されているので、応募書類に書いたこれまでの仕事の在職期間との矛盾が生じている場合、職歴詐称を疑われる可能性があるでしょう。

4.前職調査

前職調査が行われたときに応募者が示す職歴との相違点が見つかることで、職歴詐称がバレることもあります。前職調査とは、企業が採用を予定する人材についての調査を第三者の調査機関に依頼する方法のこと。詳しい経歴や保有スキル、過去のトラブルの有無などが調査対象となります。選考が終了し、内定を出す前のタイミングに行われることが一般的です。

前職調査が行われる傾向がある業界

「警備業界」と「金融業界」は、前職調査を行う会社が多い傾向にあります。警備員は、要人の警護や貴重品の輸送業務といった信用が必要な業務にあたるため、前職調査の対象になりやすいでしょう。金融業界も同様に信用が求められる業界なので、職歴だけでなく借金の有無まで調べられることがあるようです。

一方で、近年では調査を行わない企業も増えています。「プライバシーの観点から個人情報が手に入りにくくなった」「コストのわりに得られる成果が少ない」などの理由があるようです。とはいえ、業界や企業によっては、職歴調査が行われる可能性があることも心に留めておきましょう。

前職調査についてさらに詳しく知りたい方は、「前職調査とは？違法性の有無や内定取り消しになるパターンも解説」のコラムでも紹介しているので、ぜひご覧ください。

5.リファレンスチェック

リファレンスチェックによって職歴詐称がバレることもあるようです。リファレンスチェックとは、人柄や能力など、面接では把握しきれなかった応募者の一面を知るために、採用を予定している会社が前職の同僚や上司に話を聞く調査方法のこと。応募者本人が述べる職歴と前職の同僚や上司との話が食い違っていると、職歴詐称がバレる可能性があります。

リファレンスチェックは、一般的に最終面接の前後に実施されることが多いようです。前職調査と同様に応募者の同意なしに実施することはできず、打診された際に拒否することも可能。ただし、納得感のある理由なしに拒否すると「後ろ暗いことがあるのでは」と疑念をもたれかねないので、注意しましょう。

6.共通の知人の話

自分と転職先の同僚や上司に共通の知り合いがいた場合、その知人の話から職歴詐称が発覚する場合もあります。特に、現職と同じ業界で転職する場合は、転職先に現在の仕事内容を知っている人がいる可能性も。たとえば、現在一緒に働いている派遣社員が新たな職場に派遣され、そこに自分も転職して再会することで、職歴詐称が明るみに出ることもあるようです。

7.SNSの情報

近年では、応募者の職歴や人となりを調べるために応募者のSNSのアカウントをチェックする企業もあるようです。その際に、応募者の職歴とSNSの情報の矛盾が原因で職歴詐称がバレることもあります。たとえば、応募先企業には「前職では正社員として勤務していた」と伝えていたのに、SNSにはアルバイトとして勤務している姿を投稿していた場合、「職歴を詐称している」とみなされることがあるでしょう。

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職歴詐称がバレるとどうなる？

職歴を詐称すれば、会社のルールに従ってペナルティを科される場合もあるようです。以下で、職歴詐称が発覚した場合のリスクやデメリットについて解説します。

周囲からの信頼を失う

職歴詐称がバレれば、社内での立場や印象が悪くなることは避けられないでしょう。上司や同僚からの信頼を失って職場からの風当たりが強くなったり、出世が難しくなったりする場合があります。

アルバイトであっても信頼を失うのは同じ

職歴詐称は、アルバイトやパートといった正社員以外の雇用形態で働く場合であっても避けましょう。「嘘をついていた」という事実によって、上司や同僚など周囲からの信頼を失ったりペナルティを科されたりする点は、正社員と同様です。アルバイトやパートは、数ヶ月ごとに契約を更新する「有期雇用契約」を会社と結ぶことが一般的なため、職歴詐称が発覚して信頼を失うと、契約更新できない可能性もあるでしょう。

懲戒解雇や内定取り消しになる場合がある

職歴詐称がバレると、懲戒解雇や内定取り消しになる場合があるでしょう。

厚生労働省の「モデル就業規則 （p.87）」によると、懲戒解雇の対象として「重要な経歴を詐称して雇用されたとき」と示されています。あくまで就業規則のモデルではあるものの、「職歴詐称した場合は懲戒解雇する」という規則を定めている会社もあるでしょう。

職歴詐称が発覚したのが入社前であれば、内定が取り消しとなることも考えられます。内定が取り消されれば、就職・転職活動がまた振り出しに戻ってしまうことに。採用されるための努力を無駄にしないためにも、最初から嘘はつかず、正直な経歴を述べることが大切です。

在職したまま処分を科されることもある

たとえ懲戒解雇や内定取り消しといった処罰を受けなかったとしても、在職したままペナルティを科されることもあるようです。社内でのペナルティ例としては、以下のような例が挙げられます。

• ・減給や降格処分の対象となる
• ・職歴を詐称したことを社内で公表される

職歴詐称がバレた場合にどのような対応をとるかは、会社の方針によって異なります。たとえ厳しい処分を受けなかったとしても信用度は落ちてしまうため、職歴を偽るのは避けましょう。

参照元
厚生労働省
モデル就業規則について

法律違反とみなされて罰則を受ける恐れがある

職歴詐称の内容によっては、法律違反とみなされる恐れもあるでしょう。たとえば、軽犯罪法第1条15項には、以下のような人は拘留または罰金の対象となると記されています。

つまり、公務員ではないのに「公務員として働いている」と偽るのは軽犯罪法に該当する可能性があるのです。ほかにも、職歴や資格を偽って入社した結果、給料や手当に見合う働きができなかったり損失を出したりすると、会社側から損害賠償を求められる場合もあります。

職歴詐称を法律違反とみなされる例は「経歴詐称は罪に問われる？具体的な例やバレる理由と嘘をつくリスクを解説」で紹介しているので、あわせてご一読ください。

参照元
e-Gov法令検索
軽犯罪法

職歴詐称に該当する7つの項目

「具体的に何を偽るのが職歴詐称なの？」と疑問に思う方もいるでしょう。職歴詐称に該当する主な項目は、以下の7つが挙げられます。

1.雇用形態

雇用形態を偽る行為は、職歴詐称に該当します。たとえば、派遣社員として勤務していたにもかかわらず、応募書類の職歴欄に「正社員」と書いたり、面接の際に「正社員として△△を担当していた」などと伝えたりしてはいけません。正社員の経歴を派遣やアルバイトと偽るのも、同じく職歴詐称に該当します。

また、早期退職した事実を隠すために、正社員の経歴を「アルバイト」や「派遣社員」などへ変更するのも、職歴詐称となるので避けましょう。

2.在籍期間

短期間で退職したのにもかかわらず、長期間勤めていたと在籍期間を偽るのも職歴詐称です。たとえば、実際は半年間ずつ2社に勤めていたのに、1社に1年間勤めていたように記載するのは職歴詐称になります。前述のとおり、前職の在籍期間は源泉徴収票で明らかになるので、嘘をついたとしてもバレる可能性が高いでしょう。

3.転職回数

事実とは異なる転職回数や職歴を伝えることも職歴詐称に該当します。「転職回数が多いと不利になるのでは」という考えのもと職歴を偽ろうと考える方もいるかもしれませんが、詐称がバレたときのほうが周囲からの印象を下げてしまう点を念頭に置くべきです。反対に、人脈や経験をアピールするために転職回数を実際より多く応募書類へ書くことも詐称にあたるので、注意しましょう。

4.免許・資格

実際には保有していない免許や資格を、履歴書や職務経歴書に書くのも避けてください。また、「バレることはない」と考えて、資格の等級やTOEICスコアなどを偽るのも詐称にあたります。嘘の申告をして入社後に給与以外の手当を受け取った場合、詐欺罪に問われる恐れもあるため、事実をそのまま伝えるのが賢明でしょう。

5.年収

転職時の年収交渉を有利にするために年収を偽ることも、職歴詐称です。転職先でより高い年収で雇われることを目的として、前職の年収を高く申告するケースが考えられます。たとえ年収を高く偽ったとしても、前職の年収額は源泉徴収票で確認できるため、結果的に嘘がバレてしまうでしょう。

6.業務内容

前職で担当していない仕事を、自分が行っていたかのように見せることも職歴詐称です。たとえば、「経験者のほうが有利になるだろう」と考えて、実際には関わっていない業務を「担当していた」と偽るケースが挙げられます。

ただし、業務内容の認識は企業と自分の間で異なる場合があるため、一概には職歴詐称にならないこともあるでしょう。たとえば、「毎日お客さまと関わっていたわけではないので、接客経験ありとはいえない」と考える方もいれば、「月に1〜2回お客さまと電話応対する機会があったため、接客経験があった」とする方も。業務内容とともに関わった期間や頻度などを正直に伝えて、志望企業と認識の擦り合わせを行うことが大切です。

7.職位・役職

前職の職位や役職を偽るのも職歴詐称です。「マネジメント経験がないのにあるように伝える」「部下の人数を偽る」「関わっていないプロジェクトのリーダーを担当したと嘘をつく」などのケースが挙げられます。前職の職位や役職を評価されて転職が決まった場合、詐称がバレると内定取り消しや懲戒解雇になることもあるでしょう。

職歴詐称がバレずに入社した場合に生じる4つのリスク

ここでは、職歴詐称がバレずに転職が決まった場合に生じるリスクを4つ紹介します。たとえ入社の段階で職歴詐称が会社にバレなかったとしても、実際に働き始めてから後悔することも。嘘をつくリスクについて以下で詳しく見てみましょう。

1.スキルが足りず業務をスムーズにこなせない

自分の経験や能力を偽って入社すると、実際の仕事に対してスキルが足りずに苦労する恐れがあります。偽った職歴を転職先から「即戦力だ」と評価されて採用された場合や、専門性が必要な職種に採用された場合、本来の能力と任される仕事の難易度が見合わず後悔することがあるでしょう。

2.ミスマッチから早期離職する可能性がある

職歴を偽ることで、自分に合わない会社に入社するリスクもあります。

面接は、応募者と会社の相性を確かめる場です。そのため、面接で嘘の情報を伝えると、本来の自分の適性やスキルと合わない企業への入社が決まってしまう可能性があります。たとえ採用されたとしても、入社後に「仕事についていけない」「社内の雰囲気に馴染めない」などのミスマッチを感じて早期離職する恐れがあるでしょう。

3.嘘をついた罪悪感に襲われる

職歴詐称が発覚しなかったとしても、「嘘をついて入社した」という罪悪感が拭えず気持ちよく働けない可能性があります。仕事で成果を出して評価されても、「周りの人に嘘をついている罪悪感により心から喜べない」という場合も考えられるでしょう。

4.入社後も隠し続けるプレッシャーがある

たとえ職歴詐称がバレずに志望する会社に入れたとしても、入社後も隠し続けるプレッシャーを感じる可能性があるでしょう。

入社時に職歴を詐称すると、入社後も職歴詐称の事実が発覚しないように嘘をつき続ける必要があります。前職のことを聞かれたときに、作り話をしなければならなかったり、「いつかバレるのではないか…」と不安を抱えながら過ごしたりと、ストレスを感じる場面があるでしょう。

【経歴別】職歴を面接でポジティブに伝える3つのコツ

職歴に自信がない場合は、職歴を偽るのではなく、入社後のポテンシャルを感じさせるアピールを考えることが大切です。

ここでは、職歴に自信がない場合におすすめの、「面接を切り抜けるヒント」をご紹介します。「転職が多い場合」「在籍期間が短い場合」「フリーター期間が長い場合」の3つの経歴別に分けてまとめたので、ぜひ参考にしてみてください。

1.転職が多い場合

転職回数が多い場合は、面接官が納得できる退職理由を説明することや、今後の具体的なキャリアプランを示すことが大切です。目的意識をもって転職活動をしており、「次こそは腰を据えて働きたい」という意欲をアピールしましょう。また、前職の会社で得た経験やスキルを、応募先でどのように活かせるかを伝えるのも効果的です。

転職回数が多い場合の面接対策は「転職回数が多いと不利？就活への影響と対策」で紹介しています。ぜひお役立てください。

2.在籍期間が短い場合

1つの会社に在籍していた期間が短い場合、早期離職に至った理由を面接で説明できるように考えておくことがポイントです。

企業側は、早期離職の経歴がある応募者に対して「採用してもまたすぐに退職しないか確かめたい」と考えています。病気や怪我、家庭の事情などやむを得ない理由で退職した場合は、その旨を伝えれば理解を得られるでしょう。その際、現在は問題なく就業できることもあわせて伝えるようにしてください。

3.フリーター期間が長い場合

フリーター期間が長い場合は、素直に自分の状況を説明し、今後は正社員として働く意欲があることを述べれば採用担当者からの好印象につなげられるでしょう。フリーターから正社員になりたいと考えた理由を、前向きな言葉で説明するのがポイントです。また、アルバイトで培った経験やスキルを、入社後にどのように活かせるかをアピールしましょう。

職歴に自信がないときの6つの対処法

ここでは、職歴に自信がないときの対処法を6つご紹介します。「自分の職歴が応募企業に見合っていない」と思うからこそ、偽りたいという心理が生まれることも。職歴に自信がない場合は、以下の方法で就職・転職成功を目指してみましょう。

1.自己分析をして説得力のある志望動機や自己PRを考える

職歴に自信が持てない場合、志望動機や自己PR欄を充実させることが大切です。志望動機で応募企業への入社意欲の高さをアピールしたり、自己PRで自分が入社後に貢献できる人材であることを示すことで、採用担当者に好印象を持ってもらえる可能性があります。

説得力のある志望動機や自己PRを考えるためには、自己分析が欠かせません。過去の経験を振り返り、自分の強みや適性を把握して志望動機や自己PRに盛り込みましょう。自己分析のやり方は、「自己分析の方法9選！就活や転職を成功させるためのやり方を解説」で解説しています。

2.20代の場合はポテンシャルを強調する

20代の場合は、就職や転職時にポテンシャルを強調するのがおすすめです。大きな実績や目を引くような経歴がなくても、20代の若手人材を求めている企業はあります。特に若い人材が不足する業界では、「未経験であっても構わないので若者を採用したい」と考える会社もあり、経験不足がハンデになりにくいという特徴もあるようです。

年齢が若い方の場合、職歴に自信がなくても、入社後の抱負を伝えてポテンシャルを示すことで就職や転職が成功する可能性は十分あるでしょう。

3.志望職種で活かせる資格を身に付ける

職歴に自信がない方は、志望職種で活かせる資格を身につけるのも一つの手です。入社後に役立つ資格を取得することで、企業側から「即戦力になりそう」「意欲が高い」と評価してもらえる可能性があります。

ただし、難易度が高過ぎる資格を選ぶと取得までに時間が掛かってしまい、就職・転職が先延ばしになる恐れがある点には注意が必要です。就職や転職を希望する時期から逆算して、無理のない範囲で資格取得のために勉強するスケジュールを立てましょう。

4.応募書類を丁寧に作成する

履歴書や職務経歴書などの応募書類は、丁寧に作成しましょう。たとえ意図的ではなくても、書き忘れをしたり正式名称を省略したりすると、採用担当者から職歴詐称を疑われる場合があります。

入学・入社年月日をきちんと確認し、社名や資格名は略称にせず正式名称で書いてください。作成後、声に出して読み上げると間違いに気がつきやすいでしょう。

5.過去の反省を素直に伝える

「短期で会社を転々としていた」「フリーター期間が長かった」などの理由で職歴に自信がもてない場合は、嘘をつくのではなく過去の反省を素直に伝えることが大切です。面接では、過去に対する反省点を述べたうえで「入社後は正社員として意欲的に働きたい」という旨を伝えましょう。

「職歴に自信がないから…」と事実を偽るよりも、自分の過去と真摯に向き合い、前向きな展望を示すことで誠実な印象を与えられる可能性があります。

6.就職支援サービスを頼る

「職歴に自信がもてない」という場合は、ハローワークや就職・転職エージェントといった就職支援サービスに頼りましょう。以下でそれぞれの特徴を解説します。

ハローワーク

ハローワークは、国が運営する公共職業安定所です。幅広い世代の求職者に対して無料で就職支援サービスを提供しています。ハローワークでは求人検索ができるだけでなく、自分に合う仕事を窓口の職員から紹介してもらうことも可能です。自己分析や選考対策のサポートも行っているので、職歴に自信がなく一人で求職活動をするのが不安な方は、利用を検討してみてください。

ハローワークの利用方法は、「ハローワークを利用する流れは？求職者登録や失業保険の申請方法も解説！」で解説しています。

就職・転職エージェント

就職・転職エージェントは、求職者と企業を結びつける仲介サービスです。専任のキャリアアドバイザーによるカウンセリングにもとづく求人紹介や、志望企業に合わせた選考対策といったサービスを提供しています。プロのキャリアアドバイザーと経歴の棚卸しや自己分析に取り組むことで、職歴をカバーできるような新たな自分の強みが分かる可能性があるでしょう。

「職歴に自信がなく仕事が見つかるか不安…」という方は、ハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブは、20代の若年層に特化した就職・転職エージェントです。「未経験者歓迎」の職歴に自信がない方が挑戦しやすい求人も多数扱っています。

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職歴詐称したらバレる？職歴・経歴に関するQ＆A

ここでは、職歴詐称に関する疑問をQ＆A方式で解決します。

履歴書に嘘の経歴を書くとバレて詐称とみなされる？

履歴書に嘘の経歴を書いてバレた場合は、詐称とみなされます。偽って経歴を評価されて入社が決まっていた場合、嘘が発覚したあとに内定取り消しや懲戒解雇といった処分を下される場合もあるでしょう。
履歴書に嘘の経歴を書くことは避け、ほかの志望動機や自己PRなどで自分の魅力や意欲を伝えられるように工夫することが大切です。履歴書に嘘の経歴を書くリスクは、「履歴書の偽造は犯罪になる？経歴詐称がバレる状況やリスクを解説」で解説しているので、ご一読ください。

職歴が多くて省略して記載した場合も詐称になる？

「省略＝詐称」という認識をするかは企業の判断によります。説明の仕方によっては、職歴詐称と判断される場合があるでしょう。
職歴が多い場合は、職歴欄の多い履歴書や職務経歴書を利用するのがおすすめです。職歴が多いときの応募書類の書き方は、「履歴書に職歴を書ききれないときの8つの対処法！書き方の見本付き」のコラムで詳しく紹介しているので、ぜひご覧ください。

昔の職歴が思い出せない場合は？

昔の職歴が分からなくなったときは、雇用保険の加入履歴や厚生年金・国民年金の記録を確認するのがおすすめです。思い出せないからといって、嘘や適当な経歴を書くのは避けましょう。
雇用保険はハローワーク、年金は日本年金機構や市役所の年金に関する窓口などで照会できます。銀行の通帳や取引照会などでもある程度は判断できるため、「大まかな情報があれば思い出せそう」という方は、自分の記憶と照らし合わせて考えてみましょう。

5年前の職歴、10年前の職歴はバレる？

「5年前や10年前の職歴まで調べられることはない」とは言い切れません。企業が前職調査で興信所や専門業者などを利用して応募者のことを調べる場合、前職以前の職歴までかなり遡って調査することもあるようです。「どこまで調べられる？」と不安なまま選考を進めずに済むよう、正直な姿勢で臨みましょう。
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