給料が安くて転職に悩んでいる人の中には、「収入アップを優先して仕事を変えるべき？」「会社の居心地はいいから退職するか迷う」という方もいるでしょう。給料が希望に満たない場合は収入アップを目指して転職するのも一つの選択肢。ただし、転職してから後悔しないよう、仕事で重視したいことを明確にしたうえで慎重に判断することが大切です。

このコラムでは、「給料が安いけど転職すべき？」と迷ったときの判断基準や収入アップを図る方法を解説します。面接で転職理由を答える際の例文も紹介しますので、ぜひご覧ください。

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給料が安いのは転職する理由になる？

給料が安いことは、転職を考える理由になり得ます。給料は実際の生活や仕事へのモチベーションに関わる大事なポイントのため、悩んでいる場合は転職するのも一つの選択肢でしょう。

退職理由として「給料が安いこと」を挙げる人は一定数いる

「給料が安い」という事情で転職する方は一定数いるようです。厚生労働省の「－令和５年雇用動向調査結果の概況－」を見ると、転職入職者のうち「給料等収入が少なかった」ことを理由に前職を辞めた人の割合は、男性が8.2％、女性が7.1％となっています。
以下の表では、転職入職者が前職を辞めた個人的理由（「その他の個人的理由」を除く）の上位5つを挙げました。

参照：厚生労働省「－令和５年雇用動向調査結果の概況－　3　転職入職者の状況（２）転職入職者が前職を辞めた理由」

上記の結果から、給料の安さは、人間関係や労働条件と並んで転職を考える理由になりうるといえるでしょう。

参照元
厚生労働省
令和５年　雇用動向調査結果の概要

平均と比べて「自分の給料が安いか」を客観視することも重要

どのくらいの金額だと「給料が安い」と感じるかは人や状況によって異なります。自分の感覚だけで給料が安いと判断して仕事を辞めると、前職よりも給料が高い求人がなかなか見つからない状況に陥る恐れも。給料の安さから転職したい場合は、自分の給料が世間の平均と比べてどの程度なのかを把握しておくことが重要です。

以下では、国税庁の「令和５年分民間給与実態統計調査－調査結果報告－」における雇用形態別と年齢別の平均年収（平均給与）を挙げました。自身の給料について捉える際の参考にしてみてください。

正社員の平均年収は約530万円

国税庁の「令和５年分民間給与実態統計調査－調査結果報告－」によると、正社員の平均年収は約530万円でした。男女別・雇用形態別の平均年収は以下のとおりです。
※平均給与…1年間の総支給総額（非課税分の通勤手当等を除いた、給料・手当・賞与の合計額かつ給与所得控除前の収入額）を給与所得者数で割ったもの

参照：国税庁「令和５年分民間給与実態統計調査－調査結果報告－（p.15）」

正社員の場合、男性の平均年収は約593万円、女性は約412万円です。また、正社員と正社員以外の平均年収を比較すると、男性で約325万円、女性で約243万円の差があります。正社員のほうが年収が高い主な理由には、非正規社員と比べて「勤続年数や実績が給料に反映されやすい」「賞与を支給される場合が多い」などが挙げられるでしょう。

現在フリーターやパートとして働いている場合は、正社員になることで給料アップが叶う可能性が高いといえます。フリーターと正社員における収入差や就職のコツについては、「フリーターと正社員の収入の違いはどれくらい？就職のためのコツも解説」のコラムで詳しく紹介していますので、あわせてご覧ください。

年齢別の平均年収

次に、国税庁の同資料における年齢別の平均年収のグラフを見てみましょう。

引用：国税庁「令和５年分民間給与実態統計調査－調査結果報告－（p.21）」

20代前半の平均年収は男性が279万円、女性が253万円です。それに対し、20代後半の平均年収は男性が429万円、女性が345万円でぐっと上がっています。特に男性の場合は、30代以降も上昇傾向です。

20代前半は社会人になりたての方が多く、仕事の修行期間ともいえる年代のため給料が安い傾向にあります。20代後半、30代と仕事の経験を積みスキルアップするにつれ、給料は上がっていくのが一般的でしょう。そのため、年齢が若いうちは給料が安くても、将来的には昇給する可能性があります。

給料が安いと感じる場合は、自分の年齢層の平均年収と照らし合わせて「自分の年収がどの程度か」を把握したり、今の職場で昇給の見込みがあるかを見定めたりしてみましょう。「給料が少ない気がする...原因を解明して給与アップする対策法」のコラムでは学歴別や業種別の平均給与も紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

参照元
国税庁
標本調査結果

仕事で「給料が安い」と感じる主な理由

仕事の給料が安いと感じる主な理由には、「基本給の設定や水準が低い」「残業代が支払われていない」「仕事のスキルや知識が不足している」などが挙げられます。それぞれについて以下で見ていきましょう。

基本給の設定や給与水準が低い

「給料が安い」と感じるときは、そもそも基本給の設定金額が低い可能性があります。残業代や休日出勤手当は基本給をもとに算出されるため、基本給が低いほど支給額が減るでしょう。その分、全体的な収入も少なくなります。

また、給与水準が全体の平均値よりも低い傾向にある業界や職種で働いている場合も、給料が安いと感じやすくなるでしょう。以下は、前出した国税庁の「令和５年分民間給与実態統計調査－調査結果報告－」の業種別の平均給与です。

引用：国税庁「令和５年分民間給与実態統計調査－調査結果報告－（p.20）」

上記を見ると、全業種のうち「宿泊業・飲食サービス業」「農林水産・鉱業」「卸売業・小売業」などは平均給与が低めであることが分かります。さらに職種によっても平均給与は変わる可能性があるため、就いている仕事の給与水準が低い傾向にあれば、給料が安い状態になりやすいでしょう。

参照元
国税庁
標本調査結果

残業代が支払われない

給与明細を見た際に残業代が適切に支払われていない場合も、給料が安いと感じる原因になるでしょう。厚生労働省の「労働基準法に関するQ＆A」にあるとおり、企業は所定労働時間を超えた分の残業代を支払わなければなりません。また、法定労働時間を超えた分に関しては割増賃金が発生します。

残業した分の正当な金額をもらえていないと、会社に対する不信感が募ったり自分の仕事量に給料が見合っていないと感じたりして、給料への不満につながる可能性があります。

参照元
厚生労働省
労働基準法に関するQ＆A

仕事のスキルや知識が不足している

仕事のスキルや知識が足りていないと、なかなか給料が上がらない場合があります。たとえば、職務遂行能力が不十分だったり周囲と比べてスキルが劣っていたりすれば、昇給や昇進のチャンスが少なくなるでしょう。その結果、「長く働いているのにいつまでも給料が安い」と感じる可能性があります。

給料が安くて転職すべきか迷ったときの判断基準

給料の安さを理由に転職すべきか迷う場合は、自身の生活状況やキャリア形成を踏まえて考えるのがおすすめです。以下のような判断基準をもとに転職するかどうかを検討しましょう。

1.給料が低すぎて生活ができないか

正社員として働いているにもかかわらず給料が安すぎて生活できない場合は、転職を検討してみましょう。基本的な生活費や最低限の支出を賄えない状態だと、金銭面での不安やストレスが大きくなってしまいます。そうなれば、仕事に集中して取り組めなくなったり心身に不調をきたしたりする恐れがあるでしょう。

ただし、今の会社で昇給を期待できるかどうかを踏まえたうえで判断することが大切です。現職で将来的な給料アップが見込めるのであれば、慣れ親しんだ職場で仕事を続けたほうが少ないストレスでキャリアを積める場合があります。

2.給料の支払い内容に違法性があるか

残業代が支給されない、給料が最低賃金を下回っているなどの理由で給料が安い場合は、転職を視野に入れましょう。前述したように、所定労働時間やみなし残業時間の範囲を超えて働いた分については、残業代が発生します。また、厚生労働省の「労働条件・職場環境に関するルール」にあるとおり、最低賃金未満で雇用することは認められていません。働きに見合った正当な報酬を得られなければ、給料への不満や悩みを解消するのは難しいといえます。

ただし、自分の認識違いや会社側の単純なミスという可能性を考慮し、転職を決断する前に確認が必要です。会社側のミスだったときは給料の支払い内容について改善を求めましょう。そのうえで、適切な対応をしてもらえないのであれば、仕事を変えることをおすすめします。

参照元
厚生労働省
労働条件・職場環境に関するルール

3.転職に有利になるスキルが現職で身につきそうか

将来的に給料アップにつながるような転職を見据えている場合は、今の仕事で転職に役立つスキルが身につくかどうかも重要な判断基準といえます。転職で給料アップを目指すことは可能ですが、さらに給与水準が高い仕事に就くためには一定のスキルが必要な傾向にあります。具体的には、特定の仕事で必要になる専門的スキルや管理職で求められるマネジメントスキルなどが挙げられるでしょう。「転職に役立つスキル一覧！ポータブルスキルとそのアピール方法も紹介」のコラムで詳しく解説しているのでご覧ください。

現職の給料が安くても、今後就きたい仕事で活かせるスキルが身につくのであれば、しばらく働き続けるのも手です。しかし、勤続してもスキルが身につかない環境なら、早めに転職したほうが自分の理想とするキャリア構築につながる可能性があるでしょう。

今の仕事を辞めるかどうか悩んでいる方には「仕事を辞めたいのは甘え？辞めるべきかどうかの判断基準を解説」のコラムもおすすめです。また、「転職したいけど自分にあった仕事が見つかるか不安」という場合は、転職エージェントを利用するのも一つの手。担当のキャリアアドバイザーに給料や待遇について相談すれば、それを踏まえた求人を紹介してもらえたり年収アップを叶えるためのアドバイスがもらえたりするでしょう。

職場の居心地はいいけど給料が安い…どちらを優先すべき？

給料が安いから転職を考えているものの、「職場の居心地はいいんだよな…」と悩む方もいるでしょう。どちらを優先すべきかは、個人の仕事に対する価値観やキャリアビジョンなどによって異なります。そのため、まずは自分が仕事で重視している要素は何かを見極めることが大切です。

仕事を複数の観点から総合的に捉えてみよう

仕事を選ぶ際の優先順位に迷ったら、複数の観点から総合的に考えてみましょう。具体的には、以下のような観点が挙げられます。

• ・企業の理念やビジョンに対する共感度
• ・仕事内容とのマッチ度
• ・社風や社員の魅力度
• ・給料や福利厚生などの満足度

まずは上記の観点で現職の振り返りを行いましょう。そのうえで、以下の表のように、各観点の項目に5点満点で点数をつけてみてください。
次に、現職で各項目に割り振った点数の合計点を持ち点とし、「転職で叶えたい状態」について同じように点数をつけます。表の例を用いると、転職で「給料や福利厚生などの満足度」を上げたいなら「2点→4点」、その代わりに「社風や社員の魅力度」を「5点→3点」に下げ、転職で叶えたい状態の合計点が現職の合計点（14点）に収まるように調整しましょう。

【仕事の各観点に点数を割り振った一例】

上記のような整理を行い、複数の観点から「現職」と「転職で叶えたい状態」の両方について考えることは、自分が仕事で何を重視したいのかを可視化するのに役立ちます。
両者における点数の割り振りにそれほど違いがなく、給料以上に職場環境や人間関係などを優先したいと思うなら現職を続けてみるのも一つの方法です。反対に、理想との差が大きい、環境を変えてでも給料アップを目指したいという場合は、転職も視野に入れてみましょう。

転職エージェントを利用すれば、自分の希望や適性に合った仕事を紹介してもらえます。仕事選びの優先順位に悩む場合も、担当のキャリアアドバイザーに相談できるので、プロのアドバイスを受けながら仕事の希望条件を絞り込んでいけるでしょう。

給料が安い会社で働き続けた場合のデメリットはある？

給料が安くても仕事を辞めずに働き続けた場合、「貯蓄や資金準備ができず人生設計の実現が難しくなる」「私生活における我慢が増える」などのデメリットが生じる可能性があります。以下で、考えうる主なデメリットについて見ていきましょう。

貯蓄や資金準備ができず人生設計の実現が難しくなる

貯蓄や資金準備ができないほど給料が安い場合は、理想のライフプランを実現しにくくなるでしょう。たとえば、今の給料で生活できていたとしても、毎月使い切ってしまっていては貯蓄や投資ができないため、いざというときに備えられません。十分な資金がないことから、マイホームの購入や自己投資を断念せざるを得ない場合があるでしょう。

また、将来の資金準備がままならなければ、老後の生活や結婚・子育てなどのライフイベントに対して不安を感じやすくなることも。ライフプランの実現に向けて積極的に行動できなくなったり、必要十分な対応ができなかったりする可能性も考えられます。

私生活における我慢が増える

給料が安い状態が続けば、生活水準が低下し、私生活で我慢を強いられる場面が増える可能性があります。生活費を賄うだけで精一杯だと、好きな食べ物や娯楽など日常生活に潤いをもたらすための出費ができないケースがあるからです。自分の趣味・嗜好に使うお金が制限されれば、ストレスを感じたり仕事へのモチベーションが下がったりすることも考えられるでしょう。

年々転職しにくくなる可能性がある

給料が安いことに悩みながらも転職を先送りにして仕事を続けていると、年々転職しにくくなる可能性があるでしょう。20代のうちは挑戦できる求人が豊富でも、30代・40代と年を重ねれば転職のハードルは高くなる傾向にあります。年齢が上がるほど企業から年相応の経験やスキルを問われやすくなり、未経験からの転職は難しくなっていくでしょう。そのため、いざ転職を決意しても自分の希望に合う転職先が見つからないという状況に陥る恐れがあります。
今の給料に不満があるならそのままにせず、現職で改善に向けて行動したり、早めに転職を検討したりしましょう。

給料が安いと感じる場合に収入を上げる6つの方法

給料を上げる主な方法には、以下の6つが挙げられます。それぞれについて解説しますので、自分に合ったやり方を探してみてください。

1.会社と交渉する

自分の働きぶりに比べて「給料が安い」と感じるなら、会社に交渉してみるのも方法の一つ。なかには自分の働きに対する正当な評価をされていないケースがあるからです。頑張りをただ主張するだけでは相手の納得感を得にくいため、交渉する際は自身の業務量や実績を裏づける具体的な数字を示しましょう。

ただし、給料が安い原因が、自分のスキル不足や他スタッフとの相対評価によるものである可能性も考えられます。そのため、会社の状況や給与規定の確認、自分自身の振り返りなどをしたうえで、それでも給料に納得がいかない場合のみ交渉を行うのが得策です。

2.手当の対象になる資格を取得する

会社によっては指定する資格を取得すると、毎月の給与に手当がつく場合があります。そのため、手当の対象となる資格を取得して、収入を増やすのもおすすめです。

また、手当がつく資格を取得すると月収がアップするだけでなく、仕事に必要なスキルや知識も身につけられるでしょう。今の会社での評価が上がったり、転職活動をする際に有利になったりして収入アップにつながる可能性もあります。

3.労働組合活動への参加を検討する

労働組合がある会社に勤めている場合は、労働組合活動を通じて会社側に給料の是正を要求する方法もあります。労働組合法第二条によると、労働組合とは「労働者が主体となり、自主的に労働条件の維持改善や経済的地位の向上を図ることを主目的として組織する団体またはその連合団体」のこと。労働者が集い、会社に対して賃金や労働条件の交渉を行います。
労働組合に加入すれば、窓口で職場の悩みや問題を相談できたり、会社に働きかけやすくなったりするため、待遇改善につながる可能性があるでしょう。

ただし、労働組合に参加するには組合費がかかります。また、労働組合の中には十分に機能していない団体もあるようです。「組合費を支払っているのに、労働環境の改善に向けて全く動きそうな気配がない」というケースもあり得るので、加入する前に費用や実態を調べておくことをおすすめします。労働組合について詳しく知りたい方は、「労働組合とは何？会社での存在意義や加入方法を分かりやすく解説」のコラムもチェックしてみてください。

参照元
e-Gov法令検索
労働組合法

4.副業を検討する

副業が禁止されている会社でなければ、空いている時間で副業を始めて収入アップを図るのも手です。未経験から始められたり、元手がいらなかったりする仕事を選ぶと、無理なくスタートできるでしょう。

副業は今の会社を辞めずに、別の仕事でスキルや経験を積めるのがメリット。本業の収入を基盤にしながら、自分のやりたいことや関心分野に挑戦可能です。スキル習得やキャリア形成ができれば、転職や独立を経ての収入アップも見込めます。ただし、副業をしていると労働時間が長くなる可能性があるため、体調管理に注意が必要でしょう。

5.実力主義の仕事を選ぶ

給料が安い状態から収入アップを目指すなら、実力主義の仕事に就く方法もあります。実力主義の仕事では、年齢や学歴にかかわらず個人の能力や成績が評価されやすいため、成果次第では昇給や歩合・インセンティブ報酬などが見込めるでしょう。ただし、仕事の能力が高くないと収入アップが難しい点に注意が必要です。歩合やインセンティブは本人の能力・頑張りが給与に反映されやすい分、給与のベースラインが低めに設定されていることも。場合によっては収入が下がる可能性も踏まえたうえで、それでも実力主義の仕事に挑戦したいと思ったら行動に移すことをおすすめします。

今の会社で歩合制やインセンティブ制度を導入している職種があるなら、異動願いを出すのも一つの手です。ない場合は、実力主義の傾向にある仕事や企業への転職を検討してみましょう。

実力主義の仕事は成果次第で昇給を期待できますが、ノルマが設けられていることが多く人によっては強いプレッシャーを感じることも。「実力主義が向いている人の特徴は？メリット・デメリットや主な職種を解説」のコラムで実力主義の仕事について理解を深め、自分に向いているかどうかを考えてみてください。

6.より給料の高い会社へ転職する

今の給料が安いのであれば、より高い給料を得られる会社に転職するのも一つの選択肢です。たとえば、給与水準が高い業界の会社や規模の大きい会社に転職すれば、給料アップにつながる可能性があるでしょう。

厚生労働省の「－令和５年雇用動向調査結果の概況－（３）転職入職者の賃金変動状況」によれば、前職と比べて賃金が増えた人の割合は全年齢で37.2％でした。特に20～24歳では52.3％と全年齢で最も高い割合です。20代前半は求人の選択肢が豊富な傾向にあり、希望の転職が叶いやすい年齢であると推察できます。そのため、転職するのであれば、早めに動き出すのがおすすめです。

転職したい気持ちはあるものの、「自分の経歴やスキルだと転職先が見つからないかも…」と不安な場合は、転職エージェントの活用を検討してみましょう。転職事情を熟知したプロのアドバイザーが丁寧なキャリアカウンセリングを行ったうえで、適性や希望に合った仕事を紹介してくれます。不安や疑問を解消しながら転職活動を進められるので、納得のいく転職につながるでしょう。

参照元
厚生労働省
令和５年　雇用動向調査結果の概要

転職・退職理由として「給料が安いから」と伝えてもいい？

面接で転職・退職理由を聞かれた際に、前職（退職前であれば現職）の給料が安いことをそのまま伝えるのは控えたほうが無難です。転職・退職理由として「給料が安かったから」だけを挙げると、面接官に「給料が高ければどこの会社でもいいと思っているのでは」「自社の仕事に対する興味が薄いのでは」といったネガティブな印象を与えるリスクがあります。そのため、転職・退職理由の伝え方には工夫が必要といえるでしょう。

「給料が安い」という転職理由を伝える際のポイント

面接で転職・退職理由を述べる際のポイントは、「ポジティブな内容に言い換える」「客観的な根拠を示す」「やむを得ない事情があれば伝える」などです。以下でそれぞれ解説します。

ポジティブな内容に言い換える

「給料が安い」という転職・退職理由は、そのまま伝えるのではなく、ポジティブな内容に言い換えるのがおすすめです。前述したように、転職・退職理由として「給料が安いから」と述べるだけでは、面接官にマイナスイメージを与えかねません。

給料の安さを起点としつつも、自分の成長や興味と結びつくような転職・退職理由を考えてみましょう。後述の「『給料が安い』という転職理由のポジティブな言い換え方と例文」で言い換える場合のコツを紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。

客観的な根拠を示す

転職・退職理由として「給料の安さ」を伝える場合は、その結論に至った根拠を示す必要があります。たとえば、自分の貢献度と給料に乖離があると感じていたなら、前職での企画成功案件や営業成績などの具体例を挙げましょう。客観的な事実を述べることで、面接官も評価しやすくなります。

また、前職で状況改善に向けて起こしたアクションや自分自身の反省点もあわせて伝えることが大切です。自分の実力アピールや前職への不満に終始してしまうと、自己反省の意識や問題解決能力が低いと見なされる恐れがあるため注意しましょう。

やむを得ない事情があれば伝える

前職の給料だと生活が厳しくなるような、やむを得ない事情がある場合は、その旨を正直に伝えれば問題ないでしょう。「親が働けなくなり経済的に支えなければいけなくなった」「子どもが生まれたので今まで以上に稼ぎたい」といった生活に関わる理由であれば、面接官の理解も得やすいと考えられます。ただし、「給料だけで自社を選んだ」と思われないよう、数ある中からその会社に応募した理由はしっかりと説明しましょう。

転職理由の伝え方に悩んでいる方には、転職エージェントの利用がおすすめです。転職エージェントのキャリアアドバイザーは応募先企業の傾向やあなたの強みを把握したうえで、選考書類の書き方や面接での受け答え方をアドバイスしてくれます。就活を熟知したプロの視点をとりいれた選考対策ができるため、1人で転職活動を進めるよりも内定獲得に近づけるでしょう。

「給料が安い」という転職理由のポジティブな言い換え方と例文

前述したとおり、面接で転職・退職理由を問われた際は「給料が安いから」を前面に出すような回答は避け、できるだけポジティブな内容に言い換えて伝えましょう。自分の成長や関心分野などに結びつけると、仕事に対する前向きさのアピールにつながります。

以下は、「給料が安い」をポジティブな転職理由に言い換えた場合の一例です。

• ・給料が安い→専門的なスキルや資格を得て収入アップを目指したい
• ・給料が安い→実力主義の会社で成果を上げて収入アップを目指したい

転職を考える理由が給料の安さである場合は、「なぜ今の会社で給料を上げるのが難しいのか」を考えてみてください。給料を上げるために足りない点が明確になれば、「何をすれば給料アップにつながるか」「どのような転職で給料アップを図りたいか」を具体化しやすくなるでしょう。

以下では、「給料が安い」を前向きな転職理由に言い換える例文を紹介します。

転職理由の例文：スキルアップしたいから

転職理由の例文：異なる仕事に興味が湧いたから

転職を考えたきっかけが給料の安さだったとしても、あえて触れる必要はありません。給料を上げるために自分が目指していること、達成したいことに焦点をあて、自分の意欲や熱意が面接官に伝わるような回答を意識しましょう。
転職理由では本音と建前をうまく使い分けるのがコツです。「転職理由は本音を伝えるべき？答え方やポジティブに言い換える例文を紹介」のコラムで詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。

給料が安いと感じる人が転職を成功させるコツ

給料が安いという理由で転職を試みるのであれば、会社に対する不満を見直したり、自分の市場価値を把握したりしましょう。以下では、転職を成功させるためのコツを解説します。

1.会社に対して給料以外の不満がないか考える

転職するにあたって、今の会社に対して自分が抱いている不満は給料の安さだけなのかを、今一度問い直してみましょう。改めて考えると、「給料が安い」以外の隠れた不満が表面化することがあります。もし、ほかにも不満があるのに気づかず給料だけに着目して転職活動を進めた場合、転職後に給料以外の要素で不満を感じる可能性があるでしょう。

後悔のない転職をするためにも、今の会社で不満な点はできる限り洗い出す作業を行っておくことが大切です。それを参考材料の一つに、自分が会社や仕事選びで重視したいことを明確にし、転職活動の求人探しに活かしましょう。

2.自分の市場価値を把握する

給料が安いことを理由に転職するのであれば、自分の市場価値を把握し、今の自分は「どれくらいの給料がもらえるのか」を客観的に判断しましょう。
転職活動における市場価値とは、「求職者を商品として考えた場合に、企業から見た価値」のこと。たとえば、即戦力になるようなスキルや経験があると企業から評価されやすいため、転職市場での市場価値が高いといえます。

自分の市場価値を知るためには、まず自身のスキルや経験の棚卸しが必要です。次に、希望する業界や職種の求人をチェックします。就業に必要なスキルや条件、設定されている給与額といった求人内容と自分が持っているスキルや経験を照らし合わせましょう。そのうえで、今の自分でどれくらいの給料がもらえそうかを考えてみてください。

3.企業規模にとらわれず幅広く求人を探す

転職活動では、企業規模にとらわれすぎず、視野を広く持って求人を探しましょう。企業規模が大きいと給料も高い傾向にありますが、大企業だけに的を絞ると転職が難航する可能性があります。そもそも日本における大企業の数は少ないのが実情。中小企業庁の「中小企業・小規模事業者の数（2021年6月時点）の集計結果を公表します」によれば、日本企業の99.7％は中小企業です。

中小企業の中にも給与設定が高かったり福利厚生が充実していたりするところはあるため、「大手企業でないと給料が安くなる」と思い込まないようにしましょう。また、給料アップを目指す転職では、「自分のスキルや適性と合う仕事か」「自分の価値観やキャリアビジョンと合う企業か」という視点を持つことも大切です。自分の能力を活かせる仕事や理想のキャリアを実現できそうな企業に転職すれば、自分の市場価値が高まり収入アップにつながる可能性もあるでしょう。

参照元
中小企業庁
中小企業の企業数・事業所数

4.給料だけを見て転職先を決めない

「とにかく給料を上げたいから」と、転職先を焦って決めるのは避けましょう。「1.会社に対して給料以外の不満がないか考える」でも解説したように、給与だけを見て転職先を決めてしまうと、転職してから別の要素でミスマッチを引き起こし後悔する恐れがあります。たとえば、高い給料に惹かれて転職したものの、「残業や休日出勤が多すぎてプライベートの時間がない」「仕事内容が合わず働くことを苦痛に感じる」といった状況も考えられるでしょう。

給料は生活維持や働くモチベーションに関わる大切な要素ですが、仕事の満足度を上げる要素はほかにも多数あるといえます。給料はもちろん、仕事内容や社風、福利厚生なども含め、自分に合った仕事・会社かどうかを見極めましょう。

正社員が今の仕事に満足している理由

ハタラクティブの「若者しごと白書2025」によれば、現在の仕事に「非常に満足している」「やや満足している」と答えた正社員が、仕事に満足している理由は以下のとおりでした。

参照：ハタラクティブ「若者しごと白書2025 2-3.仕事に満足している理由（p.18）」

上記から、「人間関係の良さ」や「仕事の面白さ」で仕事に満足感を得ている人が多いことが分かります。給料が安いことをきっかけに転職を考えている場合は、給料以外にも自分が仕事に求める条件があるかどうかを今一度考えてみましょう。

参照元
ハタラクティブ
若者しごと白書2025

5.転職支援サービスを活用する

転職で給料アップを図りたいなら、転職支援サービスを利用するのもおすすめの方法です。転職支援サービスでは、求人紹介だけでなく、自分に合った仕事のアドバイスや選考対策など転職に関することを全面的にサポートしてもらえます。

主な転職支援サービスには、国が運営するハローワークと民間企業の転職エージェントがあります。以下、それぞれの主な特徴を見ていきましょう。

ハローワーク

全国各地にあるハローワーク（公共職業安定所）は、幅広い求職者の方を対象としています。管轄地域の求人が豊富な傾向にあるため、働きたい地域が決まっている方に向いているでしょう。無料の就職セミナーを受けられたり、窓口の担当職員に就活の相談ができたりするのもメリットです。

また、ハローワークには、就職・転職を目指す若年層を対象とした「新卒応援ハローワーク」や「わかものハローワーク」などのサービスもあります。「ハローワークとはどんなところ？サービス内容と利用の流れを解説！」で詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。

転職エージェント

転職エージェントの特徴は、運営企業ごとに支援対象や扱う業界が異なる点です。特定の業界や支援対象に特化している場合が多く、自分に合ったサービスを選ぶと希望の求人に出会える可能性が高まります。
また、転職エージェントでは、担当アドバイザーにマンツーマンで対応してもらえるのが一般的なので、自分の状況に応じた手厚いサービスを受けられるでしょう。

「給料が安い」という理由で仕事を辞めることを検討している方は、転職エージェントのハタラクティブをぜひご利用ください。ハタラクティブは、スキルや経験に不安のある20代の方に向け、ポテンシャルや人柄を重視する企業の求人をご紹介しています。
未経験OKの求人も多いため、新しい仕事にチャレンジしたい人にもおすすめです。「今の自分でどれくらいの給料がもらえるか」や「給料アップするにはどうしたらいいか」など、経験豊富なキャリアアドバイザーがプロの目線で分析いたします。ご登録・ご利用はすべて無料ですので、どうぞお気軽にお問い合わせください。

給料が安いから転職したい方向けのQ＆A

ここでは、給料の安さから転職を考えている方に向けて、よくある質問と回答を紹介しています。

ホワイトな会社だけど給料が低い場合は転職すべき？

仕事の能力や量に見合わない給料設定であれば、必ずしも「ホワイト」といえない場合があります。世間の相場と比べて極端に給料が低く、生活できないレベルであれば転職も検討してみましょう。
ただし、残業が少なくワークライフバランスが取りやすい、働くうえでのストレスが少ないなど、仕事の量や内容によっては給料設定が低くなることも。この場合は、自分の中で仕事に求める条件の優先順位を考える必要があるでしょう。詳しくは、このコラムの「職場の居心地はいいけど給料が安い…どちらを優先すべき？」をチェックしてみてください。

給料を上げる方法はある？

給料アップを図るための主な方法には、「会社と交渉する」「副業をする」「転職をする」などが挙げられます。
今の会社で給料を上げられる手段があるかがポイントの一つといえるでしょう。今の会社で給料アップが難しそうなら、早めに転職を考えることをおすすめします。このコラムの「給料が安いと感じる場合に収入を上げる6つの方法」で解説していますので、自分に合った方法を検討するための参考にしてみてください。

給料が高い仕事に就くには？

給料が高い仕事は専門知識や技術を要する傾向にあるため、仕事の専門性を高めたり志望職種の関連資格を取得したりするのがおすすめです。「高収入の仕事ランキング！無資格・未経験から年収アップを目指す方法を解説」のコラムでは高収入の仕事に就く方法を紹介しているので、こちらもぜひご覧ください。

給料が安い…より満足度の高い転職先を探す方法は？

転職エージェントを活用するのがおすすめです。転職エージェントでは、プロのキャリアアドバイザーから自分の要望や適性を踏まえた求人を提案してもらえます。求人情報サイトに掲載されていない非公開求人を紹介してもらえる場合もあるため、自分では探せない求人に出会える可能性があるでしょう。
20代向け転職エージェントのハタラクティブでは、「転職して給料を上げたい」という方に対するキャリアカウンセリングを行っていますので、ぜひ一度ご相談ください。