「求人票にある社会人経験とは？自分の就労経験は含まれるのか？」と就職・転職活動でお悩みの方もいるでしょう。社会人経験に明確な定義はなく、学校卒業後の就労経験を指すのが一般的です。
雇用形態や経験年数の決まりはなく、正社員でなくても就労経験の中身により、社会人経験として認められる可能性があるでしょう。

このコラムでは、自分の経歴が社会人経験になるのかを判断できるチャートをご用意しました。また、雇用形態ごとに企業から評価される経歴の伝え方を紹介。企業が社会人経験を求める理由も紹介するので、経歴の見られ方に不安を感じる方は、ご一読ください。

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社会人経験とは？

社会人経験とは、一般的に学校卒業後の就労経験を指すものであり、明確な定義は存在しません。企業側が「就労経験を通して社会人としての基本的なスキルが身についている人材」を集めるために、求人票に「社会人経験あり」と記載する場合があります。

社会人経験を問うことによって、報告・連絡・相談や納期厳守といったビジネスマナーや仕事に対する責任感などが身についているかを判断するのです。

ただし、企業により評価する社会人経験の基準は異なります。企業によっては雇用形態が正社員ではなくても、一定期間の実務経験があり、企業が求めるスキルのレベルに達していれば「社会人経験」として評価される可能性があるでしょう。

企業がどのような社会人経験のある人材を求めているかは、求人票の「応募資格」や企業の「採用ページ」などを通して確認できる場合があります。内定獲得の可能性を高めるためにも、必ずチェックしておきましょう。

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【チャートで判定！】自分は社会人経験ありになる？

雇用形態に限らず応募先に役立つ就労経験がある場合は、「社会人経験」のある人材として評価される傾向があります。
以下は、「自分が社会人経験として認められるか」を判定できるフローチャートです。雇用形態別に社会人経験として評価されるポイントも紹介しているので、これまでの経歴を振り返ってみましょう。

正社員

正社員経験は、「社会人経験あり」とみなされることが一般的です。正社員の場合、入社後の研修や業務を通して基礎的なビジネススキルを身につけられていると認められやすいでしょう。

しかし、必ずしも「正社員」という雇用形態だけで合否を判断されるわけではありません。たとえ正社員の経験があっても、数ヶ月程度で短期離職していると、実務経験が浅く社会人スキルとしては不十分とみなされる恐れがあります。
「社会人経験あり」として認められるためには、研修や実務を通して「どのようなスキルを身につけたか」といった就労経験の中身を具体的に説明することが大切です。

契約社員

契約社員として働いた経験も、「社会人経験」として認められる傾向があります。契約社員は有期雇用ではあるものの、正社員と近い責任の業務を任される場合も少なくありません。
契約社員として携わった業務内容や身についたスキルを明確に説明すれば、応募先で役立つ社会経験として認められる可能性があるでしょう。

社会人経験を評価してもらうには、契約社員としての就労経験の中身を具体的に伝えて、身についたスキルをアピールすることがポイントです。

派遣社員

派遣社員として派遣先の環境に適応して働いた経験も、「社会人経験」として認められる場合があります。派遣社員は即戦力としてのスキルが求められやすく、企業での就業経験を通じてビジネスマナーやコミュニケーションスキル、実務スキルなどが備わっていることを示せるためです。
派遣先でどのような業務を任されていたか、具体的なエピソードとともに伝えることで、「社会人経験」として認められる可能性が十分にあります。

ただし、働いた派遣先での就業期間が短い場合は、社会人経験としては不十分とみなされるリスクも。派遣先で任されていた業務の内容や、成果につながったエピソードなどを説明して、自身のスキルのレベルを伝える工夫が必要です。

パート・アルバイト

パートやアルバイトの場合、短期間のみで限られた業務のみに携わるケースも多いため、「社会人経験」として認められない可能性があるでしょう。しかし、応募先の仕事に役立つ業務経験やスキルを身につけていれば、「社会人経験」として評価される可能性もあります。

以下で、企業側が社会人経験として評価する3つの判断軸を紹介します。それぞれ評価されるための実績の作り方や、アピールの仕方も解説するので、チェックしておきましょう。

継続性

企業はパートやアルバイトの経験のある人材に対して、「継続性」が身についているかを見極めます。入社後の短期離職により採用に伴う人的・時間的コストが無駄になることを懸念するためです。

現在のパートやアルバイトを辞めてからの応募を考えている場合は、「まずは1年以上働き続ける」「契約期間を満了する」といった実績を作ることをおすすめします。応募先にも、「1つの勤務先で1年間勤務しました」といったように、継続性のある人材としてアピールすることが可能です。

責任のある役割での経験

責任のある役割で働いた経験があるかどうかも、正社員で働くうえで役立つスキルの有無を見極めるのに役立つポイントといえます。正社員は裁量権が大きく責任のある業務を任される機会が多いためです。
パートやアルバイトで、リーダーや教育担当といった責任のあるポジションを経験していると、正社員に役立つスキルがある人材としてアピールできます。

アルバイトやパートでの経験を「社会経験」として評価されるためには、新人指導やクレーム対応、発注管理、レジ締めのような正社員が担当する業務を積極的に引き受けるのがポイントです。業務により得られた成果を「アルバイトリーダーとして発注管理をし、売上を△％アップできました」のように、数字を用いて説明できると、効果的なアピールにつなげられるでしょう。

ビジネスマナー

ビジネスマナーは、正社員として社内外での人間関係を円滑に構築するために必要なスキルです。雇用形態にかかわらず、顧客対応や社員への報告・連絡・相談などを通して基本的なビジネスマナーを身につけていると、社会人としての基本的なスキルのある人材として評価されるでしょう。

ビジネスマナーは、普段の電話対応や社員との関わり方を通して身につけることが可能です。積極的に社内外との関わりの機会をもつことで、自己PRの際にも「お客さまの電話対応を日常的に行い、コミュニケーションスキルを習得しました」のように伝えられるでしょう。

個人事業主・自営業

個人事業主や自営業で、ビジネスを自分自身で管理してきた経験は「社会人経験」として認められやすいでしょう。自身の裁量で売上や経費を管理し、顧客から案件を受注した経験は、社会人スキルだけでなく経営に必要な知識を身につけられていると評価される傾向があるためです。

ただし、組織に所属していなかったことで、企業で働くためのビジネスマナーやコミュニケーションスキルを懸念される場合もあります。
企業に社会経験として評価されるためには、顧客との関わり方や納期管理など、組織の一員として働くうえで役立つ経験の中身を説明することが重要といえるでしょう。

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企業が正社員としての社会人経験を求める3つの理由

企業が求人情報に社会人経験必須と記載する理由の一つは、教育にかかるコストを削減したいと考えているためです。ほかにも、即戦力として活躍する人材を確保したい目的もあるでしょう。

ここでは、社会人経験を求める理由を3つご紹介するので、ぜひ確認してみてください。

1.最低限のビジネスマナーが身に付いているから

社会人経験者はビジネスマナーやスキルが身に付いているため、改めて教育をする必要がありません。そのため、社会人経験のある人を雇うことで、企業側は教育にかける労力や経費を削減できるメリットがあります。

最低限のビジネスマナーやスキルとは、「基本的なあいさつ」「電話対応」「ビジネスメールの作成」「基礎的なPCスキル」などです。正社員経験がなくても、アルバイトや派遣社員の経験で最低限のビジネスマナーが身に付いていれば「社会人経験あり」と認められる可能性もあるので、採用担当者に応募の可否を聞いてみるのも手でしょう。

どのような企業でも最低限のビジネスマナーは求められるため、これから就職を考えている方は対策が必要です。

2.即戦力になるから

社会人経験必須の企業は、採用後すぐに活躍してくれる即戦力を求めています。特に中途採用では、社会人経験とあわせて専門スキルや知識をもっているかを重視する傾向があるようです。求人に「社会人経験2年以上」「社会人経験3年以上」などと書かれている場合は、研修や教育の機会が少なくてもすぐに現場で活躍できる、能力のある人材を求めている可能性が高いでしょう。

即戦力と認められるには、社会人経験だけでなく、実務的なスキルやコミュニケーション能力、向上心があることを示す必要もあります。

3.仕事に対する責任感があるから

企業は仕事に対する責任感の有無を、社会人経験で判断することがあります。正社員とアルバイトを比較すると、正社員はより重要で責任の重い仕事を担当するのが一般的。また、異動や配置転換、昇進によって経験する仕事の幅も広いでしょう。

そのため、社会人経験のある人は「自分の仕事が会社にどう影響するか」といった責任の重さを理解している場合が多く、企業から評価されやすい傾向にあります。

もちろん、アルバイトであっても正社員に負けない責任感をもち、質の高い仕事をしている人はたくさんいるでしょう。アルバイト経験のみのフリーターの方は、責任感をもって仕事に取り組んだエピソードを採用選考でアピールするのがおすすめです。

社会人経験なしから正社員就職する8つのポイント

正社員や契約社員としての就業経験がない方が内定獲得に近づくには、「就活はできるだけ早く始める」「仕事に関連する資格を取得する」など、いくつかのポイントがあります。以下では、正社員になれるか不安な方に向けて、就職成功のポイントを8つ紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

1.就活はできるだけ早く始める

正社員として就職したいフリーターの方は、できるだけ早く就活を始めましょう。社会人経験なしから正社員を目指す場合、年齢が若いほど伸びしろがあると企業に期待されやすく、就職に有利に働く可能性があります。

また、若年層は知識の吸収が早く、新しい環境を柔軟に受け入れて対応できるのが強みです。人手不足や後継者不足に悩んでいる業界では、若手を一から育成したいと考えている企業も少なくありません。面接では適性や入社意欲をアピールし、ポテンシャルを評価してもらいましょう。

ただし、30代以降は社会人経験やスキルを重視する傾向があるので、就職活動は20代のうちに始めるのがおすすめです。

2.自己分析で自分に合う仕事や企業を絞り込む

社会人経験なしから正社員就職を成功させるには、自己分析で自分の適性を知ってから職業や企業を絞り込みましょう。自己分析とは、過去の経験を振り返り、自分自身の考え方の特徴や価値観、強みや弱みなどを洗い出す作業のことです。自己分析を行うことで自己理解が深まるため、自分に合う仕事や企業を見つけるヒントになるでしょう。

また、自己分析では過去のエピソードをもとに適性を探るため、志望動機や自己PRなどのアピール材料を見つける手段としても有効です。学生時代やアルバイト、プライベートの経験などから自分自身の強みや弱み、得手不得手を探してみましょう。

3.就活の軸を定める

就職を目指すにあたって、就活の軸を定めることも大切です。「就活の軸」とは、就職先で重視する条件や譲れないポイントなどを指します。

軸を定めるには仕事に求める条件や希望を思いつく限り書き出し、より優先度の高いものを3つほどピックアップしてみましょう。自分にとって優先すべき条件を客観的に知ることで、求人選びや企業探しをよりスムーズに進めやすくなります。

以前就活を行ったことがある方も、今の自分の考えを反映させて就活の軸を定め直すのがおすすめです。以前とは希望や価値観が変わっている可能性があるため、ミスマッチを避けるためにも見つめ直すようにしましょう。

4.就職後の目標やキャリアプランを具体的に考える

正社員就職を成功させるには、「就職後に自分は何をしたいのか」「仕事をとおしてどのようになりたいのか」といった見通しを立てておくことが大切です。就職活動で内定を得ることがゴールになってしまうと、就職後にミスマッチや後悔を感じてしまいかねません。

「営業としてお客さまの声に耳を傾け、3年後には部署内で成績トップを目指したい」「販売職として経験を積み、将来はエリアマネージャーとしてマネジメントに携わりたい」など、できるだけ具体的な目標を掲げましょう。

5.書類選考や面接で仕事に対する熱意や意欲を示す

社会人経験がない方は、入社への熱意や意欲を伝えることが重要です。転職者に比べてスキルや経験が不足しているぶん、人柄や熱意、意欲が採用の判断基準となるでしょう。選考で熱意・意欲をアピールするためには、自己分析で自分の強みや得意なこと、応募先企業とマッチするポイントを把握する必要があります。

また、志望度の高さをアピールするために、応募先企業についての理解を深めることも大切です。面接を受ける前に、応募先企業の企業理念や事業方針を確認して、自分の考えを整理しておきましょう。面接で企業のことを質問されたときは、調べた情報をベースに説得力のある回答ができると、採用される可能性が高まります。

6.アルバイトで得た経験やスキルをアピールする

社会人経験なしから就職する場合は、アルバイトで得た経験やスキルをアピールするのも有効です。前述のとおり、アルバイト経験は就職・転職活動の場では社会人経験とみなされにくいものの、仕事に活かせる経験やスキルがあれば評価してもらえる可能性は十分にあります。

たとえば、アパレルのアルバイト経験からは接客で培った傾聴力や提案力が評価の対象になることも。また、新人教育、シフト・在庫管理の経験などがあると、リーダーとしてのマネジメント力や売上を考慮して在庫を管理する分析力をアピールできるでしょう。

アルバイトをとおして成長した点や身につけたものを積極的に伝えることで、意欲や主体性の評価にもつながる可能性があります。

7.仕事に関連する資格を取得する

仕事に関連した資格を取得すれば、就職への意欲やスキルをアピールでき、社会人経験がないことを補えます。また、資格を取得するための努力も、アプローチ次第で評価につなげることが可能です。就業には資格が必須の職種もあるため、応募先の選択肢を広げるうえでも資格取得は役立ちます。

ただし、資格取得に時間がかかると、そのぶん就職が遅くなってしまうため注意が必要です。志望職種が決まっている場合は必須の資格があるか確認しておきましょう。

8.正社員登用制度を利用する

社会人経験なしから正社員を目指すには、正社員登用制度を利用するのも一つの手といえます。正社員登用制度とは、契約社員やアルバイト、パートで働く非正規労働者を正規労働者として登用すること。すべての企業で適応されているわけではありませんが、正社員登用制度を導入している企業も少なくありません。

しかし、正社員登用制度があるからといって必ず正社員になれるわけではなく、企業ごとに定められた条件をクリアする必要があります。はじめはアルバイトとして働き、仕事に慣れたら正社員登用制度を利用して、正社員を目指すのもおすすめです。

社会人経験の少ない第二新卒は不利？

新卒入社から1〜3年以内の第二新卒の時期に転職する場合、社会人経験の少なさに不安を感じている方もいるでしょう。しかし、第二新卒は若いうえに基礎的なビジネススキルをもつ人材として、一定の需要があります。アピール次第で転職に成功しやすい年代なので、第二新卒に求められるポイントを押さえて採用選考に臨みましょう。

ここでは、第二新卒の転職活動について解説します。

第二新卒は転職に有利な時期

第二新卒は社会人経験が少ないから評価されないとは限らず、むしろ転職しやすい時期であると考えられます。第二新卒で転職活動を行う場合は、通常の中途採用よりも社会人経験を問われにくい傾向です。

また、人手不足や高齢化が深刻な業界や企業のなかには、新卒に限らず若年層の募集を強化しているところもあるようです。若者が減っている昨今では第二新卒の需要が高まりつつあるため、有利に転職活動を進められるでしょう。

中途採用に比べ経験よりポテンシャルが重視されやすい

第二新卒の転職活動では、社会人経験よりも若年層ならではの将来性や柔軟性、熱意などのポテンシャルが重視される傾向にあります。なぜなら、若い人材が欲しい企業にとっては実務経験よりも、自社のやり方や社風に柔軟に対応できる素質や長く働いてくれそうな意欲的な姿勢などが重要なためです。

未経験分野であっても第二新卒の時期なら転職しやすく、選択肢が豊富なチャンスと考えられます。「現職は自分に合っていない」「もっと違う職種に挑戦したい」という方は、転職を検討してみましょう。

第二新卒の転職を成功させるためには

第二新卒の転職を成功させるために必要なことは、「転職理由を明確にする」「キャリアプランを立てる」「自分に合った仕事を探す」などが挙げられます。早期離職を避けるためにも、第二新卒は前職を退職した理由をもとに転職理由を明確にすることが重要です。前職を短期間で退職していると、「またすぐに辞めてしまうのではないか」と企業側に懸念されてしまう恐れもあります。

そのため、採用担当者を納得させられるような転職理由と、その企業で長期的に勤めることを考えたキャリアプランを立てておくことが重要です。

また、自分に合った仕事を探すことも、早期離職を避ける方法の一つです。自己分析や企業研究で自分の適性を知り、自分に合った仕事を見つけましょう。

社会人経験がなく不安なら就職支援サービスを利用しよう

社会人経験がない、または少なくて不安な方は、就職支援サービスを利用して就職する方法もあります。各地域にあるハローワークや民間企業のエージェントを利用すると、就活で分からないことがあっても相談できるため、安心して就活を進められるでしょう。

ハローワーク

ハローワークは国が運営する行政機関で、仕事を探したい人なら誰でも利用できる就職支援サービスです。求人検索以外にも、職業相談や失業保険の手続き、職業訓練の申し込みができます。自分に合う求人が分からないときは、相談員と個別で面談しアドバイスをもらうことも可能です。

ハローワークは地域の求人数が多いので、地元で就職を考えている方は効率的に求人が探せるでしょう。ハローワークインターネットサービスの「求人情報検索・一覧」を利用すれば、自宅や出先などでも求人を検索できます。

また、35歳未満で社会人経験がない方は、若者の支援に特化した「わかものハローワーク」の利用もおすすめです。専門的な知識を有した就職支援ナビゲーターがマンツーマンで就活をサポートするため、安心して就職活動を進められるでしょう。

ハロートレーニングでスキルを身につけられる

「社会人経験もスキルもなく、就職できるか不安…」という方もいるでしょう。そのような場合は、ハローワークのハロートレーニングを活用してスキルの習得を目指すのも手です。厚生労働省の「職業訓練（ハロートレーニング）」によると、ハロートレーニングとは「希望する仕事に就くために必要な職業スキルや知識などを習得できる公的制度」を指します。ITや介護、ものづくりなど、さまざまな分野から希望する講座を受講可能です。

ハロートレーニングを受講するには、ハローワークに登録したうえで職業相談をする必要があります。また、訓練には無料のものと有料のものがあり、それぞれ費用やコースが異なります。

参照元：厚生労働省「若者への就職支援」

就職・転職エージェント

就職・転職エージェントは、民間企業が運営している就職支援サービスです。利用者の年齢や状況に応じたもの、子育て世代やフリーターに特化したものなど、さまざまなエージェントが存在します。

就職・転職エージェントでは、求人紹介から入社後のアフターフォローまで、一貫してサポートを受けられるのが特徴です。一人ひとりに専任のキャリアアドバイザーがつき、カウンセリングをしたうえで、希望に合った求人を紹介してもらえます。

また、選考書類の添削や面接対策のアドバイスをしてくれたり、企業とのやり取りを代行してくれたりするため、社会人経験がなく不安な方も安心して利用可能です。就職活動を効率的に進めたい方は、ハローワークとエージェントを並行して利用するのも手でしょう。

【まとめ】社会人経験に不安がある人は早めに行動しよう

社会人経験とは、学校卒業後の就労経験を指します。正社員だけでなく、契約社員や派遣社員での経験も「社会人経験」としてみなされることが一般的です。
また、パートやアルバイトのようなフリーターであっても、応募先の仕事に役立つ経験やスキルが身についていれば、「社会人経験」として認められる可能性があるでしょう。

社会人経験がなく正社員就職できるか不安という方は、ハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブは、既卒やフリーター、第二新卒といった若年層に特化した就職・転職エージェントです。

専任のキャリアアドバイザーが丁寧なヒアリングを行い、一人ひとりの適性や希望をもとに求人をご紹介。社会人経験を問わない未経験歓迎の求人も多数ご用意しているため、幅広い求人をご提案します。

チャットでの相談や1分程度で性格から分かる適職診断も活用できるため、多角的に適職探しや就職活動が進められるでしょう。また、応募書類の添削や模擬面接といった選考対策も実施。すべてのサービスは無料でご利用いただけるので、お気軽にご相談ください。

社会人経験に関するQ＆A

ここでは、就職における社会人経験に関する疑問をQ＆A方式で解消します。

求人票に書いてある社会人経験とは、どういう意味ですか？

社会人経験に明確な定義はありませんが、一般的に学校卒業後の就労経験を意味します。企業側が基本的なビジネスマナーや社会人スキルのある人材を採用するために記載する傾向があります。
雇用形態や期間などの決まりもなく、企業が求めるスキルのレベルに達しているかどうかが採用時の判断基準となるでしょう。

社会人経験とは、正社員だけでなくフリーター経験も含まれる？

フリーターでの就労経験の中身が応募先に役立つ内容であるかどうかによって異なります。パートやアルバイトなどのフリーターの場合、正社員の指示に従いながら限定した業務に携わることが一般的です。そのため、正社員のように自身の判断に責任をもって取り組む姿勢を懸念され、社会人経験としては認められない場合があります。

しかし、就労経験の中身を通して「継続して働ける姿勢」や「責任のある役割で成果につなげた実績」などを伝えられれば、企業に役立つ社会人経験として認められる可能性があるでしょう。

社会人経験とは、大学生でのアルバイト経験は含まれない？

社会人経験に在学中でのアルバイト経験は含まれません。しかし、社会人経験としては伝えられなくても、就労経験を自己PRとしてアピールすることは可能です。

自己PRをする際は、アルバイト経験の中身と応募先での業務内容に共通点を見つけ、それを強みとしてアピールしましょう。相性の良さを評価され、内定獲得の可能性が高まります。

社会人経験のないフリーターから就職できる？

可能です。社会人経験がないフリーターの方は、「未経験者募集」「未経験者歓迎」と記載のある求人を探すと、就職できる可能性を高められます。ただし、「即戦力」「社会人経験○年以上」の人材を求める企業では、不利になる場合があるため注意が必要です。

ハタラクティブでは、フリーターやニートなど社会人経験がない方へ就職支援を行っています。就職活動に不安を感じる方は、ぜひご相談ください。