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新入社員が辞めた理由と離職率の傾向

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【このページのまとめ】

  • ・新入社員として入社後、約3割が1~3年以内に離職している事実
    ・退職理由の上位ランキングは、仕事内容のイメージ違いや労働条件の食い違い
    ・入職前の企業研究や自己分析による、企業と自己との相性を知ることが肝心

ここ10年ほど、大学卒の新入社員が3年以内に離職する割合が、約3割を下回らないというデータが発表されています。1年で1割の新入社員が、2年で2割が辞めてしまうという高い離職率には、どのような背景があるのでしょうか。

新入社員として働く意欲を持って入社したはずの新卒者が、どのような理由で辞めたのか、離職率の傾向や学歴との関係を見ながら、今後の対策について検討してみましょう。

新卒者の離職率

厚生労働省では、毎年、新規学卒者の離職状況データを発表しています。
2015年に発表されたデータを確認してみると、この30年間、新入社員が辞めた割合は最初の3年間に集中している傾向は変わらないことがわかります。

学歴別の卒業後3年以内の離職率を確認してみると、圧倒的に多いのが中学卒で新入社員となった者。次いで、高校卒者、短大卒者、大学卒者と続いています。
卒業後1年以内に離職する割合も同じ順番で、全体としては卒業後1年以内に離職率が最も高まる傾向があります。

事業所規模別の離職率では、就職先の事業規模が大きいほど、離職率が低いと発表されています。
この傾向は、高校卒で新入社員になり、離職した者の割合でも同様です。
産業別に離職率が低い順として発表されているのは、鉱業・採石業・砂利採取業、建設業、製造業、電気・ガス・熱供給・水道業、情報通信業、運輸業・郵便業、卸売業、金融・保険業、複合サービス事業です。

これらの傾向から、厚生労働省では、3年以内の離職率が高い要因をあげています。
規模の小さな企業への就職者割合が上昇したこと、離職率の高い業種への就職者割合が上昇したことなどが、あげられている要因です。

新入社員が早期に退職を踏み切る理由

新入社員が、早期に退職を踏み切る理由を、さらに詳しく探っていきましょう。
3年程度の勤続で離職するのであれば、転職を重ねてのキャリアアップを希望してと読み取ることもできます。ところが、新入社員の離職率は、入社後1年以内に最も多く集中しています。
この理由について、労働政策研究・研修機構(JILPT)が調査結果をランキング形式で発表しています。

仕事内容が合わない

入社後1年未満で仕事を辞めた人の退職理由、第1位は仕事内容が合わないでした。
この理由は、1~3年未満で退職した人の理由としては、3位にあたります。新入社員として、仕事内容がイメージしていた仕事と違ったという事実は、退職を考えてしまうほどに受け入れがたいことなのでしょう。

当初説明された労働条件と異なる

仕事内容が合わない理由に次いで多いのは、労働条件が当初の話と異なるという問題です。
当初というのは、面接時など、人によっても違ってきます。入社後1年未満で仕事を辞めた人の退職理由第2位にあたり、1~3年未満で辞めた人の退職理由では第1位です。
休日や休暇が思ったようには取得できないなどが、現実問題として浮上しています。

人間関係

人間関係も、退職理由に大きな影響を投げかけています。
新卒入社1年未満で退職する人の退職理由第3位は、人間関係。1~3年未満で辞めた人の退職理由第2位でもあり、人間関係の問題がいかに影響力を持っているかがうかがえます。

その他の退職理由

5位以下の理由には、個人的な事情が含まれている種類もあります。
給料面で折り合いがつかない、責任やノルマが重い、研修がOJTに限定されていてついていけない、自分の能力が活かせないといったことも、代表的な退職理由。会社の将来性を考えたり、リストラが理由となったりした人もいます。
結婚や子育て、健康上の理由は、個人の事情でもありながら、事業所の受け入れ態勢にも問題点がありそうです。

企業との相性は十分に見極めを

約3割の新入社員が3年以内に高い離職率を見せている一方で、残りの7割は勤務を続けているという事実も見逃せません。
新卒で就職するためには、本人と周囲を巻き込んでの努力が必要。それなりの努力をして就職するからには、長く勤続できる企業を見つけたいものです。

退職理由の上位理由として、仕事内容が合わない、労働条件が違ったなどがあがっていますが、事業所の問題に加えて検討しておくべきなのは、自分と企業との相性です。
就職をする前に、企業との相性を見極めておけば、イメージと違ったという問題は浮上しにくいでしょう。

企業研究と自己分析の大切さ

厚生労働省の調査結果に戻ると、卒業後3年以内の離職率が高い事業所の種類は、宿泊業・飲食サービス業です。
次いで離職率が高いのは、生活関連サービス業、娯楽業、教育・学習支援業、医療・福祉。小売業や不動産業が、その後に続いています。

逆に、卒業後3年以内の離職率が最も低い業種は、電気・ガス・熱供給・水道業。
次いで、鉱業・採石業・砂利採取業、製造業、金融・保険業と続いています。建設業、卸売業、運輸業・郵便業、情報通信業などは、中堅といったところ。
こうした状況を踏まえて、企業研究と自己分析をしていきましょう。

疑問点を残したまま入職しないこと

仕事内容が合わない、労働条件が違ったというような退職理由は、就職前に念を押して確認できたことでもあります。
何らかの疑問点を残したままで入職することにより、就職する前のイメージとのギャップに悩まされがちです。イメージは、自分で勝手に広げてしまう面もあります。
イメージに流されず、契約通りの労働条件で仕事に就けるかを確認することが肝心です。新入社員であっても、労働条件は契約によって規定され、守られているはずです。

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