職歴詐称はバレる？経歴に自信がない場合に転職で成功する方法をご紹介！

「職歴詐称したらバレる？」「何が職歴詐称に該当するの？」といった疑問をもつ方もいるでしょう。職歴詐称は、雇用保険や社会保険、源泉徴収票などでバレる可能性があります。また、正しい在籍期間を伝えない行為も、職歴詐称と判断される場合があるので注意しましょう。このコラムでは、職歴詐称の具体例とリスクを紹介しています。また、職歴をポジティブに伝えるコツも解説しているので、選考対策の参考にしてみてください。

職歴の詐称はバレる？

職歴詐称はバレるリスクが高いといえるでしょう。年金手帳に記載されている雇用保険や社会保険の加入歴、源泉徴収票、前職調査などで前職や前々職の職歴詐称がバレる場合があります。また、求人に応募した時点ではバレなかったとしても、雇用保険被保険者証の手続きの際や、年末調整のときに職歴詐称がバレる場合も。

「過去のことは自分が言わなければ分からない」「ほかの人もみんなやっているだろう」と職歴を偽ろうとせず、履歴書や職務経歴書には正しく記載するのがおすすめです。

企業は、必ずしも華やかな職歴を重視しているわけではありません。これまでの経験や身につけたスキルを把握し、自社で活躍できる人材かを判断するために職歴を見ています。職歴を詐称すると入社後に企業とのミスマッチを感じることにつながり、結果的に自身も企業も損をするリスクがあることを覚えておきましょう。

職歴詐称がバレる5つの原因とは

職歴詐称は、選考過程でバレることもあれば、内定後・入職後に事実が明るみに出る可能性もあります。どのような理由で職歴詐称だと判明するのか、下記で詳しくご紹介するので確認してみてください。

1.応募書類と面接での話が合わない

応募書類に記載した内容と面接での話が合わないのは、職歴詐称がバレるきっかけの一つです。面接では、履歴書や職務経歴書の内容を深く聞かれることも。そのときにうまく答えられなかったり、担当していたはずの業務について知識がなかったりすると、面接官は「職歴に偽りがあるのでは？」と疑念を抱く可能性があります。
履歴書への職歴の書き方については、「アルバイトは職歴欄に書いていい？好アピールにつながる書き方のコツ」のコラムで解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

2.社会保険や源泉徴収票の内容との矛盾

職歴詐称がバレないまま入社が決まったとしても、社会保険や年末調整などの手続きの際に発覚することがあるでしょう。入社時に提出が求められる「雇用保険被保険者証」には、氏名・生年月日・雇用保険被保険者番号のほか、前職の企業名や退職日も記載されています。
また、転職後の年末調整で必要な源泉徴収票にも、前職の企業名と退職日などが明記されているので、その経歴との矛盾から職歴詐称がバレる場合もあるようです。

3.年金手帳の加入履歴からバレる

入社時に提出する年金手帳も、職歴詐称がバレる原因として挙げられます。年金手帳には前職の退職日や企業名の記載はありません。しかし、年金手帳には国民年金および厚生年金の加入日が記載されているので、応募書類に書いた職歴の在職期間との矛盾が生じている場合、すぐに気づかれるでしょう。
これまでの加入履歴を消すために、年金手帳を再発行することは可能であるものの、会社に不審に思われる恐れがあります。

4.共通の知人の話からバレる

自分と転職先の同僚や上司に共通の知り合いがいた場合、その知人の話から職歴詐称がバレる場合もあります。特に、現職と同じ業界で転職する場合は、転職先に現在の仕事内容を知っている人がいる可能性も。たとえば、現在一緒に働いている派遣社員が新たな職場に派遣され、そこに自分も転職して再会することで、職歴詐称が明るみに出ることもあるようです。

5.SNSからバレる

近年では、応募者の職歴や人となりを調べるために、SNSをチェックする企業もあるようです。企業は、「応募書類に記載された内容とSNSの情報に整合性が取れているか」「就活・転職活動に関する投稿をしていないか」「他人の誹謗中傷をしていないか」などを調査し、採用して問題がないかを確認しています。その際、過去に自分が投稿したSNSの内容によって、職歴詐称がバレる場合もあるでしょう。

職歴詐称がバレるとどうなる？

経歴を詐称すれば、会社のルールに従ってペナルティを科される場合もあるようです。以下で、職歴詐称がバレた場合のリスクやデメリットについて見てみましょう。

内定取り消しや処分の対象になる

職歴詐称の内容によっては、「ちょっとしたミス」と判断されて見逃されることもありますが、企業によっては軽微な職歴詐称でも処罰の対象になる可能性があります。厚生労働省の「モデル就業規則 （p87）」によると、懲戒解雇の対象として「①重要な経歴を詐称して雇用されたとき」と示されています。

あくまで就業規則のモデルではあるものの、上記の規則を定めている企業もあるでしょう。そのため、職歴詐称がバレて会社に対する詐欺行為と捉えられると、最悪の場合懲戒解雇になる恐れも。職歴詐称がバレたのが入社前であれば、内定が取消しとなることも考えられます。

周囲からの信頼を失う

たとえ重い処分にならなかったとしても、職歴詐称がバレることで社内での立場や印象が悪くなることは避けられないでしょう。上司や同僚からの信頼を失って職場からの風当たりが強くなったり、出世が難しくなったりする可能性があります。

アルバイトであっても信頼を失うのは同じ

職歴詐称は、アルバイトやパートといった正社員以外の雇用形態で働く場合も、ペナルティの対象になる可能性があるでしょう。「嘘をついていた」という事実によって、上司や同僚など周囲からの信頼を失う点は、正社員と同様です。アルバイトやパートは、数ヶ月ごとに契約を更新する「有期雇用契約」を結ぶことが一般的なため、職歴や年齢、学歴などの経歴詐称がバレて信頼を失うと、契約更新できない場合もあるでしょう。

参照元
厚生労働省
モデル就業規則について

職歴詐称に該当する7つの項目

「具体的に何を偽るのが職歴詐称なの？」と疑問に思う方もいるでしょう。職歴詐称に該当する主な項目は、以下の7つが挙げられます。職歴詐称に当てはまる書き方をしないよう、求人に応募する前に確認してみてください。

1.雇用形態

雇用形態を偽る行為は、職歴詐称に該当します。たとえば、派遣社員として勤務していたにもかかわらず、応募書類の職歴欄に「契約社員」や「正社員」と書いたり、面接の際に「正社員として△△を担当していた」などと伝えたりしてはいけません。正社員の経歴を派遣やアルバイトと偽るのも、同じく職歴詐称に該当します。
また、早期退職した事実を隠すために、正社員の経歴を「アルバイト」や「派遣社員」などへ変更するのも、職歴詐称となるので避けましょう。

2.在籍期間

短期間で退職したのにもかかわらず、長期間勤めていたと在籍期間を偽るのも職歴詐称です。たとえば、実際は半年間ずつ2社に勤めていたのに、1社に1年間勤めていたように記載するのは職歴詐称になります。前述のとおり、前職の在籍期間は源泉徴収票で明らかになるので、嘘をつくのは避けましょう。

3.転職回数

事実とは異なる転職回数や職歴を伝えることも職歴詐称に該当します。「転職回数が多いと不利になる」という考えのもと、職歴を偽ることがあるようです。反対に、人脈や経験をアピールするために、転職回数を実際より多く応募書類へ書くことも。いずれの行為も経歴詐称にあたるので、注意しましょう。

4.免許・資格

実際には保有していない免許や資格を、履歴書や職務経歴書に書くのも避けてください。また、「バレることはない」と考えて、資格の等級やTOEICスコアなどを偽るのも詐称にあたります。勉強中の資格について書きたいときは、「△△資格取得に向けて勉強中」「◇月に△△資格を取得予定」と記載しましょう。

5.年収

転職時の年収交渉を有利にするために年収を偽ることも、職歴詐称にあたります。「前職の年収は自分が言わなければバレることはない」と思っていても、源泉徴収票で明らかになるでしょう。

6.業務内容

前職で担当していない仕事を、自分が行っていたかのように見せることも職歴詐称です。ただし、業務内容の認識は企業と自分の間で異なる場合があるため、一概には職歴詐称にならないこともあるでしょう。たとえば、「毎日お客さまと関わっていたわけではないので、接客経験ありとはいえない」と考える方もいれば、「月に1〜2回お客さまと電話応対する機会があったため、接客経験があった」とする方も。業務内容とともに、関わった期間や頻度などを正直に伝えれば、認識の擦り合わせを行えるでしょう。

7.職位・役職

前職の職位や役職を偽るのも職歴詐称です。「マネジメント経験がないのにあるように伝える」「部下の人数を偽る」「関わっていないプロジェクトのリーダーを担当したと嘘をつく」などが挙げられます。

職歴詐称で注意すべき内容について詳しく知りたい方は、「職歴詐称とは？応募書類の書き方・注意点とバレたときのリスクを解説」のコラムでも、職歴詐称になりやすい事例について紹介しているので、あわせてご覧ください。

職歴詐称がバレずに転職した場合に生じる5つのリスク

ここでは、職歴詐称がバレずに転職が決まった場合に生じるリスクを5つ紹介します。たとえ入社の段階で職歴詐称が会社にバレなかったとしても、実際に働き始めてから後悔することも。嘘をつくリスクについて以下で詳しく見てみましょう。

1.スキルが追いつかない

職歴詐称で自分の経験や能力を偽って入社すると、実際の仕事に対してスキルが足りずに苦労する恐れがあります。特に、即戦力だと評価されて採用された場合や、専門性が必要な職種に採用された場合、本来の能力と任される仕事の難易度が見合わず後悔することがあるでしょう。

2.自分に合わない会社に転職してしまう

職歴を偽ることで、自分の適性に合わない会社に入社するリスクもあります。面接は、応募者と会社の相性を確かめる場です。そのため、面接で嘘の情報を伝えると、自分と企業の相性を正しく判断するのが難しい可能性があります。たとえ採用されたとしてもミスマッチを感じて早期離職する恐れがあるでしょう。

3.罪悪感に襲われる

職歴詐称がバレなかったとしても、「職歴を詐称して入社した」という罪悪感が拭えず気持ちよく働けない可能性があります。仕事で成果を出して評価されても、「職歴詐称をした罪悪感により心から喜べない」という場合も考えられるでしょう。

4.入社後も隠し続けるプレッシャーがある

入社時に職歴を詐称すると、入社後も職歴詐称の事実が発覚しないように嘘をつき続ける必要があります。前職のことを聞かれたときに、作り話をしなければならなかったり、「いつかバレるのではないか…」と不安を抱えながら過ごしたりと、ストレスを感じる場面があるでしょう。

5.資格の証明証・免許証の提出を求められる

実際にはもっていない資格を履歴書に書いた場合、証明証や免許証の提出を求められた際に詐称がバレるでしょう。「△△の資格が要る仕事は任されないだろう」と、資格欄を埋めるためだけに書いたのだとしても、もし必要とされた場合には自分が困ることになります。

職歴だけでなく学歴詐称にも注意！

職歴だけでなく「学歴」について嘘をついた場合も、経歴詐称に該当するので注意が必要です。ここでは、学歴詐称の具体例と「逆学歴詐称」について紹介します。

学歴詐称の具体例

学歴詐称の具体例は、以下のとおりです。

• ・実際は中退なのに「卒業」と記載する
  ・嘘の入学、卒業年度を記載する
  ・専門学校卒なのに「大卒」と記載する
  ・大学の卒業学部を偽って記載する
  ・短期留学した海外の大学を「卒業した」と偽って記載する

嘘の学歴を履歴書に記載することは、すべて学歴詐称にあたります。浪人や留年を隠すために入学や卒業年度を偽ると、内定取り消しになることもあるでしょう。

「逆学歴詐称」にも注意

逆学歴詐称とは、「大卒なのに高卒と偽る」といった、実際の学歴より低い学歴に見せる行為の通称です。就職するために学歴を低く見せる必要はないようにも考えられますが、そこには「高卒の採用枠しかない求人に応募するために逆学歴詐称を行う」といった背景があります。職歴と同様、正しい学歴を書かないと処罰の対象になる恐れがあるので、事実でないことを記載するのは避けましょう。

学歴詐称がバレた際のリスクや問われる罪については、「学歴詐称は犯罪になる？バレたときの責任や転職活動への影響とは」のコラムで解説しているので、ぜひご一読ください。

前職調査で職歴詐称がバレる？

企業によっては、採用を予定する人材の前職について調査する場合があります。前職調査が行われたときに応募書類との相違点が見つかることで、職歴詐称がバレることがあるようです。
ここでは、前職調査の手法やタイミング、前職調査が行われる傾向がある業界について紹介します。

前職調査の手法

前職調査の手法としては、企業が前職の会社に直接問い合わせるほか、興信所や専門の業者を使う場合があります。興信所が調査を行う場合、前々職あるいは5年前の職歴、10年前の職歴まで調べられる可能性もあるため、職歴詐称がバレる確率は高いと考えておくのが良いでしょう。「どこまで調べられるのか」と不安になりながら職歴を詐称するのではなく、嘘をつかず正直に選考に臨むのが賢明です。

前職調査のタイミング

前職調査は、面接フローが終了し、内定を出す前のタイミングに行われることが一般的。前職調査を行う企業は、応募者の職歴やスキル、人柄を見極め、不安要素を解消したうえで内定を出します。なお、面接の際に、前職調査を実施することへの同意を求められる場合もあるようです。

前職調査が行われる傾向がある業界

「警備業界」と「金融業界」は、前職調査を行う企業が多い傾向にあります。警備員は、貴重品の輸送業務といった信用が必要な業務にあたるため、前職調査の対象になりやすいでしょう。金融業界も同様に信用が求められる業界なので、職歴だけでなく借金の有無を調べられることがあるようです。
前職調査についてさらに詳しく知りたい方は、「前職調査とは？違法性の有無や内定取り消しになるパターンも解説」のコラムでも紹介しているので、ぜひご覧ください。

前職調査を行う企業がある一方で、近年では調査を行わない企業も増えています。「プライバシーの観点から個人情報が手に入りにくくなった」「コストのわりに得られる成果が少ない」などの理由があるようです。とはいえ、業界や企業によっては、職歴調査が行われる可能性があることも心に留めておきましょう。

職歴をポジティブに伝える3つのコツ

職歴に自信がない場合は、職歴を偽るのではなく、入社後のポテンシャルを感じさせるアピールを考えることが大切です。ここでは、職歴に自信がない場合におすすめの、「面接を切り抜けるヒント」をご紹介します。「転職が多い場合」「在籍期間が短い場合」「フリーター期間が長い場合」の3つに分けてまとめたので、ぜひ参考にしてみてください。

1.転職が多い場合

具体的に「△回以上だと転職回数が多い」という線引きはありませんが、20代で3回以上の転職は数が多めの印象になるようです。転職回数が多い場合は、面接官が納得できる退職理由を説明することや、今後の具体的なキャリアプランを示すことが大切。目的意識をもって転職活動をしており、「次こそは腰を据えて働きたい」という意欲をアピールしましょう。また、前職の会社で得た経験やスキルを、応募先でどのように活かせるかを伝えるのも効果的です。

2.在籍期間が短い場合

1つの会社に在籍していた期間が短い場合も、早期離職に至った原因を振り返ったうえで前向きな転職理由を答えることがポイント。病気や怪我、家庭の事情などやむを得ない理由で退職した場合は、その旨を伝えれば理解を得られるでしょう。その際、現在は問題なく就業できることもあわせて伝えるようにしてください。
また、「入社前に知らされていた条件と入社後のポジションに違いがあった」「給与が支払われなかった」など、企業側の都合による転職である場合も、在籍期間が短いことの理解を得やすいでしょう。

3.フリーター期間が長い場合

フリーター期間が長く正社員経験がない場合は、職歴を偽るよりも素直に自分の状況を説明し、今後の抱負を述べることで採用担当者からの好印象につなげられるでしょう。叶えたい夢のためにフリーターをしていた場合は、「なぜこのタイミングで正社員を目指すのか」を説明できれば問題ありません。正社員になる理由は、前向きな言葉で説明するのがポイントです。また、アルバイトで培った経験やスキルを、入社後にどのように活かせるかをアピールしましょう。

職歴をポジティブに伝えるコツについては、「履歴書でブランクを前向きに伝える書き方！空白期間が長い場合はどうする？」のコラムでも紹介しているので、ぜひご一読ください。

学歴・職歴に自信がないときの4つの対処法

経歴詐称をする原因には、「職歴や学歴に対する自信のなさ」が挙げられます。ここでは、学歴・職歴に自信がないときの対処法を4つご紹介。「自分の経歴が応募企業に見合っていない」と思うからこそ、偽りたいという心理が生まれることも考えられます。職歴や学歴に自信がない場合は、以下の方法で転職成功を目指してみましょう。

1.業務に取り組むうえで工夫したことをアピールする

「職歴が浅い」「実績が少ない」という場合は、業務を改善するために行った工夫や心構えをアピールしてみましょう。たとえ小さなことであっても、考え方や姿勢を評価されれば、採用される可能性があります。目に見える実績がすべてではないことを念頭に置いて、自分の強みは何かを振り返ってみてください。

2.若さは武器になると考える

大きな実績や目を引くような経歴がなくても、20代の若手人材を求めている企業はあります。特に若い人材が不足する業界では、「未経験者を採用したい」と考える企業もあり、経験不足がハンデになりにくいという特徴もあるようです。職歴に自信がなくても、入社後の抱負を伝えてポテンシャルを示すことで転職成功を目指しましょう。

3.過去の反省を素直に語る

「短期で会社を転々としていた」「フリーター期間が長かった」という場合は、過去の反省を語ったうえで入社後の抱負や、これからどうしたいのかを伝えましょう。「職歴に自信がないから…」と事実を偽るよりも、自分の過去と真摯に向き合い、前向きな展望を示すことで誠実な印象を与えられる可能性があります。

4.転職のプロに頼る

「職歴をどこからアピールすべきか分からない」「自分の強みが分からない」という場合は、ハローワークや転職エージェントといった職業紹介のプロに頼りましょう。特に、転職エージェントは専任のキャリアアドバイザーが一貫してサポートするため、丁寧なカウンセリングを受けられます。担当者と職歴の棚卸しや自己分析に取り組むことで、今まで気づかなかった自分の強みや適性が分かるでしょう。

ハタラクティブは、20代の若年層に特化した就職・転職エージェントです。「正社員の経験がない」「職歴が浅い」というお悩みにも、的確なアドバイスで転職活動をサポートします。未経験者歓迎の求人も多数扱っているので、職歴がない場合や異業界にチャレンジしたい場合もお任せください。カウンセリングや求人紹介、応募書類の添削、面接練習を行い、内定までを全面的にバックアップします。所要時間1分程度でできる、性格から分かる適職診断もおすすめ。登録・カウンセリングはすべて無料なので、ぜひ一度ご相談ください。

職歴詐称したらバレる？職歴に関するQ＆A

ここでは、職歴詐称に関する疑問をQ＆A方式で解決します。

前職よりも前の職歴詐称でもバレる？

前職以前の経歴詐称もバレる可能性があります。前職より前の経歴を調べる企業は、前職調査を行う企業と比べると少ない傾向にありますが、詐称が発覚する可能性はゼロではありません。詐称がバレる理由については、このコラムの「職歴詐称がバレる5つの原因とは」をチェックしてみてください。

職歴が多くて省略して記載した場合も詐称になる？

「省略＝詐称」という認識をするかは企業の判断によります。説明の仕方によっては、職歴詐称と判断される場合があるでしょう。職歴が多い場合は、職歴欄の多い履歴書や職務経歴書を利用するのがおすすめです。職歴が多いときの応募書類の書き方は、「履歴書に職歴を書ききれないときの8つの対処法！書き方の見本付き」のコラムで詳しく紹介しているので、ぜひご覧ください。

過去の職歴が思い出せない場合は？

職歴が分からなくなったときは、雇用保険の加入履歴や厚生年金・国民年金の記録を確認するのがおすすめです。思い出せないからといって、嘘や適当な経歴を書くのは避けましょう。雇用保険はハローワーク、年金は日本年金機構や市役所の年金に関する窓口などで照会できます。銀行の通帳や取引照会などでもある程度は判断できるため、「大まかな情報があれば思い出せそう」という方は、自分の記憶と照らし合わせて考えてみましょう。

職歴詐称がバレない方法はある？

職歴詐称が100%バレない方法は、ないといえるでしょう。「経歴詐称がバレない方法はある？発覚が免れない理由や転職への影響を解説！」のコラムでも紹介していますが、源泉徴収票や雇用保険など、さまざまなことがきっかけでバレる可能性があるからです。

「自分の経歴に自信がない」「職歴が浅い」といった悩みがある場合は、ぜひハタラクティブにご相談ください。専任のキャリアアドバイザーが、適性や希望に合った求人をご紹介します。応募先に合わせた選考対策を行うため、未経験分野への就職や転職も安心です。