転職で離職期間があくと不利になる？仕事のブランクを面接で伝えるコツ

「退職後から転職までの離職期間があくと就職は不利？」と不安に思う方もいるのではないでしょうか？離職期間があく場合、面接官が懸念を抱いて選考が不利になる可能性があります。
このコラムでは、転職で離職期間が不利になりやすい理由を解説。面接で離職期間について説明するコツや転職を失敗させないための注意点などもご紹介します。離職期間を強みに変えられるよう転職活動を行い、内定獲得を目指しましょう。

離職期間が長いと転職に影響する？

転職の進め方や転職理由などによっては、仕事に就いていない「離職期間」ができてしまうことがあるでしょう。離職期間があくと、その後の転職に影響を与えてしまう可能性があります。
どのくらいの離職期間であれば転職に影響が出るかは、応募する企業や離職期間ができた理由などによって変わるでしょう。一般的に転職活動は2〜3ヶ月ほど掛けて行われるため、その範囲内なら転職に大きな影響は出ない場合も。ただし、3ヶ月を超える離職期間があると、転職活動で不利になることもあるため注意が必要です。

転職で離職期間があくと不利になる3つの理由

転職をする際に離職期間があると、転職活動で不利になってしまう場合があります。転職活動に失敗しないためにも、離職期間があくと不利になる理由を把握しておきましょう。

1.就労意欲が低いのではないかと疑われる

転職までの期間があくと、「仕事をしたくないのでは？」と疑われる恐れがあります。企業は採用者に早期退職をされたくないので、就労意欲の高さは選考時の大きなチェックポイントとなるでしょう。
また、離職期間が長いと入社後の勤務態度について心配されてしまうことも。「仕事のやる気スイッチが入るまでに時間が掛かりそう」と思われて、即戦力が求められる転職活動で不利に働く可能性があります。

2.人間性やビジネススキルを危惧される

「転職までの期間があくのには、内定をもらえない理由があるのでは？」と採用担当者に疑われ、転職が不利になることがあります。
希望に合う求人がなくて長引いていた場合、理由によっては「自己中心的」「柔軟性に欠ける」という印象を持たれることも。また、不採用が続いて転職までの期間があいた場合は、人間性やビジネススキルに問題があると疑われる恐れがあります。

3.仕事の感覚が鈍っていることを懸念される

ブランクがあると、「仕事の感覚が鈍っているのではないか？」と思われてしまうこともあるでしょう。
転職活動が長引いて離職期間が長くなるということは、それだけ仕事の現場から離れるということ。その間に業界のトレンドに置いていかれたり、技術の進歩に乗り遅れたりする可能性があります。ビジネス感覚や知識・技術が低くなっていることを懸念され、転職が不利になることがあるでしょう。

転職までの期間が長くなった場合、通常よりも入念に選考対策を講じる必要があります。「空白期間が半年から1年以上あると転職に不利？履歴書にはこう書く！」のコラムでは内定を掴み取るポイントを紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

面接で離職期間の印象をカバーする5つのポイント

長い離職期間がある場合は、なるべく面接で悪い印象を与えないように対策をすることが大切です。離職期間をなくすことや短くすることはできませんが、いくつかのポイントを押さえれば、印象をカバーできる可能性があるでしょう。

1.離職期間があいた理由を明確にする

面接では、転職までの期間があいた理由を明確に伝えましょう。理由をしっかり話せなかったり、説明がしどろもどろになったりした場合、「ただサボっていただけなのでは？」と疑われる恐れがあります。理由として話す内容は事前にまとめておき、面接では自信をもってハキハキと説明してください。

2.離職期間中に得たものをアピールする

離職期間中に得られた資格やスキルがあれば、面接で積極的にアピールしましょう。転職までの期間があく場合でも、かえって転職に有利になることが期待できます。
離職してから資格取得のための勉強や語学留学をしていれば、空白期間を無駄に過ごしていないことが伝えられるでしょう。ただし、資格・スキルの獲得に失敗している場合や、選考先の仕事に関連がない分野に関する勉強である場合は、採用担当者の納得感を得られない恐れもあるので注意してください。

3.前職の専門知識をアピールする

離職期間があったとしても、前職の経験が全くアピールポイントにならないということはありません。そのため、同じ業界や職種を志望するのであれば、前職で身につけた経験や専門知識などをアピールするようにしましょう。
未経験の業界や職種に転職を志望している場合は、コミュニケーション能力や状況判断能力などのように、多くの仕事で共通して求められるスキルをアピールポイントにすると良いでしょう。

4.離職期間があいた理由を志望動機と繋げる

仕事を辞めてから転職までの期間があいた理由を、志望動機と絡めて伝えましょう。志望動機の説得力が増します。
また、企業が抱いている懸念を払拭できるように、ブランクがある理由に加えて「長い離職期間をどうリカバリーしていくつもりか」ということを伝えられると良いでしょう。働くことへの前向きな姿勢もアピールできます。

5.入社後という未来の話で熱意を伝える

離職期間が長いと、就労意欲が低いのではないかと疑われてしまう可能性があります。そのため、入社後の目標や仕事と入社への熱意などを伝えて、仕事への意欲があることをアピールしましょう。
また、仕事へのやる気がなくて離職期間が長くなったのではなく、今後の仕事のために有意義な時間の使い方をしてきたことをアピールしましょう。

離職期間が長引く主な6つの理由と伝え方のコツ

離職期間があるからといって、必ずしも選考が不利になるわけではありません。理由や説明の仕方によっては、離職期間のマイナスイメージを払拭できる場合も。ここでは、離職期間が長引く主な理由とそれぞれの伝え方のコツを把握しておきましょう。

1.前職が多忙であった場合

前職が多忙過ぎたという場合、転職活動を始めるまでに数ヶ月間のリフレッシュ期間を設けるという人もいます。心身が疲弊したままでは次の仕事に支障が出てしまうこともあるため、悪い印象は与えないでしょう。
ただし、リフレッシュ期間中に何もせずにただ休んでいただけでは仕事への意欲がないと判断されてしまう可能性があります。そのようなことを避けるためにも、「リフレッシュ期間中も資格取得の勉強や転職活動の準備を進めていた」と、前向きな説明を付け加えておくようにしましょう。

2.短期で語学留学に行っていた場合

語学留学をしていた場合は転職活動ができない正当な理由となるため、離職期間があっても基本的に印象を悪くすることはありません。また、自身のスキルを磨くために積極的な行動を起こしていることもアピールポイントとなります。
ただし、その語学留学によって得た経験やスキルを、どのようにして入社後に活かすつもりであるか明確に説明できなければ、魅力的な人材と評価してもらうことはできないでしょう。応募先企業の採用ニーズを把握したうえで、自身の留学経験をアピールする必要があります。

3.情報収集をしていた場合

仕事を辞めてから転職活動を行う人もいます。そのような人は、退職後に情報収集や資格取得などの転職活動の準備を始めるため、面接を受けるころにはすでに数ヶ月の離職期間ができてしまっていることもあります。これらは転職活動に必要な準備期間となるため、印象ダウンには繋がりにくいでしょう。
ただし、面接官の納得感を得る説明ができるよう、仕事を続けながら転職活動を行わなかった理由を用意しておくのが賢明です。また、必要以上に準備期間を長引かせない意識で転職活動を行いましょう。

4.資格取得の勉強をしていた場合

資格を取得するために勉強をしていたことは、転職活動に必要な準備となるため、離職期間が長くなっていても悪印象には繋がりにくいといえるでしょう。
もし資格の取得に失敗してしまった場合には、資格をアピールするのではなく、資格取得に向けて行った努力の過程をアピールポイントにする工夫が必要です。

5.単発のフリーランスをしていた場合

フリーランスは職歴に含まれないと思っている人もいるのではないでしょうか。しかし、フリーランスで仕事をした期間は職歴に含まれ、離職期間にはあたりません。また、フリーランスは個人事業主となるため、アルバイトや正社員では得られない知識やスキルを身につけることができます。そのため、選考によっては経験や実績を評価され、逆に有利となる場合もあるでしょう。

6.やむを得ない事情があった場合

病気やけが、家庭の事情などやむを得ない事情の場合、離職期間ができても印象が悪くなることはありません。そのため、面接では正直に理由を伝えましょう。
ただし、印象は悪くなりませんが、仕事の感覚が鈍っていると判断される可能性はあります。そのため、仕事や入社への熱意を強くアピールするようにしましょう。

離職期間が原因で転職に失敗しないための5つの注意点

職歴に長い離職期間があると転職に失敗してしまう可能性があります。そのようなことにならないためにも、事前に押さえておくべき注意点がいくつかあります。長い離職期間がある場合の転職活動の準備として、注意点を把握しておきましょう。

1.退職する前に転職活動を進めておく

転職活動は仕事を続けながら進めた方が良い場合もあります。退職してから転職活動に集中したとしても、すぐに転職先が決まるとは限りません。もし、転職先がなかなか決まらない状況が続くと、それだけ離職期間が長くなってしまいます。
仕事をしながら転職活動をすれば、無収入にならない、途中で転職活動を諦めて今の会社に残ることもできるなどのメリットもあるでしょう。

2.転職にプラスに働く資格を見極めて取得する

資格取得を目指す場合は、自分の転職にとって必要かどうかを見極めたうえで資格を選ぶ必要があります。転職をする際に、資格取得を目指すという人もいるでしょう。確かに、資格を取得しておけば、仕事への熱意や即戦力などをアピールできます。しかし、取得する資格が志望している業界や職種で活かせないものではアピールポイントになりづらいため注意が必要です。

3.応募企業に優先順位をつけ効率よく転職活動を行う

転職先がなかなか見つからないという人は、企業に求める条件を厳しく設定し過ぎている可能性があります。そのような場合は、柔軟に希望条件を変えて行く必要があるでしょう。すでに退職している場合、離職期間を延ばさないためには、早めに転職先を見つける必要があります。
そのため、応募企業をリストアップし、希望条件の見直しをして優先順位をつけましょう。これらの作業をすることで、どの選考を優先すべきか、どの選考に力を入れるべきかなどが把握でき、効率よく転職活動を進められるでしょう。

4.業界事情を掴むときは人材紹介会社を利用する

業界の事情や動向、応募する企業の情報など、より質の高い情報を得る目的で、人材紹介会社を利用することも検討してみましょう。
転職活動を行う際には、企業選びや面接対策などをするための情報収集が必要になりますが、個人の力では最新の情報を得ることや、集められる情報量などに限界がある場合も。人材紹介会社を頼れば、個人では得られない情報も多く得られるため、転職活動を効率的に行える可能性が高いでしょう。

5.情報収集を怠らない

離職期間が長い場合に限らず、転職活動で情報収集に力を入れることは必須です。もし、情報収集を怠ってしまうと、志望業界の事情や動向が把握できずに転職の方向性が定められない、企業情報が集まらずに選考対策が立てられないといった状態になってしまいます。
そのような状態になると、転職活動が非効率になってしまうため、情報収集はなるべく早くから行っておくようにしましょう。

転職で離職期間があく方へ！健康保険に入る3つの方法

離職してすぐに転職しない場合は、健康保険の手続きが必要です。日本では国民皆保険制度が制定されており、何らかの公的な医療保険に加入することが義務付けられています。会社を辞めると社会保険の被保険者資格を喪失するため、退職後は手続きをして医療保険に加入しなければなりません。
離職から転職までの期間に利用する健康保険の選択肢には、以下の3つの方法があります。

1.国民健康保険に加入する

転職で離職期間があくときの1つ目の選択肢として挙げられるのは、国民健康保険への加入です。国民健康保険は市区町村が主体となって運営しています。未加入のままだと、医療費が全額負担となってしまうため、万が一に備えて手続きは早めに済ませてください。
自分が住んでいる市区町村の役所に行き、窓口で手続きを行いましょう。手続きには健康保険の資格喪失証明書や身分証、退職が証明できる書類、印鑑などが必要です。

2.任意継続を利用する

任意継続の利用も、転職までの離職期間があく場合の選択肢の一つです。任意継続（任意継続被保険者制度）とは、退職後も任意で在職中の健康保険に継続して加入する制度を指します。退職前の被保険者期間が2ヶ月以上の方であれば、最大で2年間の加入が可能です。
任意継続被保険者資格取得申出書に必要事項を記入し、自分が住んでいる都道府県にある協会けんぽの支部、または健康保険組合事務所の窓口に提出しましょう。提出方法は直接出向く方法と、郵送する方法があります。
期限は退職日から20日以内となり、1日でも遅れると受け付けてもらえなくなるので注意してください。また、任意継続では在職中に雇用主が50％負担していた保険料が、退職後には全額自己負担となります。保険料を1日でも滞納した場合は即座に被保険者資格を失ってしまうため、自分の経済状況などをよく考えたうえで申請しましょう。

3.家族の扶養に入る

条件を満たしていれば、家族の扶養に入ることができます。離職から転職までの期間があくときは、扶養に入ることも検討しましょう。その条件は以下のとおりです。

・自分の年収が130万円未満である
・健康保険の被保険者になっており、自分の年収の倍以上の家族がいる

上記に加え、自分と被保険者の続柄が下記のいずれかに該当していれば、被扶養者となります。

・被保険者と同居している必要がない場合
　（配偶者や子、孫、兄弟姉妹、父母、祖父母など）
・被保険者と同居している必要がある場合
　（叔父や叔母、甥、姪、内縁関係の配偶者の父母と子どもなど）

いずれの方法を選ぶにしても、後回しにせず早めに手続きを行うのがおすすめです。
退職後にはさまざまな手続きが必要になります。「退職後にやること5選！手続きの流れや事前準備などを徹底解説」のコラムでもまとめているので、あわせてご覧ください。

転職で離職期間があく方へ！国民年金加入の4つの要点

退職してから転職までの期間があく場合は、手続きを行って国民年金に加入しましょう。日本は国民皆年金の制度を敷いているため、20歳以上の国民は厚生年金保険か国民年金保険のどちらかに加入する必要があります。
もし厚生年金保険の資格を喪失したまま国民年金にも加入しなかった場合、老後に受給できる年金額が減ったり、受け取れなくなる年金が出てきたりするので注意してください。国民年金保険に切り替えるときは、以下の4つのポイントを押さえましょう。

1.退職日の翌日から14日以内に手続きする

転職までの離職期間があく場合、国民年金保険の加入手続きは退職の翌日から14日以内に済ませてください。お住まいの市区町村の役所・役場の国民年金担当窓口に行きましょう。

2.手続きに必要な書類を準備する

国民年金保険に切り替える際に必要な書類は、年金手帳（あるいは基礎年金番号通知書）、印鑑、退職日が分かる書類（離職票や退職証明書）、身分証です。離職票や退職証明書については、前職を退職するときにもらっておきましょう。

3.年金保険料の納付期限は翌月末

国民年金の保険料の納付期限は翌月末です。たとえば3月に退職した場合、3月分の保険料に関しては前職の企業が4月末に支払いを行います。そして国民年金保険には4月から加入することになり、保険料を納めるのは自分自身です。支払いは5月末までの期限になります。

4.保険料が支払えないときは猶予や免除がある

収入や貯金がなくて保険料が納められない場合は、保険料免除制度や納付猶予制度を利用しましょう。払えないからといって未納のままにするのは避けてください。未払いのまま放っておいた場合、将来受け取れる年金額が減ってしまいます。退職してから転職するまでの離職期間があく場合は注意が必要です。
保険料免除制度や納付猶予制度の利用を希望する場合は、日本年金機構のWebサイトから申請用紙をダウンロードし、住んでいる役所・役場の国民年金担当の窓口へ提出しましょう。ほかに必要な提出書類は、年金手帳（あるいは基礎年金番号通知書）です。場合によっては前年の所得証明書や雇用保険受給資格者証の写しなどが必要なことがあります。

会社を退職するにあたって必要な手続きについては「離職する前と後。必要な手続きは何？」のコラムにもまとめているので、あわせてご確認ください。

離職期間を強みに変えて転職しよう！

離職から転職までの期間があくということは、就活の準備時間が十分にあるということです。時間を活かして良い転職ができるように備えましょう。
目指したい業界・職種がある場合は、活かせる資格やスキルを得るのがおすすめです。前職の社風や仕事内容にミスマッチを感じて転職を決めた場合は、自己分析や企業研究をして自分や会社について理解を深めると良いでしょう。
また、離職期間を有効活用したり、転職までの期間があく理由を用意したりすることができれば、仕事のブランクがあっても内定をもらえる可能性が高まります。転職活動を成功させるためにも、計画的に準備を進めましょう。

「離職期間があくことを説明する自信がない」「自分に合う仕事を見つけたい！」という方は、就職エージェントのハタラクティブにぜひご相談ください。
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