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仕事を辞めると決めたら何をする？転職活動のタイミングや退職の流れも解説
この記事のまとめ
- 仕事を辞めると決めたら、「なぜ辞めたいのか」理由を改めて確認しよう
- 「残業の多さ」「職場の人間関係が良くない」などが仕事を辞める理由に挙げられる
- 仕事を辞めるメリットは、「仕事の悩みを解決」「転職のスケジュールが組みやすい」
- 収入面や空白期間などを考慮する場合は、仕事を辞める前に転職先を決めるのがおすすめ
- 正式に仕事を辞めるのが決まったら、マナーや流れを守って退職の準備を進めていこう
「仕事を辞めると決めたら何をすれば良い？」と悩む方もいるでしょう。仕事を辞めると決意する前に、「なぜ仕事を辞めたいのか」と理由をよく考えることが大切です。考えたうえで退職を決意したら、職場の上司に退職意思を伝えましょう。
このコラムでは、仕事を辞める前にすることや退職のメリット・デメリットなどについて解説します。辞めるまでの具体的な流れや転職活動の準備なども紹介しているので、ぜひご一読ください。
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仕事を辞めると決意したらすべき4つのこと
「仕事を辞める」と決めたら、本当に辞めて後悔しないのか自分の気持ちを改めて確認したり、これまで身につけたスキルや経験を把握したりしておくと良いでしょう。ここでは、仕事を辞める前にするべきことについて解説します。
仕事を辞めると決意したらすべきこと
- 仕事を辞める理由を再度確認する
- 会社の就業規則を確認する
- 自分のスキルや経験を把握しておく
- 退職するまでのスケジュールを知っておく
1.仕事を辞める理由を再度確認する
仕事を辞める前に、「自分はなぜ辞めたいのか」「仕事を辞めないと不満を解消できないのか」「今の職場を辞めたら本当に後悔しないのか」を改めて考えてみましょう。
退職したい気持ちが一時的に強くなったとしても、衝動的な感情から仕事を辞めるのは後悔する可能性があるため避けるのが無難です。仕事に対する不満の対処法を冷静に考えた際、今の職場を辞めずに問題を解決できる場合もあります。
たとえば、職場の人間関係がうまくいかない場合は、部署を異動させてもらったり上司に相談してアドバイスをもらったりすることで、状況改善に期待ができるでしょう。
2.会社の就業規則を確認する
仕事を辞める理由を確認したうえで退職の意思が固まったら、まずは企業の就業規則を確認しましょう。企業の就業規則で退職に関するルールや手続き方法について記載されている場合があります。企業で定められた退職のルールに従い、正しい順序で退職手続きを行っていきましょう。
なお、企業の就業規則に退職に関する記載がない場合は、早めに人事課や上司などに確認しておく必要があります。確認する際は余裕を持って1〜3ヶ月前には確認しておくことがおすすめです。
3.自分のスキルや経験を把握しておく
仕事を辞めることを検討し始めたら、これまでのキャリアを振り返り、自分のスキルや経験を改めて洗い出しておきましょう。社会人としての経験を積むなかで、新たなスキルや経験が身についているはずです。
自分が身につけたスキルや経験が、どのような仕事で活かせるのかを考えてみてください。「今の職場でさらなるスキルアップが叶うか」「今後どのようなキャリアを目指しているのか」「目指すキャリアを叶えるにはどうしたら良いのか」など、広い視野で仕事について考えるきっかけになるでしょう。
4.退職するまでのスケジュールを知っておく
仕事を辞めると決断したら、職場を退職するまでのスケジュールについて把握しておくことが大切です。民法第627条によると、退職の申し入れは退職予定日から14日前までに行えば問題ないと制定されています。とはいえ、退職に伴い後任者の準備や業務の引継ぎなどが発生するため、企業の就業規則に従い円満な退職を目指すと良いでしょう。
また、退職希望日から逆算し、いつごろ上司へ退職の意思を伝えたらいいか、仕事の引継ぎにはどのくらいの時間がかかりそうかなどを考えながらスケジュールを立てることをおすすめします。
参照元
e-Gov法令検索
民法
仕事を辞める理由とは？
仕事を辞める理由には、「残業が多い」「職場の人間関係が良くない」などがあるようです。
厚生労働省の「令和5年雇用動向調査結果の概況 3.転職入職者の状況(2)転職入職者が前職を辞めた理由」の結果でも、人間関係や労働条件を理由に前職を辞めている人が多いと分かります。※一部抜粋
仕事を辞める理由とは？
- 残業が多い
- 職場の人間関係が良くない
- 会社の将来性に不安がある
- 正当な評価をしてもらえない
- 仕事内容が自分に向いていない
| 前職を辞めた理由 | 男性 | 女性 |
|---|---|---|
| 仕事内容に興味を持てなかった | 7.4% | 5.0% |
| 能力や資格を活かせなかった | 5.1% | 5.4% |
| 人間関係が好ましくなかった | 9.1% | 13.0% |
| 会社の将来が不安だった | 5.2% | 4.6% |
| 収入が少なかった | 8.2% | 7.1% |
| 労働条件が悪かった | 8.1% | 11.1% |
引用：令和5年雇用動向調査結果の概況 3.転職入職者の状況(2)転職入職者が前職を辞めた理由
男女共通で多かった理由は「人間関係が好ましくなかった」でした。
「人間関係で仕事を辞めるのはあり？ストレスになる理由や対処法などを解説」のコラムでも触れているように、仕事は協働するもの。人間関係が良くないと業務や評価にも影響を及ぼす可能性もあります。
また、働き方改革や柔軟な働き方が促進されるなかで労働条件の改善が見えないのも、離職のきっかけになり得ます。
参照元
厚生労働省
令和5年 雇用動向調査結果の概要
残業が多い
仕事をしていると、繁忙期や突発的な仕事の発生により残業は避けられない場合があります。しかし、労働時間が長くなり過ぎてプライベートにも支障が出るようになると、体を壊してしまう可能性も。
仕事量が多いために労働時間が長くなり過ぎて悩んでいるなら、まずは職場の上司に相談してみましょう。上司がほかの社員に仕事を振ることで、状況が改善される場合もあります。相談しても状況は変わらず問題が解決しないようであれば、仕事を辞める選択を検討するのも一つの手段です。
職場の人間関係が良くない
どのような職場でも人間関係のトラブルが発生する可能性はあります。職場であからさまないじめを受けていたり、きちんと仕事を教えてもらえずに孤立していたりすると、心身に支障をきたす恐れも。許容範囲を超える人間関係のトラブルでつらい思いをしているなら、耐え続けるのではなく、仕事を辞める選択肢も視野に入れてみましょう。
また、人間関係のトラブルは一人で抱え込むのではなく、信頼している上司や話しやすい同僚などに相談してみるのもおすすめです。第三者に相談することで、トラブル解決に導いてくれたり、対処法が見つかったりするでしょう。
会社の将来性に不安がある
会社の事業が縮小傾向で将来性に不安を感じる場合は、仕事を辞めるのも一つの選択肢です。業績低下の状況が続いていると、急にリストラされたり会社が倒産してしまったりして、突然仕事を失う可能性もあります。突然仕事を失い困ることがないよう、働いている会社の将来性に不安を感じるようであれば、ほかの会社へ転職するのも自身のためといえるでしょう。
正当な評価をしてもらえない
一生懸命仕事をしても職場で正当な評価が得られない場合、努力が認められず精神的につらくなってしまう人もいるでしょう。努力を評価してもらえないと、仕事に対するモチベーションも上がりにくくなってしまいます。
このような状況が続いていると、「何を目標に仕事をしているのか」「どのようなキャリアを築きたいのか」などが分からなくなり、仕事を辞めたいと思う原因にもなり得るでしょう。
仕事内容が自分に向いていない
同じ職場で1年以上継続して働いていると、その業務内容が自分に合っているかどうかが分かってきます。1年以上継続して働いているにも関わらず、仕事のやりがいや目標が見えてこなかったり、業務内容が自分に向いていないと感じたりしたら、辞めることを検討しても良いでしょう。
自分に向いていないと感じる仕事を続けるより、気になる職種や挑戦してみたい業界に転職し、新しい仕事でキャリアを築くことも大切です。
仕事を辞めるメリット
仕事を辞めるメリットは、「今の仕事の悩みを解決できる」「転職活動のスケジュールが組みやすい」「転職先することで仕事に対するモチベーションを取り戻せる」などが挙げられます。以下で詳しく見ていきましょう。
今の仕事の悩みを解決できる
職場環境に関する悩みを抱えている場合は、仕事を辞めることで悩みを解決できます。今の仕事を続けるのに強いストレスを感じるのであれば、体力的・精神的に限界を迎える前に辞める選択をするのも一つの手といえるでしょう。
転職活動のスケジュールが組みやすい
仕事を辞めることで、転職活動のスケジュールが組みやすいのもメリットの一つといえます。後述しますが、仕事を辞めてからの転職活動であれば在職中と比べて自由な時間が増え、転職活動に専念できるでしょう。また、複数の企業に応募している場合も面接のスケジュールが組みやすかったり、内定後の入社日を調整できたりするなどの利点があります。
転職することで仕事へのモチベーションを取り戻せる
新しい環境に変わり、失いかけていた仕事に対するモチベーションを取り戻せる場合もあります。自分のビジョンを実現できる会社に転職すれば、やりがいを感じながら働けるでしょう。
仕事を辞めるメリットについては「転職するメリット・デメリットとは？エージェントを使う利点も解説」のコラムでも解説しているので、あわせてチェックしてみてください。
仕事を辞めるデメリット
仕事を辞めるデメリットには、「収入が途絶える可能性がある」「空白期間が長いと転職するのが難しくなる」などが挙げられるでしょう。以下で詳しく解説します。
収入が途絶える可能性がある
転職先が決まる前に仕事を辞めると、収入が途絶えてしまいます。退職後はハローワークで申請をすれば失業手当の受給が可能です。しかし、会社で働いていたころと比べると失業手当の金額は少ないといえます。「貯金が尽きるから早く就職しなければ…」という焦りから、十分に検討せず転職先を選び、ミスマッチにつながる恐れもあるでしょう。
失業手当の申請方法については、「失業手当はどうやってもらう？受給条件や手続きの手順」のコラムで詳しく紹介しています。気になる方はこちらもあわせてご一読ください。
空白期間が長いと転職するのが難しくなる
会社に勤めていない期間が長いと、面接で「空白期間は何をしていたか」と聞かれる可能性が高いでしょう。特に理由がなく無職のままでいた場合、企業側に「仕事をする意欲が低いのでは」と不安要素を与えてしまう恐れがあります。
働く意欲を伝えるためにも、空白期間で何をしていたかを明確にし、就職活動を始めたきっかけをしっかり伝えることが重要です。
転職活動は仕事を辞める前？辞めたあと？
転職活動は仕事を辞める前と辞めたあとのどちらで行うべきか迷う方もいるでしょう。転職活動は在職中・退職後のどちらで行っても問題ありません。自分が置かれている状況や「転職活動ができる環境かどうか」を考えたうえでどうするべきかを決めましょう。なお、収入や空白期間を考慮して在職中に転職活動を行うのが一般的なようです。
仕事を辞める前に転職活動をする場合
在職中に転職活動をする場合、時間のやりくりやスケジュール管理で苦労するでしょう。通勤時間や就業後の空いた時間を活用するほか、有給や休日を利用して企業の面接に出向く必要があることも。仕事が忙しければ、思うように転職活動が進まない状態になるのも考えられます。
しかし、在職していれば収入が途絶えることはないため、納得するまで転職活動を続けることが可能です。今の仕事と転職先を具体的に比較できるため、ミスマッチの少ない転職が叶う可能性は高まります。
転職先が決まっていると退職交渉がしやすい
別の企業から内定をもらい、すでに転職先が決まっている場合は退職の交渉もしやすいといえるでしょう。仕事を辞めたいと伝えるときに次の転職先が決まっていると、必要以上に退職理由を詮索して聞かれないため、スムーズな退職交渉が期待できます。ただし、退職交渉をする際は企業の就業規則を確認し、何日前までに申し出をするのか事前に把握しておくのが大切です。就業規則を守らないと職場に迷惑をかけたり、転職先の企業の入社日がずれ込んでしまったりすることもあるため注意しましょう。
転職先が決まったうえで退職する手順について詳しく知りたい方は、「転職先が決まってから退職するときの手順とは？伝え方や必要な手続きを解説」のコラムも参考にしてみてください。
仕事を辞めたあとに転職活動をする場合
仕事を辞めたあとなら転職活動に専念できるため、情報収集や就活対策に時間をかけられます。また、書類提出や面接などの転職に関するスケジュール調整や、内定をもらったあとに入社日の調整もしやすいといった利点も。
その一方で、時間があるため転職活動が長引いたり、転職に対する意欲が薄れたりする懸念もあります。空白期間が長くなれば転職で不利になりやすく、「なぜ空白期間がこんなに長いのか」と問われることも。また、安定した収入がなくなるため生活面で厳しさを感じる場合もあるでしょう。
仕事を辞めることが決まるまでは何をする？
仕事を辞めることが決まるまでにするべき内容に、「退職するタイミングを決める」「退職の意思を伝える」などが挙げられます。
事前にやるべき内容について把握しておき、仕事をスムーズに辞められるよう準備を進めましょう。
仕事を辞めることが決まるまでは何をするのか
- 仕事を辞めるタイミングを決める
- 退職する意思を伝える
仕事を辞めるタイミングを決める
仕事を辞めるタイミングは、一般的に年度末や会社の閑散期などが挙げられます。特に年度末は、人員体制や組織が変わりやすいため、年度末の3月に退職するのも一つの方法です。また、4月入社の社員を募集する企業も多い傾向にあるため転職するにも良い時期といえます。
転職にかかる期間はおよそ1〜3ヶ月なので、4月入社を目指す際は12月ごろに転職活動を始め、3月末に今の会社を辞めるよう退職の手続きを行うと良いでしょう。
年度末以外にも会社が忙しくない閑散期に仕事を辞めるのもおすすめです。繁忙期は会社が忙しいため、後任者への引継ぎや新しい人材への教育が重なると会社に多大な負担をかけてしまう可能性もあります。また、忙しく人手が足りない状況で退職の意思を伝えると、引き止めに遭うことも。できるだけ迷惑をかけずスムーズに進めるなら、閑散期を狙って退職することをおすすめします。
仕事を辞めるタイミングについては「会社を辞める時期はいつが良い？退職にベストなタイミングを解説」のコラムでも解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。
仕事の辞め方やタイミングは重要
仕事の辞め方や辞めるタイミングは転職の成功を左右する可能性があります。退職後の転職先が決まっている場合、スムーズに今の職場を退職できないと転職先の会社に影響が出てしまうでしょう。また、会社の辞め方も、理由や態度次第では次の転職先へ影響を及ぼす可能性も。しっかり転職を成功させるためにも、円満退職を心掛けましょう。
退職する意思を伝える
退職したいタイミングや辞める理由がはっきりしたら、退職する意思を職場の上司へ伝えましょう。退職の意思を伝える際、まずは企業の就業規則を確認し、退職する何ヶ月前に申告しなければいけないのかを確認しておくことが大切です。
一般的には、退職希望日の1〜3ヶ月以内に申告するよう、就業規則で定められている企業が多い傾向にあるといえます。申告について決まりがない場合でも、引継ぎ等を考慮して遅くとも1ヶ月前には退職の意思を伝えるようにしておきましょう。
辞めることを最初に報告する相手は直属の上司
仕事を辞めることが決まったら、最初に直属の上司に報告しましょう。初めに職場内の同僚や先輩、人事部などに伝えてしまうと、後々トラブルにつながったり、上司の立場を損ねてしまったりする可能性もあります。退職前にトラブルや軋轢を生まぬよう、まずは直属の上司に報告することがおすすめです。
仕事を辞めるときの伝え方は？
「仕事を辞めたいけど、どのように伝えたらいいか分からない」という方もいるでしょう。退職はできるだけ直接対面で伝えることが望ましいといえます。直接対面で伝える際には、事前に電話や口頭で上司にアポを取って、話す時間を作ってもらいましょう。
また、退職することを言いにくいからといって、メールで伝えるのは失礼になってしまうので避けるのが無難です。
退職理由はできるだけポジティブに
退職理由はできるだけポジティブな内容で伝えましょう。上司に仕事を辞める理由について聞かれた際、ストレートにネガティブな理由を伝えてしまうと、マイナスなイメージを与えてしまい円満退社が難しくなることも。事実だとしてもネガティブな理由は避けるのが無難です。「新しい仕事に挑戦したい」「チームワークで進める仕事に携わりたい」など、ポジティブな理由で伝えると良いでしょう。転職する際の退職理由については「前向きな退職理由で好印象を与えよう！転職時の面接のコツや例文を紹介」のコラムで詳しく紹介しています。気になる方はこちらも参考にしてみてください。
仕事を辞めると決まってから行う7つのこと
仕事を辞めると決まってからすることは、退職届・退職願の提出や業務の引継ぎ、備品の返却などが挙げられます。会社によって異なる部分もありますが、退職日までの一般的な流れを以下で説明するので参考にしてみてください。
事を辞めると決まってから行うこと
1.退職届や退職願を提出する
直属の上司と相談して退職日を決めたら、退職届・退職願を提出しましょう。退職届・退職願の書式や提出先は企業の就業規則で決まっている場合があるので、事前に確認することが大切です。
退職願や退職届の書き方については「退職願と退職届の違いとは？書き方のコツや正しい提出方法を詳しく解説」のコラムを参考にしてみてください。
2.業務の引継ぎを行う
退職届・退職願を上司に提出したら、担当業務の引継ぎを行います。円満退職するためにも、計画的に引継ぎを行うことが大切。後任者のために、業務が把握できるマニュアルを作っておくのもおすすめです。引継ぎのマニュアルは誰が見ても業務を進められるように、分かりやすい資料を意識して作成しましょう。
業務の引継ぎに関するポイントを詳しく知りたい方は「仕事の引継ぎ方をスマートに行うには？ポイントを解説」のコラムもあわせてご覧ください。
3.お世話になった職場の同僚や取引先に挨拶する
仕事を辞めることが正式に決まったら、社内外でお世話になった人たちへの挨拶回りをしましょう。新人のときにお世話になった先輩や、これまで一緒に頑張ってきた同僚などへはメールや電話で済まさず、直接会って挨拶することをおすすめします。
取引先もなるべく直接退職の挨拶をして回り、後任者の紹介もあわせて行うと良いでしょう。取引先を直接訪問するのが難しい場合は、メールや手紙で挨拶しても問題ありません。
4.備品を会社に返却する
退職に伴い会社へ返却する備品には、「パソコン」「社員証」「制服」などがあります。事前に備品の返却日を確認し、貸与されたものは忘れずに用意して返却しましょう。
「もし退職後に会社の備品が見つかった場合はどうしたら良い？」と気になっている方は、「退職時の返却物は郵送してOK？添え状は必要？紛失した場合についても解説」のコラムをご参照ください。
5.健康保険や国民年金など公的手続きを行う
退職間近になってきたら健康保険や国民年金などの公的手続きを行いましょう。退職後は健康保険証を会社に返却するため、その後の保険をどうするか決めておく必要があります。家族の扶養に入るのか、国民健康保険に切り替えるのかなどをあらかじめ決めておくとスムーズに進められるでしょう。
また、会社へ年金手帳を預けている方は、年金手帳を受け取り、退職後の年金の支払い方法や手続きを確認しておくことをおすすめします。
退職後に必要な公的手続きは何か詳しく知りたい方は「退職後の手続きガイド！転職まで1ヶ月休む場合の注意点も解説」のコラムもあわせてご覧ください。
6.有給休暇を取得する
仕事を辞めることが決まったら、残っている有給休暇を取得しましょう。有給休暇を取得する際は、担当業務の引継ぎを考慮したうえで取得する必要があります。有給休暇の残数と引継ぎの状況を確認しながら、計画的に取得していくと良いでしょう。
7.仕事を辞めたあとに必要な手続きの準備
仕事を辞めると、そのあとに手続きが発生するものがいくつかあります。必要な手続きは、転職先が決まっている場合と決まっていない場合で異なるため、事前にどのような準備をしておくべきか確認しておきましょう。
転職する場合
すでに次の転職先が決まっている場合は、転職先の企業と雇用契約を結ぶため、以下の提出が必要になります。
- ・雇用保険被保険証
- ・源泉徴収票
- ・マイナンバーカード
雇用保険被保険証が手元にない場合、被保険者番号が分かるものであれば提出を認める企業もあるので、事前に転職先へ確認しておくのがおすすめです。また、離職票にも雇用保険被保険者番号が記載されているので、転職先から許可が下りたら離職票を提出しても良いでしょう。
そのほかにも、「扶養控除（異動）申告書」「健康保険被扶養者（異動）届/国民年金第3号被保険者関係届」「健康診断書」「給与振込先届書」などの提出を求められる場合もあります。
転職先が決まっていない場合
転職先が決まっていない場合は、以下の手続きを行い転職活動を進めましょう。手続き内容によっては期間が定められているので、よく確認して手続きを行うことが重要です。
- ・ハローワークで失業保険の受給手続きを行う
- ・国民年金の加入(種別変更)手続きを行う
- ・任意継続被保険者制度の加入手続き若しくは、国民健康保険の加入手続きを行う
- ・住民税の納付、年末調整、確定申告などを確認しておく
ハローワークで失業保険の受給手続きを行う際は、「雇用保険被保険証」や「雇用保険被保険者離職票」が必要になります。仕事を辞める際に企業から書類を受け取ったら、受給手続きを行うまでなくさないよう大切に保管しておきましょう。
退職後に行う必要手続きの期限について知りたい方は「退職後の手続きは何をする？期限や順番、必要書類を分かりやすく解説！」のコラムもあわせてご覧ください。
仕事を辞めると決めて転職を成功させるには
「仕事を辞める」と決めてから転職活動を成功させるには、転職へのモチベーションを高く保ち、できるだけ短期間で終わらせようという気持ちを持つことが大切です。
コラム内の「仕事を辞める前に転職活動をする場合」でも述べましたが、在職中に転職活動をすると時間のやりくりに苦労し、思ったように転職活動を進められない可能性があります。しかし、なかには在職中が転職活動を難航させる理由ではないことも。たとえば「事前の調査不足」「自分の強みやスキルの理解が浅い」「長期的なキャリアを考えていない」など。
転職活動で悩んだら、「転職のありがち失敗例を紹介！後悔しない選択と成功のコツとは」のコラムを参考にしながら改めて振り返ってみてください。
振り返ってみても「何を改善すればいいか分からない」「どうやって対処すべきか悩む…」となった場合におすすめなのが就職・転職エージェントの活用です。
就職・転職エージェントのハタラクティブでは、専任のキャリアアドバイザーが求人紹介や応募書類の添削、面接対策などのサポートを行っています。また、円満に職場を退職するためのアドバイスも行っているので、「退職理由の伝え方に悩んでいる」という方も、安心して退職の手続きを進められるでしょう。
ほかにも、面接日程の調整はキャリアアドバイザーが代行するので、仕事を続けたまま効率的に転職活動を進めることが可能です。サービスの登録や利用はすべて無料ですので、お気軽にハタラクティブまでご相談ください。
仕事を辞めるときに関するQ＆A
ここでは、仕事を辞めるときに関する疑問や質問に対してQ＆A形式で回答しています。仕事を辞めると決めた方や検討している方はぜひ参考にしてみてください。
仕事を辞めるのに良いタイミングはいつですか？
繁忙期は避けて退職意思を伝えるのが理想的です。
一般的に繁忙期は総じて仕事量が増えて忙しくなるため、上司に退職を申し出ても対応が遅れたり、満足な対応が叶わなかったりする可能性があります。できるだけ組織変更のある年度末や業務が落ち着いている閑散期のタイミングがおすすめです。
転職時期について詳しく知りたい方は「転職する時期は何月が良い？おすすめや避けるべきタイミングを解説」のコラムも参考にしてみてください。
仕事を辞めるとき、会社には何ヶ月前に言えば良いですか？
会社によって異なるので、企業の就業規則を確認しましょう。
法律では退職日の2週間前と定められていますが、ほとんどの企業は後任者の選定や引継ぎなどを考慮して1～3ヶ月前までの期間を設定しています。詳しくは「退職は何ヶ月前に会社へ言うのが一般的？相談の時期や法律上のルールを紹介」のコラムでご確認ください。
仕事を辞めるときの言い方で気をつけることは？
辞める理由を上司へ伝えるときにやってはいけないのが、職場の不満や愚痴を言うことです。たとえ事実だったとしても、会社に対する不満や愚痴などのネガティブな理由は、マイナスなイメージを与えてしまう可能性もあるので避けるのが無難でしょう。
伝えるときは、「新しい業界で働いてみたい」「△△にチャレンジしたい夢ができた」といった前向きな理由を伝えるのがおすすめです。
仕事を辞めたいと考えるのは甘えですか？
今の仕事を辞めたいと考える気持ちを一概に甘えとはいえないです。「職場の人間関係で悩んでいる」「会社の将来性に不安がある」「キャリアチェンジしてみたい」など、辞めたいと考える理由はさまざまでしょう。
まずはなぜ仕事を辞めたいと考えるのか改めて理由を確認してみて、そのうえで今の環境を変えるために転職するのは一つの手段といえます。
仕事を辞めると決めたが転職活動の時間を作れるか不安…
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一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
