テレワークとはなんの略?モバイルワーク・在宅勤務も簡単に説明します

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【このページのまとめ】

  • ・テレワークとは、「場所や時間にとらわれない柔軟な働き方」のこと
  • ・業務を行う場所によって「在宅勤務」「施設利用」「モバイルワーク」に分類される
  • ・テレワークを採用することで、通勤時間の削減や新たな人材の確保につながる
  • ・生産性の低下や情報漏えいを課題とする企業も多い
  • ・テレワークを導入しやすいのは、情報通信業や管理職、営業が挙げられる

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2020年のコロナウイルス感染症をきっかけに注目されるようになったテレワーク。耳にしたことはあっても、その意味や概要について知る方は少ないのではないでしょうか。同意義で使われる「モバイルワーク」や「在宅勤務」と明確な差はあるのか、本コラムでは「テレワーク」について包括的にまとめています。テレワークが向いてる仕事や人の特徴についても言及。これを機に、自分にとって最適な働き方を見つけてみませんか。

テレワークとは?

テレワークとは、インターネットを代表とするICT(情報通信)技術を活用した働き方のことです。簡単に表すと「場所や時間にとらわれない、柔軟な働き方」となり、情報処理だけでなく、コミュニケーションも重視して情報・技術・知識を共有するICT(Information and Communication Technology)技術の向上により広まった働き方といえるでしょう。


テレワークの意味

そもそもテレワークとは、「テレ(tele)=離れた場所、遠隔」と「ワーク(work)=働く、仕事」をかけ合わせた造語です。


リモートワークは同義で使われる

「リモート(remote)」は、隔たっている、遠隔、遠いという意味を持つ言葉。このことから、リモートワークも「離れた場所での仕事」という意味を持ち、テレワークと同義で使用されています。


働く場所によって呼称が変わる

一口にテレワークといっても、勤務する場所によって呼称が変わります。


自宅

自宅で業務を行うのは「在宅勤務」。勤務先の企業とは、パソコン(インターネット)や携帯電話で連絡を取ります。


施設利用(内勤)

勤務先のオフィス以外で働くテレワークです。勤務先が用意しているサテライトオフィスやスポットオフィス、複数の企業が共同で運営する共同サテライト、民間企業が運営するコワーキングスペースなど決められた場所で業務を実施。内勤型とも呼ばれます。


モバイル(外勤)

モバイルワーク(外勤型)とは、取引先や顧客のオフィス、移動中、カフェなど、そのときの状況に合わせて働く場所を変えるテレワークのこと。営業職や客先に出向くエンジニア職など、業務中に移動が多い職種で採用されることが多いようです。近年では主要駅内に時間利用可のオフィスができるなど、モバイルワークをしやすい環境が整ってきています。

テレワークのメリットとデメリット

ここでは、テレワークがもたらすメリットとデメリットについてご紹介します。


メリット

通勤の負担が軽減される

最大のメリットは、従業員の通勤負担の軽減。遠方から通勤している人や、怪我や病気、妊娠などで通勤が困難な場合ても、自宅や周辺で仕事ができるのは大きな強みです。
また、2020年にコロナウイルス感染症が流行した際は、感染拡大を阻止するためにテレワークを取り入れた企業が多く見られました。


オフィスの維持コストが削減される

従業員が集まるオフィスを維持するには、エアコンや照明などの電気代、コピー用紙やインクといった事務用品など、大きなコストがかかるもの。テレワークを採用すれば、オフィスを開ける必要がなく維持コストの削減につながります。


新たな人材の確保

オフィスに出勤する必要がないため、出勤が困難な人や遠方に住んでいる人などに採用の対象が広がり、新たな人材の確保につながることも。子育て/介護中の人や定年を迎えたシニアなど、潜在的な労働力の確保策としても期待されています。


デメリット

仕事とプライベートの切り替えが困難

自宅で業務を行う在宅勤務の場合、仕事とプライベートの切り替えが難しいと感じることも。家族が常に在宅していて仕事モードになれない、業務に集中できるスペースがない、家事など家のことが気になるという方が多いようです。


長時間労働化しやすい

オフィスに出勤していれば、退勤を知らせるチャイムが鳴ったり、周囲が定時を伝えてくれたりするでしょう。しかし、テレワークを行う家やコワーキングスペース、カフェにはそのようなシステムはないため、労働時間が長時間化しやすいと考えられます。


生産性が下がる可能性がある

上司や同僚の目がないため、サボったり手を抜いたりして生産性が低下するのは懸念点。プライベートとの切り替えがうまくいかない、家族がいて気が散るなど、生産性が下がる原因はさまざまです。


セキュリティ面の懸念

企業が最も危惧するのは、情報漏えいなどセキュリティ面が脆弱になること。特にモバイルワークを行う場合、離席時にパソコンをシャットダウンしない、資料を広げたままするなど、不特定多数の人間が情報を見られる状態になれば、漏洩リスクは高まるでしょう。セキュリティ対策として、自宅外での業務やフリーWi-Fiの利用を禁止する企業も見受けられます。

テレワークを導入しやすい仕事/職種

勤務先以外の場所で働くテレワークは、仕事によって向き不向きがあります。テレワークを希望するなら、仕事の選び方もポイントになるでしょう。


業種別

国土交通省の調査によると、テレワークを行う社員の割合が多い業種は以下のとおりでした。

〈雇用型〉
・情報通信業…33.8%
・学術研究、専門/技術サービス業…27.0%
・電気、ガス業…18.8%
・教育、学習支援業…18.4%
・製造業、建設業…17.6%

〈自営型〉
・情報通信業…40.0%
・学術研究、専門/技術サービス業…38.6%
・金融、保険業…27.0%
・複合サービス業、他に分類されないサービス業…25.5%
・教育、学習支援業…23.0%

データから、飲食業や運輸業、生活支援サービス業、医療関係といった「対人・対面が基本となる業種」では、仕事の特性からもテレワークを行う社員の割合は低くなっていることが分かります。


職種別

次に、職種ごとのテレワーク実施割合を見てみましょう。

〈雇用型〉
・管理職…33.2%
・営業職…29.2%
・研究職…28.7%
・専門/技術職(技術職)…24.9%
・専門/技術職(教員)…23.7%
・専門/技術職(その他)…15.5%

〈自営型〉
・研究職…50.0%
・専門/技術職(技術職)…31.1%
・専門/技術職(教員)…28.3%
・管理職…28.1%
・専門/技術職(その他)…28.1%

職種別データでも、販売や運搬、清掃といったサービス職はテレワークの割合は低め。同資料の「テレワークが認められている部門・職種」を見ても、専門/技術部門や営業部門、管理部門が30%前後なのに対し、サービス部門や販売部門では10%を下回っています。

参照元 
国土交通省
平成29年度 テレワーク人口実態調査

テレワークに向いている人

テレワークを希望しても、その働き方が自分に合っているかは分かりません。以下に、テレワークに向いている人の特徴を挙げたので、参考にしてください。


能動的な人

テレワークは基本的に1人で仕事を行います。そのため、指示待ちの方には不向き。自発的に行動ができ、自分でやるべき仕事を見つけられる、進め方や解決策も決定できるという能動的な人が向いているでしょう。


切り替えが上手な人

テレワークのデメリットとして、プライベートとの線引きが難しいことが挙げられます。そのため、「これは仕事」「ここからはプライベート」と、うまく切り替えをすることが大切。時間にメリハリを付けて、業務時間内は仕事に集中できる人は、テレワークに向いています。


通勤が困難な人

在宅型テレワークであれば通勤の必要がないので、育児や介護、怪我などで通常通勤が困難な人も就業が可能です。国土交通省の調査でも、「自宅でのテレワークが認められる条件」として育児・介護・病気や怪我で通勤が困難の3つが挙げられています。


自分の考えを言葉にできる人

テレワーク時のコミュニケーションはオンラインが基本。オンラインは相手の声色や表情、空気を感じにくいため、対面以上に「自分の考えをはっきりと言葉にする」「誰にでも分かりやすく説明する」といった能力が求められます。


自分に合った働き方を知りたいなら就職のプロに相談しよう

「自宅で仕事ができる」「通勤しなくていい」など、良い面に目が行きがちなテレワーク。しかし、実際に就業してみたら自分に合わなかった…ということもあるでしょう。
自分にはどんな働き方や仕事が合っているのかを知るには、就職のプロに相談できるハタラクティブをご利用ください。
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