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【このページのまとめ】
仕事を探している方の中には、土日休みの職種を希望する方もいるでしょう。しかし、職業によっては平日休みが基本となっていることも珍しくありません。このコラムでは、土日休みの職種や、土日に休めるメリットとデメリット、求人を探す際のポイントをまとめました。また、求人票に記載された年間休日数の見方についても触れています。今後の就職や転職の参考にご覧ください。
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事務職や経理職、メーカー業の仕事、IT・商社・金融業界の仕事などが中心。企業がお客さまとなるBtoBの会社や、相手が一般消費者でも休日に稼働せずに成立する仕事は、土日休みであることが多いです。同じ業界でも、職種によって異なるので、具体的にご紹介していきます。
公務員や民間企業の職員問わず、事務職や経理職は基本的に土日休みのところが多いもの。特に経理は、入金確認や振り込み、経費精算といった業務を担っているため、銀行の閉まっている土日に出勤することはあまりないでしょう。ただし、公務員の場合は、事務職でも選挙の投票日前後は休日問わず出勤になることがあります。
メーカー業には、工場でのライン作業や商品管理、企画、営業、事務などさまざまな業務があります。どの職種であれ、企業を相手に取引しているメーカーであれば、相手企業が土日休みの場合は自社も休みになることが多いでしょう。工場の仕事は、週末に機械の稼働を停止するところも多く、その場合は平日のみの勤務です。ただし、24時間機械をフル稼働しているところでは、シフト制で土日出勤をすることもあります。
ITや商社業界には、前述した経理や事務職のほか、営業、技術、企画職などがあります。どの職種でも、基本的に土日休みで祝日もカレンダー通りに休めるところがほとんど。ただし、取引先が海外の場合、相手国との時間差により土日の対応が必要になることもあります。納期が迫っているときは、土日出勤をして間に合わせることもあるでしょう。
また、金融機関や郵便局での仕事も、基本的には土日休みのところが多いです。ただし、銀行や郵便局の店舗によっては、土曜も営業して窓口業務を行う場合があります。
サービス業や娯楽業界などの一般人の消費者が相手で土日が書き入れ時となる施設や店舗、運輸・交通業や不動産業界、医療業界といった土日問わず稼働しないと消費者の生活に支障をきたす業界では、平日休みとなることが多いでしょう。以下で仕事別に説明していきます。
販売や接客を伴う仕事は、基本的には土日勤務であることがほとんど。商店や飲食店、娯楽・宿泊施設、美容やブライダル業界のスタッフなど、週末も営業する施設で働く仕事が該当します。店の休業日に従って、平日に休みとなるでしょう。
引っ越し業者のスタッフやタクシードライバーなど運輸・交通業界の職種も、一般人のお客様を相手にするため土日に勤務します。電車やバスなど、自分が消費者として土日に利用しているサービスの仕事は、基本的に土日も稼働すると考えると良いでしょう。
また、不動産業界でも平日休みが一般的。一般消費者が住宅の物件探しなどをする際は、土日に不動産屋に出向くことが多いため、スタッフは土日に出勤し、平日に休みを取ることになります。
病院や介護施設のスタッフも平日休みであることが多いです。しかし、施設によって休業日は異なります。平日に1日と、土日のどちらかに1日の、計2日を休業・休診日として設けているところもあるので、所属する病院や施設の就業規則次第で土日に休みが取れる場合もあるでしょう。
前述したように、接客が主な仕事となるサービスや娯楽業界では、土日に働くことがほとんど。一方で、保育士や教師、市区町村の役所の窓口担当者、コールセンターのスタッフなどは、施設や学校の休みに合わせて休みを取るので、特別な行事などがない限り、基本的に土日休みとなります。接客を伴う飲食やアパレル関係の仕事も、店によっては土日休みの場合があるでしょう。
事務職やシフト制の工場勤務の仕事は、土日が休みで残業もほとんどない場合があります。平日は定時に帰宅できるので、プライベートの時間を確保しやすいのがメリットです。家族や友人と過ごしたり、趣味に没頭したりする時間を大切にしたいという方にも向いています。業務は、ルーチンワークが中心になることが多いので、就職や転職を考える際は自分に合うかどうかを見極めることが大切です。
また、事務職や工場勤務以外の仕事でも、企業によっては残業を禁止しているところもあるほか、同じ部署内で人によって残業の有無や時間が異なる場合もあります。残業に関するリアルな情報を知りたければ、実際にその企業で働いている方や人事の方に聞いてみるのもおすすめです。
休日の取り方はプライベートに関わってくるので、自分には土日休みが合っているか考えてみましょう。土日休みのメリットとデメリット、年間休日の日数も合わせてご紹介します。
土日休みを採用する企業は多く、家族や友人と予定を合わせやすいのがメリット。なかなか予定が合わずに一緒の時間を過ごせない…というストレスもありません。休みが合わないと平日の夜に少し会うだけ、といったパターンになりがちですが、土日休みなら丸一日使って遊びに行ったり、用事を済ませたりできます。
結婚式や学校行事などのイベントの多くが土日に開催されます。土日休みならそういったイベントに確実に参加できますし、休みを取るために事前に面倒な調整をする必要もありません。
多くの人は義務教育を通して就学時から「平日は学校、土日は休み」というリズムで過ごしており、土日休みは慣れ親しんだ生活スタイルです。そのため土日が休みだと生活リズムが整いやすく、計画的に予定を考えらえるという人は多いのではないでしょうか。
土日休みであれば、金曜もしくは月曜を1日有給にするだけで3連休を過ごせます。まとまった有給休暇は取りにくくても、土日休みを利用すれば、比較的簡単に3連休が取れるでしょう。
シフト制の仕事で平日に休みを取っていると、「休日に職場から何かしらの連絡がくる」という事態になりがち。一方、会社全体が土日休みである場合、休日に仕事の電話やメールが来ることは少なく、プライベートを満喫できます。
土日は行楽地やお店、病院などが混んでおり、交通機関も平日に比べて混雑します。人ごみが苦手だと、「せっかくの休日なのに出かけて疲れた」と思う人もいるでしょう。また、人が多いと待ち時間も長くなります。店の行列に並んだり、道路の渋滞に遭遇したりしてストレスに感じる人もいるでしょう。
病院や役所、銀行は土日に休みが多く、必要な手続きがある時は平日に仕事を休まなければいけません。
一部のレジャー施設や商業施設は、平日より料金が割り増しになる休日料金を導入しています。病院でも土日の診療は割増になることがあり、平日に比べて損をしたと感じる場面もあるでしょう。
厚生労働省は、平均年間休日の総数を産業別にみると、「情報通信業」「学術研究、専門・技術サービス業」が最も長く118.8日、「宿泊業、飲食サービス業」が最も短く97.1日と発表しています。この数字から、比較的接客を伴うことが多く土日に稼働する業界では、そうでない業界と比べ、年間の休日数が少ないことが分かります。
参照元
厚生労働省
平成30年就労条件総合調査(3)年間休日総数
厚生労働省の発表によると、一年間に有給休暇を取得した割合は、産業別で「電気・ガス・熱供給・水道業」が最も高く72.9%、「宿泊業、飲食サービス業」が最も低い32.5%とされています。前述した内容と合わせて考えると、土日に働くこと多い「宿泊業、飲食サービス業」の方はほかの業界の方と比べ、休める数が少なく、有給休暇も取れていないことが分かります。
参照元
厚生労働省
平成30年就労条件総合調査(4)年次有給休暇
業界や職種によって土日休み・平日休みの傾向はイメージできましたが、休日の形態を明確に知るなら、求人情報を確認するのがおすすめです。
求人表には、年間休日数が記載されており、この数から一週間あたりの休日数を予測できます。一般的な年間休日数と、それを週休に換算した例は以下のとおりです。
・年間休日100日未満…週2日の休みがない週もある
・年間休日104日…週休2日制だが、祝日は出勤の可能性が高い
・年間休日110日前後…週休2日制が基本で、月に1回程度の土曜出勤がある
・年間休日120日…完全週休2日制で、祝日も休み
・年間休日121~129日…完全週休2日制で祝日休みに加え、夏季休暇などがある
・年間休日130日以上…完全週休2日制で祝日休みに加え、長めの夏季休暇などがある
月に1回以上、週休2日の週がある勤務形態。毎週必ず2日の休日があるとは限らず、「1週目は休日が2日あったけど、2~4週目は休日が1日だけ…」というケースでも週休2日制となります。
毎週2日の休日を設けている勤務形態。完全週休2日制を採用すると「年間休日数は104日」になりますが、この表記では休日が土日とは限らず、祝日も出勤になる可能性があります。
毎週2日の休日を設ける完全週休2日制を基本とし、その休日が土日祝のいずれかになる勤務形態の表記方法。休日は週に2日なので、祝日がある場合は祝日または土曜が出勤になるケースが多いようです。
土日を休みとする完全週休2日制に加え、祝日も休みになる勤務形態の表記方法。この場合の年間休日数は120日以上です。休みの数を重視するならば、この表記を目安に探すと良いでしょう。
メリットや年間の休日数を知ると、土日休みの仕事を希望する方も多いでしょう。ここでは、就職・転職するときに気をつけたいことについて紹介していきます。
土日休みか平日休みかは、業種や職種によって異なります。したがって、平日休みから土日休みの仕事に転職する場合は、異業種への転職になることが多いでしょう。
同業種で転職する場合は業界経験を活かせますが、未経験の業種は新たに身に付けなくてはいけない知識も多く、入社後すぐに活躍できるわけではありません。
そこで、未経験の業種にチャレンジする際は、教育制度が整っている企業を選ぶことがポイントになります。さらに、キャリアアップの道筋が明確な職場であれば、将来のプランも描きやすくなるでしょう。
勤務形態や休日制度は重要な条件の1つではありますが、休みばかりを重視すると自分に合わない仕事を選んでしまう可能性が出てきます。業務内容や社風、休日以外の福利厚生にも目を向けて、ミスマッチを防ぎましょう。
求人の探し方としては、転職サイトで求人を検索したり、ハローワークや転職エージェントで求人を紹介してもらったりする方法があります。志望先が定まっている人は、企業のWebサイトにアクセスし、募集情報をチェックするのも良いでしょう。特に、第三者のアドバイスをもとに仕事を探せるハローワークや転職エージェントがおすすめです。
転職エージェントは専任の担当者が一貫したサポートをしてくれるので、就職・転職が初めての方も安心。カウンセリングから求人提案、選考対策、入社後のフォローまで手厚くバックアップしてくれます。
希望条件に合う仕事を見つけたいなら、若年層の就職・転職支援に特化したハタラクティブを活用してみませんか?
ハタラクティブでは経験豊富なアドバイザーがカウンセリングを行い、あなたの適性に合った仕事を提案します。もちろん、「土日休みがいい・平日休みがいい」といった希望にも対応するので、優良企業に就職したい方はぜひご相談ください。
応募書類の添削や面接スケジュールの調整、企業との条件交渉などを行うため、効率的に就職・転職活動が進められます。
コラムの内容から、土日休みの仕事やメリットが分かったのではないでしょうか。ここでは、それ以外で想定される悩みや疑問にお答えします。参考にしてみてください。
平日休みと土日休みの給与の違いはある?
国税庁の民間給与実態統計調査結果によると、平日休みが多いとされる宿泊業、飲食サービス業の1年間の平均給与はおよそ251万円、医療・福祉系は約397万円とその職業によっても差があります。一方、土日休みの多い金融・保険業はおよそ631万円、情報通信業は約622万円です。休みに関わらず専門的なスキルを求められる仕事は給与も高いので、自分に合ったスキルで仕事を探しましょう。
参照元
シフト制と平日休みの違いは?
「シフト制」は交代勤務のことで、24時間稼働する工場や病院などで採用されている勤務スタイル。一方で「平日休み」の勤務スタイルは夜勤のない職業で、販売職や不動産業などで採用される傾向が強めです。シフト制の仕事は「交代勤務で働くメリット・デメリット」平日休みの仕事は「平日休みのメリット・デメリットは?」で紹介しています。
土日休みのメリットとデメリットを知りたい!
土日休みの仕事のメリットは、家族や友人と予定を合わせやすいことやライフバランスが崩れにくいことなど。デメリットは行楽地が混んでいる、役所の手続きがしにくいなどがあります。詳しくはこのコラムの「土日休みのメリット・デメリット」に記載してあるので、ご参考ください。
異業種で働くのはちょっと不安…
異業種での転職をしたい場合は、急成長している企業を選ぶのがおすすめです。たとえばIT企業はアシスタントからでも活躍することもできますし、営業職はコミュニケーション能力が必要なことから、前職がサービス業だった方には適しているでしょう。「異業種への転職は若いほど有利?転職しやすい職種とは」で詳しく説明しています。土日休みの仕事がしたいけど、どんな職業が自分に合うのかわからないという方は、ぜひハタラクティブにご相談ください。
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