パートから正社員になるのは難しい？おすすめのタイミングや登用制度を解説

パートから正社員になろうか迷っている方も多いでしょう。将来性や安定性を望むなら正社員がおすすめですが、自分が優先するものによって最善の働き方は変わります。

このコラムでは、パートと正社員の違いやメリット・デメリットを解説。パートから正社員に採用されやすい業界・職種のほか、転職や登用制度による昇格で正社員を目指す方法も紹介します。パートから正社員は難しいと諦めず、自分に合った働き方を目指しましょう。

パートから正社員になるのは難しい？

パートから正社員を目指すことは難しくありません。正社員登用制度を利用したり転職したりすれば、正社員を目指せます。
ただし、転職ではスキルや経験を重視されるため、パートの期間が長い場合はブランクが不安要素になることも少なくありません。

正社員への就職を成功させるには、パートの経験が活かせる職種を探したり、未経験を積極的に採用している企業に応募したりするのがポイントです。正社員を目指すにあたって、パートの定義やアルバイトとの違いについて理解しておきましょう。

パートとは

パート（パートタイム労働者）とは「同一事業者のもとで働く正社員より、1週間の所定労働時間が短い労働者」のことです。「アルバイト」「嘱託」「契約社員」「臨時社員」「準社員」とも呼ばれます。

呼び方は企業によって異なりますが、前述した条件に当てはまる人であれば基本的にパートと考えて良いでしょう。

パートとアルバイトの違い

パートとアルバイトは、法律上の区分に違いはありません。両者とも「パートタイム労働者」に該当します。

語源をたどると、パートは英語の「part-time」から来ており、短時間労働者を指す言葉として使われるようになったものです。一方、アルバイトはドイツ語の「arbeit」が語源で、明治時代に旧制高等学校の生徒が「学業の傍らで行う仕事」という意味で使われたのが始まりといわれています。

それぞれの言葉の背景から、パートは主婦が家事・育児の合間に働くこと、アルバイトは学生やフリーターが働くことを指す場合が多いですが、明確に線引されているわけではありません。臨時的な雇用をアルバイト、長期的な雇用をパートと呼ぶケースも多く見られます。

パートとアルバイトの違いは「フリーターとパート・アルバイトの違いは？雇用形態の違いを解説」でも詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

参照元
厚生労働省
有期契約労働者の無期転換ポータルサイト

パートと正社員の主な6つの違い

パートと正社員で大きく違うのは、主に「労働時間」「業務内容」「給与形態」「福利厚生や賞与」「有給休暇」「配置転換」の6つです。ここでは、それぞれの違いを解説します。

1.労働時間

正社員は会社が定める所定労働時間に沿って働くのに対し、パートは所定労働時間よりも短時間で働く形態です。休日も同様に、正社員は会社の規定に沿って休日を取得しますが、パートには休日の限りはありません。パートは会社と相談のうえ、個別に休日数を決められます。仕事を変えるにあたっては大事な選択基準となるでしょう。

なお、労働基準法では、正社員・パートを問わず、週1日以上あるいは4週4日以上の休日取得が義務付けられています。パートから正社員になるにあたり、休日数が気になる方は「労働基準法における休日の定義とは？年間の最低日数や休暇との違いも解説」のコラムで詳細を確認しておきましょう。

2.業務内容

正社員とパートでは、任される業務内容や責任の重さに違いがあります。正社員は雇用契約期間に定めがありません。長期勤務が前提のため、会社の中核となる業務や大きな責任が伴う業務を積極的に行います。

一方、パートは、基本的に雇用期間の定めがある有期契約です。いずれ退職することを前提に、単純作業などのルーチンワークや、会社の業績や評価に大きな影響を与えない業務を中心に行います。

3.給与形態

正社員の給与は月給制が一般的なのに対し、パートの多くは時給制もしくは日給制です。正社員の場合、会社によっては年俸制のところもあるでしょう。月給制・年俸制のいずれも、毎月最低限の収入は保証されています。

一方、時給制は働いた時間に応じて給与が支給される仕組みです。パートとして時給制で働いている場合、毎月の収入は勤務時間によって変動します。

4.福利厚生や賞与

多くの会社では、福利厚生や賞与面でも正社員とパートでは差があります。会社によるものの、一般的に正社員は、社会保険だけでなく、住宅手当や資格手当、保養施設の利用といった福利厚生の対象です。

一方、パートは一定の勤務条件などを満たせなければ厚生年金保険に加入できず、福利厚生の各種手当も対象外のこともあります。業績に応じて支給される賞与は、正社員のみを対象にしているケースが少なくありません。パートに支給する会社もありますが、正社員とは金額が異なる場合が多いでしょう。

5.有給休暇

パートは一定の要件を満たさない場合、勤務日数に応じて付与される有給休暇の日数が変わります。有給休暇は、正社員やパートといった雇用形態を問わず、長期にわたり働くすべての人に付与される休暇です。パートも下記の要件を満たして働いていれば、基本的に正社員と同様の有給休暇を取得できます。

1.6ヶ月以上継続して働いている
2.契約した所定労働日数の8割以上出勤している
3.週30時間以上または5日以上勤務している

しかし、上記1、2の要件を満たしていても、週30時間未満かつ4日以下の勤務で3の要件を満たさない場合、契約した勤務日数に応じた有給日数が付与され、正社員より少なくなります。

たとえば、勤務期間が1年で8割以上出勤している場合、週5日勤務の正社員には10日付与されますが、週4日勤務のパートだと7日しか付与されません。なお、同じ会社でパートから正社員になった場合は、保持している有給休暇を引き継ぐことが可能です。

参照元
厚生労働省
働き方・休み方改善ポータルサイト　年次有給休暇とは

6.転勤・配置転換

正社員は転勤や配置転換されることもありますが、パートは決まった勤務地での勤務が基本です。正社員は支店や拠点ではなく「会社」に雇用されます。必要に応じて支店や系列企業への転勤や配置転換がされることは珍しくありません。転勤を伴わなくても、同じ部署・支店内で異動が行われることもあります。

一方、パートは、基本的に応募先の支店や職場が勤務地です。基本的に異動はありません。

パートと正社員の違いをより詳しく知りたい方は「パートと正社員の違いは？給料や仕事内容の差を解説」をご覧ください。

パートから正社員になる5つのメリット

パートから正社員になるメリットとして、「収入の安定」「キャリアアップが叶う」「退職金がもらえる」などが挙げられます。パートから正社員になる5つのメリットを見ていきましょう。

1.収入が安定しやすい

パートから正社員になる大きなメリットは、これまでより安定した収入を得やすくなることです。パートの場合、時給や日給であることが多く、稼働日数が少なければそれだけ収入は下がります。

一方、正社員の給与体系は月給や年俸制のため、毎月安定した額の収入を得やすくなるでしょう。

2.仕事の幅が広がりキャリアアップが望める

パートから正社員になると任される業務が増え、できる仕事の幅が広がります。成果や業績によってはキャリアアップも可能なので、モチベーションを維持しやすいでしょう。裁量権が大きい仕事を任せてもらえるようになれば、よりやりがいを持って仕事に取り組めます。

3.退職金をもらえる可能性がある

パートから正社員になり長期間勤務した場合、退職金を受け取れる可能性もあります。

ただし、退職金の支払いは義務ではありません。会社の福利厚生として退職金制度を設けている場合のみ、受け取りが可能です。就業規則に定めていれば、パートも正社員と同様に退職金を受け取れることがあります。

4.年金を多く受けとれる

パートから正社員になると厚生年金保険に加入でき、老後により多くの年金を受け取れる可能性があります。厚生年金保険は、会社から支払われる金額が上乗せされる仕組みです。自分だけが支払う国民年金より多く保険料を納めることになり、年金額も増加します。

なお、パートの人も一定の条件を満たしていれば、厚生年金保険への加入が可能です。厚生年金保険の加入条件については「フリーターが厚生年金に加入する条件とは？メリット・デメリットも解説」のコラムで確認してください。

5.社会的信用を得やすい

正社員になると、社会的信用を得やすくなるのもメリットです。パートだと雇用や収入が不安定なことから、各種ローンの申請やクレジットカードの発行、賃貸住宅の契約などに制限がかかる場合があります。正社員になれば、金融機関や不動産との取引もスムーズに進みやすくなるでしょう。

正社員として働くメリットをさらに詳しく知りたい方は、「正社員のメリットを解説します！非正社員との違いは？」をチェックしてみてください。メリットを確認して、自分に合っているか考えてみましょう。

パートから正社員になる3つのデメリット

パートから正社員になるデメリットとして、「時間の融通が効きにくい」「異動や転勤がある」「責任が重くなる」などが考えられます。デメリットも理解したうえで、自分に合った働き方を考えると良いでしょう。

1.時間の融通が利きにくくなる

パートから正社員になるデメリットは、勤務時間が増え、時間の融通が利きにくくなることです。正社員の場合、繁忙期や決算期などは、有給があっても自由に休みを取りにくいのが実情です。

「子育てや家事がありフルタイムで働くのは厳しい」「将来の目標のために勉強する時間を確保したい」といった事情がある場合、パートから正社員になることで働きにくくなる可能性があります。自身の生活サイクルに合うかをしっかりと見極めて決めることが重要です。

2.異動や転勤になる可能性がある

正社員は異動や転勤になることも珍しくありません。特に、全国に多くの拠点がある会社の場合、その傾向は強まります。小さな子どもがいる人や介護が必要な家族と同居している人など、今住んでいる場所から引っ越すのが難しい場合は、パートから正社員になることがプラスに働かない可能性もあるでしょう。引っ越しが難しい場合は、転勤が発生しにくい企業や職種を選ぶのも一つの手です。

「『転勤したくない』は甘え？拒否できる？」のコラムでは、転勤したくない人におすすめの企業の選び方を紹介しています。

3.業務範囲が広がり責任も重くなる

パートから正社員になれば、任される仕事が増えてやりがいが増すぶん、業務に対する責任も重くなります。パートのときにはなかったノルマや目標が課せられることもあるでしょう。
責任の重い仕事を避けたい人や、ノルマや目標に精神的な負担を感じてしまう人だと、正社員で働くのが「辛い」と感じてしまう恐れもあります。自分の適性を考慮し、理想とする働き方をよく考えて決断しましょう。

正社員として働くデメリットについてさらに知りたい方は「正社員のデメリット・メリットとは？派遣や契約社員についても解説！」もあわせてご確認ください。

後悔？充実？パートから正社員になった人の体験談

パートから正社員になれた人の体験談をご紹介します。正社員になったことを後悔しないかどうか不安な人は、実際にパート・アルバイトから正社員になった人の話をチェックしてみましょう。

【K.Aさん（21・女性）の体験談】
スポーツ教室の受付として2年間アルバイトをしていました。そこの講師に憧れ、もっとスポーツに関わるお仕事をしたいと思い、正社員講師になりたいと考えるようになりました。しかし、高卒、正社員未経験であることから、当時勤めていたアルバイト先では高卒からの正社員登用は叶いませんでした。

その時の彼氏に転職エージェントの存在を聞きました。私自身が気づかなかった長所を、コンサルタントさんが見つけ出してくれたお陰で、書類選考が通るようになり、面接も好感触でした。現在は子どものバレー教室で、正社員の講師として働いています。責任は大きいですが、その分やりがいがあり、毎日楽しいです。コンサルタントさん、転職エージェントを紹介してくれた彼、私の人生を変えてくれて本当にありがとう。

参照元
ハタラクティブ
みんなの就職エピソード

パートから正社員になりやすい仕事

パートから正社員になりやすい業界と職種を紹介します。パートから正社員になりたいと考えているものの、未経験で挑戦をためらっている人は、仕事選びの参考にしてください。

パートから正社員になりやすい3つの業界

「介護・福祉業」「運輸業」「生活関連サービス業」などは、ほかの業界に比べてパートから正社員になりやすいといわれています。各業界の特徴をチェックしましょう。

上記3つの業界は、ほかの業界に比べてパートから正社員になりやすいといわれています。各業界の特徴をチェックしましょう。

1.介護、福祉業

介護・福祉業はパートから正社員になりやすい業界の一つです。高齢化によって利用者が増える一方、少子化により仕事のなり手が減っているのが理由。
未経験者や非正規から正社員の積極採用を行っている会社が多い傾向があるほか、介護の仕事は資格を所有していなくても正社員としての就職が可能です。

介護職の全体像を知りたい方は「未経験から介護職に転職したい！無資格でも大丈夫？志望動機の例文も紹介」をチェックしてみてください。

2.運輸業

運輸業もパートから正社員を目指しやすい業界です。近年、インターネットショッピングの急速な普及で人手が不足しており、採用の間口を広げている企業が多くあります。
運輸業では、トラック・鉄道・貨物船などでの輸送を行う仕事が代表的ですが、物流倉庫での荷物の積み下ろし、保管管理、検品といった作業も業務の一つです。
運輸業界の具体的な職種や主な仕事内容は、「運輸業界の仕事」のコラムで確認してください。

3.生活関連サービス業

パートから正社員になりやすい業界として、生活関連サービス業も挙げられます。クリーニングや理美容、冠婚葬祭といった生活に欠かせない仕事は、需要が安定していることがメリットです。正社員登用制度を設けている会社もあります。

生活関連サービス業のなかでも、美容業界に関心のある方は「美容業界の仕事とは？代表的な勤務先や職種、就職・転職するコツを解説」のコラムに目を通してみてください。

パートから正社員になりやすい3つの職種

正社員になりやすいといわれる職種には、「販売・接客職」「営業職」「事務職」などがあります。それぞれの特徴と正社員になりやすい理由を確認しましょう。

1.販売、接客業

アパレルや雑貨、家電などの販売や接客の仕事は学歴を問われないことが多く、経験が重視される職種です。近年は人手不足が目立つことから、積極的に正社員を採用する傾向が見られます。パートとしてお店で経験を積んだ人が、そのまま正社員になることもあるでしょう。

販売の仕事内容や実際の様子を知りたい方は、「就活アドバイザーが教える！販売のお仕事」の内容を参考にしてください。

2.営業職

「会社の数だけ営業職がある」ともいわれるように、あらゆる企業に存在するのが営業職です。需要が高く、未経験者も挑戦できます。やる気やポテンシャルを評価されれば、パートから正社員になれる可能性もあるでしょう。

営業職に向いている人や具体的な仕事内容は、「営業職とは何をする仕事？業務の内容やメリット・デメリットを解説！」のコラムで確認してみてください。

3.事務職

事務職もパートから正社員になりやすい仕事といえます。事務職をパートに任せる企業は多く、実力やスキルが評価されて正社員登用されるケースもあるようです。新卒で正社員就職できなかった場合や、正社員としての働き方に迷いがある場合は、まずパートとして勤めてから正社員登用を目指すのも一つの手です。

「事務員は未経験から目指せる？業務内容と求められるスキルをチェックしよう」のコラムもあわせて目を通してみてください。

パートから正社員になるには

パートから正社員になるには、いくつかの方法があります。代表的な方法を3つ紹介するので、自分に合う方法を検討してみてください。

正社員登用制度を活用し昇格を目指す

パートから正社員を目指す方法の一つに、「正社員登用制度の活用」があります。正社員登用制度とは、一定の条件や評価基準を満たした非正規社員を正社員として採用する制度のこと。パートとして働いた経験や功績が評価されれば、正社員として採用してもらえるでしょう。

厚生労働省の「労働経済動向調査（令和６年２月）の概況」によると、正社員登用制度の実績調査において有効回答が得られた2,625事業所のうち、2023年2月から2024年1月までの1年間で正社員登用を行った企業は50％。登用制度を活用して正社員昇格を実現している人が一定数いることが分かります。
正社員登用制度がない企業でも登用実績がありますが、制度化されている企業のほうが実現しやすいことも分かるでしょう。

参照：厚生労働省「労働経済動向調査（令和６年２月）の概況／表10 産業、正社員以外の労働者から正社員への登用制度の有無、過去１年間（令和５年２月から令和６年１月まで）の登用実績の有無別事業所割合（14p）」

正社員登用の条件は企業が独自に設けているため、「勤続年数に重点を置いている」「仕事の成果や功績を重視している」「社員の推薦が必要」「独自の試験を設けている」など内容はさまざまです。正社員登用制度があっても条件が厳しく、登用実績が多くない企業もあります。
登用制度を活用して正社員を目指すなら、社内規定を確認したり、過去の登用実績を調べたりしてから検討すると良いでしょう。

なお、正社員登用制度の概要は会社によって異なるため、手続き方法は上司や社内の担当者に確認をとる必要があります。志望動機は、実際に現場で経験したことや与えられている役割をどう果たしているかなどを具体的に伝え、正社員として即戦力になることをアピールすると良いでしょう。

参照元
厚生労働省
労働経済動向調査（令和６年２月）の概況

経験を活かして就活する

正社員登用制度の活用が難しい場合は、パートから正社員就職を目指して就活を始めましょう。一般的に、パートやアルバイトといった非正規の経験は「職歴」にはなりません。
しかし、正社員の経験がない場合や、正社員と同程度の実務経験がある場合は、職歴欄への記載が可能です。

パートで培ったスキルや経験、周囲からの評価は就活で立派な武器になります。好評価に繋がりやすいスキル・特性を知りアピールしましょう。

【好評価に繋がりやすいアピールポイント】

1.パートやバイトのなかでもリーダー的な働き方をしている
2.高いコミュニケーション能力を持っている
3.業務で活用できる資格を有している
4.人望がある、信頼性がある
5.主体性があり働くことに意欲的

パートから正社員を目指すなら、自己PRや志望動機、面接の受け答えなどの準備をしっかり行うことが大事です。パートやアルバイトの採用面接では、志望動機よりも勤務時間や勤務期間に重点を置かれる場合があります。

しかし、正社員採用の場合は、仕事に対する熱意やポテンシャルが重要です。就活対策として行いたい具体策や面接での回答のポイントを紹介します。

【具体策】

1.非正規として働いていた理由を明確にする
2.正社員を目指す理由を述べる
3.数多くある企業の中で、なぜ志望企業の正社員になりたいのかを述べる
4.将来のキャリアプランを明確にする

【面接でのポイント】

1.やりたいことが非正規では叶わないなど、正社員として働く意欲を伝える
2.パート経験から裏付けできる自分の強みを伝える
3.専門的なスキルや資格があればアピールする

上記以外にも「正社員になりたい人は知っておこう！年代別の就職事情や理由の伝え方」のコラムで、パートから正社員を目指す就活で役に立つ情報を紹介しています。志望動機の例文も紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

転職エージェントを利用する

パートから正社員を目指すなら、転職エージェントの利用を検討しましょう。転職エージェントとは、利用者の希望に応じた正社員求人を紹介する支援サービスのことです。

正社員として働きたいのに行動を起こせずにいる人や、学校卒業後ずっと非正規で正社員になるための就活を経験したことがない人もいるでしょう。転職エージェントを利用すれば、プロに正社員就職に向けた就活対策のアドバイスをもらいながら就活を進められます。

エージェントのなかでも、未経験や若年層に強いのが「ハタラクティブ」です。
キャリアアドバイザーが一対一で面談を行い、これまでの経験やスキルを活かせる求人をご紹介します。また、書類作成や面接の受け答えといった実践面もしっかりとサポートいたします。
就職に関して疑問や悩みをお持ちの方は、ぜひお問い合わせください。

パートから正社員を目指す方のお悩みQ＆A

パートから正社員を目指す方のお悩みにQ＆A方式でお答えします。

パートから正社員になるのに年齢の壁はある？

明確な基準はありません。
しかし、正社員の就職は年齢が上がるにつれて採用確率が下がる傾向があります。正社員を目指そうと思った場合は、できるだけ早い段階で仕事探しを始めるのがおすすめです。

年齢の壁については「正社員になれるのは何歳まで？フリーターの最終期限やメリット・デメリット」でも詳しく解説しているので、ご参照ください。

大きく生活を変えずにパートから正社員になりたい

短時間正社員という働き方もあります。短時間正社員とは、フルタイムの正社員よりも1週間の労働時間が短い正社員のことです。仕事と生活のバランスを保ちながら正社員として働きたい方は、短時間正社員という働き方を選ぶのも一つの手でしょう。

「短時間正社員の制度とは？メリット・デメリットや社会保険の扱いを解説」も参考にしながら、自分に合う働き方を検討してみてください。

パートから正社員になるための志望動機に悩む…

志望動機では「なぜ正社員として働きたいのか」を明確にしましょう。「パートではなく正社員で働きたい理由」「正社員になったら実現したいこと」などを伝えることが大事です。

パートから正社員を目指す場合の志望動機の書き方は「正社員の目指し方とは？履歴書や志望動機の書き方と登用制度を解説」のコラムで詳しく解説しています。同じ会社でパートから正社員を目指す場合の履歴書の書き方も、ぜひご参照ください。

パートから正社員になるタイミングに悩んでいます

「パートから正社員を目指そう」と思ったときが就活を始めるタイミングです。仕事を探す際に「○月は求人数が多いから就職しやすい」といった話を耳にすることもあるでしょう。

しかし、求人数が多い月は求職者も活発に動くので、必ずしも就職しやすいとは言い切れません。パートと正社員、それぞれのメリット・デメリットを理解したうえで自分には正社員の働き方が最適と考えたなら、すぐに就活を始めるのがおすすめです。

自分一人で就活を進めるのは不安、何から始めれば良いか分からないという方は、就職・転職エージェントのハタラクティブへお気軽にご相談ください。

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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格

• 国家資格キャリアコンサルタント
• 国家資格中小企業診断士

メディア掲載実績

• 働きたいだれもが就職できる社会を目指す「ハタラクティブ」
• 「働く」をmustではなくwantに。建設業界の担い手を育て、未来を共創するパートナー対談
• 定時制高校で就活講演 高卒者の職場定着率向上へ
• 厚労省認定「サポステ」で若者の就労支援厚労省認定「サポステ」で若者の就労支援

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