職歴なしから就職を目指す方へ！履歴書の書き方や面接で好印象を与えるコツ

「職歴なしだと就職が難しいのでは？」とお悩みの方もいるでしょう。しかし、未経験者を歓迎している企業や資格・経歴なしから活躍できる職種を選択すれば、就職を成功させることは可能です。
このコラムでは、職歴なしから就職するためのコツや履歴書の書き方をご紹介。また、おすすめの仕事や就職に役立つサービスについても解説しています。「職歴なしから正社員を目指したい！」という方は、ぜひ参考にしてみてください。

「職歴なし」とは？

「職歴なし」とは、学校卒業後に正社員や契約社員としての就業経験がないことを指します。就業経験がない場合は、履歴書・職務経歴書の職歴欄に「職歴なし」と記載するのが一般的です。

アルバイトの経験は職歴に含まれる？

アルバイト経験は職歴に含まれないため、履歴書・職務経歴書には記載しないのが基本です。ただし、「アルバイト経験を履歴書・職務経歴書に書くのはマナー違反」というわけではありません。特に、応募先企業の業務内容に関連するアルバイト経験がある場合は、転職後に活かせるスキルとしてアピール材料になるので記入をおすすめします。

長期アルバイトの経験は履歴書に記入するのがおすすめ

1年以上継続したアルバイトは、履歴書・職務経歴書に記入しましょう。アルバイトをしていた事実を履歴書・職務経歴書に書かずに「職歴なし」と記入すると、転職活動の際に採用担当者から「卒業後からずっと無職だったのか？」「働いていない期間は何をしていたのか」などの疑念を抱かれてしまう恐れもあるからです。

また、長期間アルバイトとして勤務するなかで、リーダーや新人教育、管理業務など責任を伴う業務を任された方もいるでしょう。その場合は、具体的な業務内容を履歴書・職務経歴書へ記載することで自己PRにつなげられます。

職歴なしの場合の履歴書の書き方

ここでは、職歴なしの方へ向けて履歴書の書き方をご紹介します。アルバイト経験の有無だけでなく、契約社員や派遣社員などの経歴がある場合の基本的な書き方とポイントも解説するので、該当するものを選んで参考にしてみてください。

アルバイト経験ありの場合

履歴書の職歴欄にアルバイト経験を書く際は、以下のように「入社年月」「会社名」「所属（ポジション）」の順に記載します。正社員経験でないことを示すため、会社名のあとにアルバイトとして入社した旨を明記するのがポイントです。

 

所属ポジションに加え、仕事内容を簡単に説明すると、より効果的なアピールになります。次の行には、「退社年月」「会社名」「退職理由」を記入しましょう。
アルバイト経験をアピールする方法については、「就職にバイト経験は活かせる？志望動機や面接でのアピール方法を解説！」のコラムで詳しくご紹介しています。アルバイト経験をどのように伝えるか悩んでいる方は、ぜひ参考にしてみてください。

アルバイト期間が短い場合は無理に書く必要はない

「短期や日雇いアルバイトの経験のみしかない」という場合もあるでしょう。そのような場合は、無理にアルバイト経験として職歴を記載する必要はありません。アルバイト経験を記入するか迷った際は、3ヶ月を基準に判断してみてください。

職歴欄が短期間のアルバイトばかりで埋まってしまうと、「継続力がないのでは」と懸念される恐れも。また、面接ですぐに辞めてしまった理由や短期ばかりを選んだ理由を深掘りされることも考えられます。必ずしも記載が必要な情報ではないため、就活に有利になるアルバイト経験を中心に書くのがおすすめです。
アルバイト経験のアピール方法については、「アルバイトは職歴欄に書いていい？好アピールにつながる書き方のコツ」のコラムで詳しく解説しています。

アルバイト経験なしの場合

アルバイト経験がなく、履歴書で「職歴なし」と記入する場合は、「学歴のみ記載する」または「学歴を書いたあとに『職歴なし』と記載する」の2種類の書き方があります。

【学歴のみ記載する場合】

職歴を記載しない場合は、以下の要領で学歴のみを記載します。

 

学歴欄は、中学卒業か高校入学から書き始めるのが一般的です。「履歴書の学歴は高校から書く？新卒や転職など状況別に正しい書き方を解説！」のコラムで学歴欄の書き方について解説しているので、あわせて参考にしてみてください。

【職歴なしを記載する場合】

「職歴なし」と書く場合は、以下を参考にしてみてください。

 

上記の書き方のうちどちらを選んだ場合も、最後に「以上」の文言を記入しましょう。「以上」を記入する理由は、書き終わりを示すだけでなく、他者による履歴書の改ざんを防止する目的もあります。
履歴書の書き方をより詳しく知りたい方は、「『職歴なし』の履歴書はどう書く？バイトを記載すべき場合やアピール方法も」をご覧ください。

派遣社員や契約社員の経験がある場合

「正社員としての職歴はないが、派遣社員や契約社員として働いたことがある」という方もいるでしょう。派遣社員や契約社員は正規雇用ではないものの、以下のように職歴として記載できます。

 

アルバイト経験を記載する場合と同様に、雇用形態が分かるように記入するのがポイントです。また、派遣社員の場合は、実際に働いた企業だけでなく、派遣元も記載しましょう。詳しくは「派遣社員は職歴にならない？派遣経歴の履歴書への書き方や状況別の記載例」のコラムで解説しています。

第二新卒で退職以降職歴なしの場合

「第二新卒で退職し、それ以降は職歴なし」という場合、職歴として記入するか迷ってしまう方もいるでしょう。しかし、正社員として働いた経験があるのであれば、履歴書に記載して問題ありません。

 

正社員としての経歴は、就業期間にかかわらずすべて書くのが一般的です。意図的に隠そうとしたり書き忘れたりすると、最悪の場合経歴詐称を疑われてしまうことも。内定取り消しや懲戒処分が下ったり、社内での信頼を失ってしまったりする恐れがあるため、記入漏れのないようにしましょう。

職歴なしの場合の職務経歴書の書き方

中途採用枠に応募する場合、職務経歴書を作成するのがベターです。ここでは、アルバイト経験ありの場合となしの場合に分け、職務経歴書の書き方について解説します。

アルバイト経験ありの場合

アルバイト経験がある場合は、職務経歴書にも具体的な業務内容や実績などを記載しましょう。一例として、飲食店でのアルバイト経験がある場合の職務経歴書の書き方をご紹介します。

 

職務経歴を書く際は、業務内容を羅列するだけでなく「アルバイトで工夫したこと」「応募先企業で活かせる経験やスキル」などを書くと、採用担当者が入社後の活躍をイメージしやすいでしょう。ほかにも、「成果を上げた結果、昇進／昇給できた」「アルバイトをきっかけに●●の資格を取得した」など、あなたの経験を具体的に伝えることで、向上心や入社意欲の高さもアピールできます。

アルバイト経験なしの場合

アルバイト経験が一切ない場合、職務経歴書の職歴欄には「職歴なし」と記載します。そのあとに資格やスキル、自己PRなどの項目で自分の強みをアピールするのがポイントです。

 

スキルや資格の欄には、TOEICや英検といった語学力を示すものや、WordやExcelなどパソコンスキル、あるいは簿記の資格や普通自動車免許のように応募企業の業務で役立つものを優先的に記入しましょう。
自己PR欄には、「働いていなかった期間に取り組んでいたこと」「入社後はどのように活躍したいと思っているか」「企業のどんなところに共感したか」などの内容を盛り込むのがおすすめです。

職歴なしであっても、採用担当者へあなたの魅力が伝わり、企業が求める人物像とマッチすれば評価を得られる可能性があります。自己PRの書き方は、「自己PRの基本の書き方は？新卒と転職での違いや例文を紹介」でご紹介していますので、例文や書き方のコツが知りたい方はぜひご一読ください。

職歴なしの履歴書・職務経歴書を作成するときのコツ

「職歴なしの場合は応募書類で何をアピールすれば良いか分からない…」という方もいるでしょう。しかし、伝え方を工夫すれば、アルバイト経験や空白期間の取り組みもアピール材料になり得ます。ここでは、履歴書や職務経歴書を作成するときのコツをご紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

1.働くなかで工夫した経験を具体的に伝える

アルバイトとしての職歴がある場合は、働くなかで工夫したことを具体的に伝えましょう。アルバイトは一般的に職歴とは見なされないとはいえ、仕事をしていたことに変わりありません。

たとえば、「後輩の意見を聞いてマニュアルを改良した」「作業手順を見直して効率化を図った」というように、仕事をよりスムーズに進めるために工夫したことを思い出してみましょう。
仕事中の取り組みや工夫をアピールすることで、「仕事に意欲的」「積極性がある」と評価してもらえる可能性があります。

2.データを使って客観的に成果を示す

アルバイトでの成果は、客観的に功績が示せるデータを活用するとより効果的にアピールできます。「××を取り入れることで作業に掛かる時間が△分短縮できた」「接客技術を研究し、半年で売上が△％伸びた」と数字を取り入れることで、採用担当者に成果が伝わりやすくなるでしょう。

アルバイトも含めた職歴がない場合は、「毎日△時間勉強して資格を取得した」「職歴なしから就職するためにプログラミング言語を複数習得した」など、空白期間の取り組みをアピールするのがおすすめ。就職への意欲や熱意も示せるため、評価を得られる可能性があるでしょう。

3.褒められた経験を例に出す

アルバイト先の上司や同僚、顧客などから褒められた経験は、人柄をアピールする材料になり得ます。「××さんの接客は丁寧で安心する」「後輩への気配りが上手く、教育係として頼りになる」などと褒められたことがあるなら、ぜひ応募書類でアピールしてみましょう。

企業は職歴なしの求職者に対して、意欲やポテンシャルを求めているもの。上記のようなエピソードは仕事への姿勢や強みが伝わるため、採用担当者に「この人と面接で話がしてみたい」と思ってもらえる可能性があります。

4.事実に沿った内容にする

「職歴なしでアピールできることがない」と不安になってしまった場合も、話を誇張したり嘘をついたりすることは避けましょう。事実とは異なる経歴やスキルをアピールして内定を獲得しても、入社後に求められる能力と現実のギャップに苦しんでしまう恐れがあります。また、嘘が発覚した場合は処分の対象になることも。

職歴やスキルの有無にかかわらず、意欲のある人材を求めている企業も多いものです。職歴がないからと過度に不安視せず、今の自分にできることや強みを等身大でアピールしましょう。

5.簡潔で分かりやすい文章を意識する

応募書類の内容は、できるだけ簡潔にまとめることを意識してみてください。特に履歴書の記入欄は狭いので、アピールしたいことをいくつも詰め込んでしまうと、一番伝えたいことやアピールすべき強みが採用担当者に上手く伝わりません。魅力的な強みがあっても、埋もれてしまうことで良い評価につながらないこともあるでしょう。
また、応募書類では、文書作成能力や説明力なども見られている項目のひとつ。まとまりのない文章では、「社会人としての基礎的なスキルが身についていない」と思われてしまう恐れがあります。

履歴書を書くときは、特にアピールしたい強みを一つ選んで記載するのがおすすめ。長々しい文章や分かりにくい表現は避け、アピールポイントとそれを裏付けるエピソードを要約しましょう。ほかのエピソードは職務経歴書にまとめることで、伝えたいことの優先順位をはっきりさせられます。

6.空欄を作らないようにする

履歴書や職務経歴書では、空欄を作らないのがマナー。なぜなら、空欄があると、企業側は記入漏れか意図的な空欄か判断できないためです。資格欄や本人希望欄など特記事項がない場合も、「特になし」と一言添えておくと混乱を防げます。

7.丁寧に作成する

採用担当者に好印象を抱いてもらうためには、履歴書の作成にも気を配る必要があります。特に、手書きの履歴書を使用する場合は、落ち着いた環境で丁寧な文字を書くよう意識しましょう。

企業側は、履歴書にある文字の印象だけで採用・不採用を決めるわけではありません。しかし、履歴書は自分の経歴を伝える公的な文書です。ハローワークインターネットサービスの「応募書類の作り方パンフレット1.履歴書」にも、「履歴書は単なる申込みや手続きを行うためだけの書類ではなく、応募先企業の採用担当者が採用・不採用の判断をするときの『審査書類』として位置づけられている」と記載があります。重要な文書を作成していることを意識し、履歴書を作成しましょう。

参照元
ハローワークインターネットサービス
履歴書・職務経歴書の書き方

職歴なしの場合も正社員として就職できる？

職歴なしの場合も正社員として就職することは可能です。しかし、職歴なしの期間が長くなるにつれて、正社員として就職できる確率は低下する傾向にあります。

職歴なしの期間が長いほど就職は難しくなる

独立行政法人労働政策研究・研修機構の「労働政策研究報告書 No.213」によると、フリーターの期間が長くなるにつれ、正社員移行率は減少傾向にあるようです。

参照：独立行政法人労働政策研究・研修機構「労働政策研究報告書 No.213　図表4－33 男女別 フリーター継続期間と正社員になれた割合 （p128）」
上記より、フリーター期間が短いうちは大きな変化は見られないものの、3〜4年から4〜5年になると男女ともに10％以上も正社員移行率が下がっていることが分かります。フリーターの期間が5年以上経過すると、正社員移行率は男性が44.3％、女性が24.5％という結果でした。

フリーターとして生活する理由は、「夢を追いかけるため」「やりたいことが分からない」「就活が上手くいかなかったので、やむを得ずアルバイトをしている」など人それぞれ異なるでしょう。しかし、上記の結果からも分かるように、正社員就職を目指す場合は、1日でも早く就職に向けた行動を起こすことが重要です。

参照元
独立行政法人労働政策研究・研修機構
労働政策研究報告書 No.213

職歴なしの30代・40代は早めの行動が就職成功のカギ

一般的には、年齢を重ねるとともに応募できる求人の選択肢が狭まる傾向にあります。職歴なしの30代・40代の方が就職を目指す場合は、早めに行動しましょう。

年齢・男女別の入職率

下表は厚生労働省の「令和3年雇用動向調査結果の概要」より、年齢・男女別の入職率を示したデータを抜粋したものです。

参照：厚生労働省「令和3年雇用動向調査結果の概要 3 性、年齢階級別の入職と離職 （1）性、年齢階級別の入職と離職」

男女ともに、20代前半と比較して30代・40代の入職率は低下傾向であることが分かります。また、30代・40代の方が就職・転職活動を行う場合、これまでの経験や専門性の高いスキルを求められることも多いでしょう。

しかし、「職歴なしの30代・40代は就職できない」というわけではありません。日々の生活のなかで身につけたスキルや特技などを活かせる企業を選び、しっかりと選考対策をすれば就職を叶えられるでしょう。
職歴なしからの就職を成功させるポイントは、「職歴なしの状態で正社員は目指せる？就職成功のコツをご紹介」でもご紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。

参照元
厚生労働省
令和3年 雇用動向調査結果の概要

職歴なしの就職が厳しいといわれる3つの理由

職歴なしから就職を目指す際は、企業の採用担当者がどのような印象を抱きやすいかを把握することも大切です。以下で、「職歴なしの就職は厳しい」といわれる理由を詳しく解説します。

1.忍耐力がないと思われやすい

職歴なしから就活する場合、採用担当者から「採用しても長く続かないのでは」と思われる可能性があります。たとえば、職歴なしの理由が「やりたい仕事がなかった」「就活が上手くいかなかった」などの場合、「興味がなくなったり、仕事が上手くいかなくなったりしたら辞めてしまうかも」と懸念されることがあるためです。

2.ビジネスに必要なマナーや対人能力が身についていない

ビジネスマナーが身についていない点も、「職歴なしの就職は厳しい」といわれる理由のひとつといえます。企業は職歴なしの人材を採用した場合、業務に加えてビジネスマナーも教えなければなりません。人材育成には、教育を担当する従業員の人件費や、研修終了までに掛かる時間といったコストと労力が必要。そのため、企業によっては人材育成コストが多く発生する職歴なしの求職者を、マイナスに捉えることもあるようです。

ただし、応募後のメールでのやり取りや面接でのマナーがしっかりしていれば、高評価を得られる可能性もあります。面接マナーに自信がない方は、「面接マナーは大丈夫？転職でマナーが重視される理由とは」をチェックしてみてください。

3.即戦力となるようなスキルや経験が期待できない

職歴なしの場合、企業からスキルや経験不足を懸念され、採用を見送られることもあるでしょう。新卒であれば、未経験から業務をスタートすることを前提に採用される場合がほとんどです。しかし、中途採用では、より即戦力になる人材を求める企業もあります。そのため、職歴なしの方が中途採用の求人に応募したときに、なかなか内定がもらえず「就職が厳しい」と感じる可能性もあるでしょう。

なお、厚生労働省の「卒業後3年以内の既卒者は、『新卒枠』での応募受付を！」によると、卒業後3年以内であれば新卒枠での応募が可能な会社もあります。ただし、実際に既卒者を新卒者として採用するかどうかは会社によって異なるため、応募の前に確認しましょう。
卒業後3年以内で職歴なしの方は、「既卒は新卒枠に含まれる？」も参考にしてみてください。

参照元
厚生労働省
青少年の雇用の促進等に関する法律（若者雇用促進法）について

職歴がない場合も就職のチャンスはある！

就活中はどうしても周囲と自分を比較してしまい、「職歴なしからの就職は無理なのでは」と不安に感じる方もいるかもしれません。同様の悩みを抱え、わたしたちキャリアアドバイザーのもとへ相談に訪れる方は多くいらっしゃいます。

職歴がない場合は、特定の資格があればほかの応募者と差別化を図れるので、取得を目指すのも方法のひとつです。通学タイプのスクールのほか、昨今ではオンラインで学べる講座もあります。興味のある分野や得意なことを活かせる資格がないか調べ、就職後の業務に役立つものを選択するのがおすすめです。

また、面接の際は学校やアルバイトなど、日々の生活を送るなかで得た経験をもとに、自己PRを作成することも重要。リーダーシップを発揮した経験や、困難を乗り越えたエピソードなどを具体的に採用担当者へ伝えましょう。
「自己PRが書けないときは視点を変えよう！ニート経験があっても大丈夫？」のコラムも参考にしながら、あなたのアピールポイントを探してみてください。

職歴なしの場合に面接で好印象を与える方法

ここでは、職歴なしの場合に面接で好印象を与える方法をまとめました。職歴なしの方が内定を獲得するには、人柄や意欲といった側面から自分の魅力を最大限アピールすることが大切です。以下で、職歴なしの方が面接で自分をアピールするときのコツをご紹介します。

1.説得力のある志望動機を作成する

職歴がない場合の志望動機は、「なぜその企業に入社したいと思ったのか」を、応募する職種や業界の特徴、企業が求める人物像に合わせて作成すると、面接官に好印象を与えられるでしょう。
そのためには、念入りに企業研究を行う必要があります。企業理念や業務内容をはじめ、企業がどのような人材を求めているかを知ることで、「自分がいかに企業とマッチしているか」に説得力が増すからです。

具体的な志望動機の作成方法は、「志望動機の作り方を解説！好印象な回答をするポイントとは」のコラムで解説しています。企業に熱意をアピールしたい方は、ぜひ参考にしてください。

2.人柄や性格をアピールする

職歴なしの場合、人柄や性格といった職歴以外の面でアピールするのが効果的です。たとえば、他者との対話が仕事の中心となる営業職を目指す場合は、コミュニケーション能力をアピールすれば企業に好印象を与えられるでしょう。ほかにも、「粘り強い」「主体性をもって取り組める」「協調性がある」なども、あなたの長所としてアピールできます。

「長所を一覧で確認！思いつかないときの対処法や就活での例文もご紹介」では長所の見つけ方や、企業が応募者に対しどのような能力を求めているかを一覧でご紹介。職歴なしから就職を目指す方は、あわせてご参照ください。

3.仕事に活かせる資格や経験を述べる

就活では、志望先企業の職種で活かせる資格や経験を、自己PRや志望動機を述べる際、積極的にアピールしましょう。職歴なしであっても、これまで何か一つのことに打ち込んだり、責任感をもって物事に取り組んだりした経験があれば、企業へのアピールポイントになります。また、成功体験だけでなく挫折や失敗の経験からは、「何を学び努力したか」といった前向きな姿勢を示すことが可能です。

過去の経験を洗い出すときは、徹底的に自己分析を行います。「自己分析のやり方が知りたい！ノートやツールを使って実践しよう」のコラムを参考に、客観的な視点で自分を見つめ、自己PRにつながる経験がないか整理してみましょう。

4.企業の求める人物像に合った自己PRをする

就活の際は企業が求める人物像を把握したうえで、それに合う自己PRを作成することが大切です。企業目線で自己PRの内容を考えれば、自身の強みを効果的にアピールできます。たとえ同じ職種であっても、求める人物像が同一とは限りません。応募前に必ず、企業のWebサイトや求人票で確認しておきましょう。

就活時の面接対策として、「自己PR」と「自分の長所」の違いを理解しておくことも重要です。「自己PRと長所をどっちも聞かれるのはなぜ？2つの違いや企業の意図を解説」で回答例をご紹介しているので、チェックしてみてください。

職歴なしから就職する場合におすすめな仕事

職歴なしから就職する場合は、有効求人倍率の高い職種を狙うのがおすすめです。有効求人倍率とは、求職者一人に対して何人ぶんの求人があるかを示すもの。1倍を超えていれば、求職者にとって有利といえるでしょう。
厚生労働省の「一般職業紹介状況（令和6年2月分）について」では、各職業の有効求人倍率が公表されています。有効求人倍率が高い職業のなかで、職歴なしから就職しやすいと考えられる職種を以下の表にまとめました。

参照：厚生労働省「一般職業紹介状況（令和6年2月分）について 参考統計表8-1」

ここからは、それぞれの仕事内容を紹介するとともに、向いている人の特徴を解説しますので、実際に働くことをイメージしながらご覧ください。また、一例として、ハタラクティブで取り扱っている求人もご紹介しています。気になる求人情報があれば、お気軽にお問い合わせください。

営業職

営業職の主な仕事内容は、商品・サービスの提案や受注、顧客へのフォロー、社内外との調整役などです。営業が契約を取り付けることで売上が発生するため、企業にとって欠かせない存在といえます。営業職は特別な資格や学歴を求められないことが多く、働きながら業務内容を覚えられるので、職歴なしの場合も採用されやすい職業のひとつです。

厚生労働省の職業情報提供サイト（日本版O-NET）jobtagにある「食品営業（食品メーカー）」を見てみると、実際に働いている人の69.0％が「入職前の実務経験は特に必要ない」と回答しています。また、有効求人倍率は3.90倍と高いことから、営業職は職歴なしの方が就職しやすい職業といえるでしょう。
なお、食品営業（食品メーカー）の全国平均年収は、約578万円です。

営業職の仕事内容をさらに詳しく知りたい方は、「営業職とは何をする仕事？業務の内容やメリット・デメリットを解説！」のコラムもご覧ください。

以下は、未経験者を歓迎している営業職の求人情報となります。プライベートを大事にしながら働きたい方におすすめです。

販売職

販売職の主な仕事内容は、接客やレジ、品出し、問い合わせ対応など、店舗運営にまつわる業務です。店長やマネージャーになると、売上やシフト管理などの業務も担当することになるでしょう。アルバイトで接客経験がある方は、販売職へ就職するのも選択肢のひとつといえます。
職歴なしから販売職に挑戦したい方は、「販売職の仕事内容とは？活躍できる場・向いている人について解説」をご一読ください。

販売職は、学歴や専門的な資格を必要としない求人が多いのも特徴です。厚生労働省の職業情報提供サイト（日本版O-NET）jobtagの「電器店店員」によると、実際に働いている人の37.5％が高卒者。学歴を問わず活躍できることが分かります。
また、電器店店員の有効求人倍率は2.22倍、全国平均年収は約358万円です。

以下は販売職の求人情報の一例です。自身の興味のある分野や知識を活かして働きたい方は、ぜひチェックしてみてください。

ITエンジニア

ITエンジニアの主な仕事内容は、システム設計・開発、テスト、運用などです。IT業界は、年々市場が拡大し人手不足が続いているため、未経験者を募集する企業が多くあります。物事をコツコツと進めたり、論理的に考えたりするのが好きな方は、ITエンジニアへの就職も視野に入れてみると良いでしょう。
「IT業界は未経験者も挑戦できる？おすすめな職種と転職成功のコツをご紹介」のコラムでは、IT業界未経験からスタートしやすい職種をご紹介しているので、あわせてご覧ください。

厚生労働省の職業情報提供サイト（日本版O-NET）jobtagの「システムエンジニア（業務用システム）」によると、IT業界では理系の方だけでなく文系の方も多く働いているようです。就職後は数ヶ月間の研修を経て、システムエンジニアに必要な知識とスキルを習得。その後、実践を通じて技術を高めていくのが一般的なキャリアアップの流れです。将来的に、プログラマーやITコンサルタントなどへ転職する方もいます。
システムエンジニア（業務用システム）の有効求人倍率は1.79倍、全国平均年収は約550万円です。

一例として、未経験から応募できるIT業界の求人情報を以下にご紹介します。未経験からスタートする場合は、入社後の研修期間や、周囲のスタッフからサポートを受けられるかなどに注目しましょう。

介護職

介護職の主な仕事内容は、利用者の食事や入浴といった日常生活のサポートや、夜間の見回り、イベントやレクリエーションの企画・運営などです。厚生労働省の職業情報提供サイト（日本版O-NET）jobtagの「施設介護員」によると、介護施設の有効求人倍率は3.23倍。また、「訪問介護員／ホームヘルパー」は14.19倍で「非常に高い倍率＝人手不足」だと分かります。日本の少子高齢化社会において、介護職は今後も需要が増え続ける職業のひとつといえるでしょう。

介護職のうち施設介護員は、専門的な資格がなくても始められます。また、学歴を問われない求人が多く出ていることもあり、施設介護員として実際に勤務する人の43.8％、訪問介護員／ホームヘルパーで働く35.3％の人が高卒者です。
介護未経験者を歓迎している会社に就職後、実務経験を積みながら資格を取得する方法もあるでしょう。なかには、資格取得支援制度があったり、取得後は資格手当がもらえたりする場合もあるので、収入アップのために働きながら勉強するのもおすすめです。
なお、jobtagのデータによると、施設介護員の全国平均年収は約363万円、訪問介護員／ホームヘルパーが約353万円でした。

以下に、介護職の求人情報の一例をご紹介します。介護業界は多くの方が未経験からスタートしているため、研修制度や資格取得支援制度の有無に注目するのがポイントです。

建設関連の仕事

建設関連の仕事には、建設・土木作業員をはじめ設計技術者や、施工管理などがあります。建設関連の仕事は、人々が社会生活を営むうえで必要不可欠な職業。しかし、常に需要がある一方で、人手不足が常態化している職業のひとつです。

厚生労働省の職業情報提供サイト（日本版O-NET）jobtagの「建設・土木作業員」によると、有効求人倍率は7.49倍。「土木施工管理技術者」は11.63倍でした。また、実際に働いている人の全国平均年齢は、建設・土木作業員が46歳、土木施工管理技術者は45.4歳。そのため、未経験であっても体力のある若い人材を受け入れたいと考える企業も多いようです。

同省のデータによると、建設・土木作業員の全国平均年収は約417万円、土木施工管理技術者が約573万円でした。「建設業界の仕事」では、建設関連の現状と将来性についても解説しているので、あわせてご参照ください。

参考として、以下に建設関連の求人情報をご紹介します。建設の仕事は公共事業に関連する業務に携われる場合もあるため、地域に根付いた職場で地元に貢献したい方におすすめです。

カスタマーセンターのスタッフ

カスタマーセンターのスタッフは、顧客からの商品やサービスに関する問い合わせや相談に対応するのが主な業務内容です。主に電話やチャットなどでやり取りし、顧客の不安や疑問を解決に導きます。

厚生労働省の職業情報提供サイト（日本版O-NET）jobtagの「コールセンターオペレーター」によると、実際に働いている人の61.5％が「入職前の実務経験は特に必要ない」と回答。専門的な知識や技術よりもコミュニケーション能力や対応力が問われやすいため、努力次第で職歴なしから活躍できる可能性があります。

以下は、車のトラブルに対応するコーディネーターの求人です。6ヶ月間にわたる充実した研修が受けられるため、未経験からスキルを身につけて長く活躍できるでしょう。

職歴なしから就職するための方法【年代別】

職歴なしの就活では、「無職の理由」や「学校卒業後に何をしていたか」をスムーズに回答できるよう準備しておく必要があります。また、応募時の年齢に応じた対策を講じることが重要。以下で、職歴なしから就職する方法を20代・30代に分けてご紹介します。

20代職歴なしの就職方法

面接の際、企業は職歴なしの方に対して「なぜこれまで就職しなかったのか」「働いていない期間は何をしていたのか」といった質問をします。これは、就業意欲や計画性を確認するためです。20代は未経験者を歓迎する求人も多いので、採用担当者から今後の成長が見込めると判断してもらえれば、就職のハードルは決して高くありません。

ただし、就職するには面接でしっかりと自分をアピールすることが大切。20代のフリーターの方やニートの方は、事実を正直に伝えたうえでポジティブな言葉を用いて回答するのがポイントです。「半年以上の無職期間はどう説明すればいい？面接での上手な答え方」のコラムを参考に回答を作成してみてください。

30代職歴なしの就職方法

30代職歴なしの方も就職は不可能ではありません。ただし、「職歴なしの30代・40代は早めの行動が就職成功のカギ」でも解説したように、年齢を重ねるごとに就職率は徐々に低下します。一般的に30代以降の応募者に対し企業は、即戦力として活躍できる経験や知識を求める場合が多いためです。たとえば、業務で活かせる専門的な技術や資格、マネジメント経験などがあればそれを活かせる職種に就けるでしょう。

一方で、職歴なしの30代の場合は未経験からスタート可能、かつ経験や資格を必要としない企業に絞って求人を選択する必要があります。限られた求人のなかから、自分に合う仕事を見つけなければならないため、「30代職歴なしからの就職は難しい」と感じる方もいるでしょう。就活時に活用できるサービスは次項でご紹介します。
また、30代で就職を成功させる方法は、「30代は就職できない？フリーター・未経験から就活を成功させる方法を解説」のコラムで詳しく解説しているので、あわせてチェックしてみてください。

職歴なしで就職したい人が利用できる3つのサービス

最後に、職歴なしで就職したい人が利用できるサービスを3つご紹介します。それぞれのサービスに異なる強みがあるので、自分が利用しやすいものを選んで就職活動を進めましょう。

1.就職サイト

就職・転職サイトは、Web上で求人情報を検索できるサービスのこと。登録なしで求人情報を閲覧できるサイトと、氏名や年齢、学歴や職歴などを登録することで、より自分に合った求人を探せるサイトがあります。

職種や福利厚生、勤務地などの条件を入力すれば、希望条件と合致した求人を見つけることが可能です。気になる求人があったら、サイト上からすぐに応募できます。スマートフォンやパソコンなどで閲覧できるため、好きなときに求人を探せる手軽さが魅力です。

2.ハローワーク

ハローワークは全国各地に設置されている就職支援施設で、仕事を探している人なら年齢・学歴問わず誰でも無料で利用できます。求人の閲覧や応募だけでなく、窓口での就職相談やセミナーへの参加も可能です。管轄している地域の求人を多く扱っているため、「地元で働きたい」と考える方は就職先を探しやすいでしょう。

ハローワークの所在地は、厚生労働省の「全国のハローワーク」で確認できます。また、ハローワークインターネットサービスの「仕事をお探しの方へのサービスのご案内」では、ハローワークの求職者登録の手順や、地域ごとに異なる職業訓練の情報を閲覧することが可能です。

参照元
厚生労働省
ハローワーク
ハローワークインターネットサービス
トップページ

3.就職エージェント

就職・転職エージェントは、民間企業が運営している就職支援サービス。専任のキャリアアドバイザーとマンツーマンで求職活動を進められる点が魅力です。面談で話し合った情報をもとに、キャリアアドバイザーが求人を紹介してくれます。また、プロの視点から応募書類や面接のポイントを聞けるので、職歴なしで不安な方も安心です。

アドバイザーとやりとりしながら就職活動を進めるため、「一人では挫折してしまうかも…」と感じる方にもおすすめ。なお、キャリアアドバイザーとの相性が合わないと感じたら、担当者を変更してもらうことも可能です。

ハタラクティブの「若者しごと白書2024 3-10. 就職活動・転職活動を始めるときの不安度（p.39）」によると、6割以上の方が、就活時の書類の準備や面接でのアピール方法に不安を感じていることが分かります。職歴なしから自分一人だけの力で就活を進めるのが不安な方は、就職・転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。

参照元
ハタラクティブ
若者しごと白書2024

ハタラクティブは既卒や第二新卒、フリーター、ニートなど若年層を対象に就職・転職支援を行っています。経験豊富なキャリアアドバイザーがカウンセリングで適性を把握し、一人ひとりに合う求人をご紹介。1分程度で性格から自分に合った仕事が分かる適職診断も受けられるため、さまざまな角度からぴったりの仕事を見つけられるでしょう。
また、応募書類の添削や面接対策といったサポートをマンツーマン体制で実施しています。サービスのご利用はすべて無料なので、就職活動に関する悩みがある方はお気軽にお問い合わせください。

職歴なしから就職を目指す際によくある質問

ここでは、「就職前に資格を取るべきか」「職歴なしの人におすすめな仕事はあるか」といった、職歴なしの方が抱えるお悩みに回答します。ぜひ参考にしてみてください。

「職歴なし」の意味は？アルバイトは職歴になる？

「職歴なし」とは、正社員または契約社員の経験がないことを指します。したがって、一般的にはアルバイトの経験は職歴に含まれません。ただし、アルバイト経験を履歴書に記載しない場合、採用担当者から「働かずに何をしていたのか」と疑念を抱かれてしまう恐れも。このコラムの「職歴なしの場合の履歴書の書き方」「職歴なしの場合の職務経歴書の書き方」を参考に、履歴書・職務経歴書を作成してみてください。

職歴なしの場合は就職前に資格を取得すべき？

資格取得よりも、就職活動を優先しましょう。フリーター期間が長引き年齢を重ねるにつれ、正社員就職率は低下します。そのため、資格取得が応募要件になっていない限り、就職を優先するのがおすすめです。資格や職歴なしの状態で就職するコツが知りたい方は、「資格なしで就職可能！高卒や大学中退からの就活でも大丈夫？」をご覧ください。

職歴なしだと就職は厳しい？

厳しいと感じる方もいるでしょう。なぜなら、職歴なしの方に対し、「忍耐力がないのでは」「社会人としてのマナーが身についていないのでは」といった懸念から採用を避ける企業もあるからです。しかし、面接で好印象を与えることを意識すれば、就職に成功できる可能性は十分あります。
「社会人経験なしから正社員就職できる？成功のための準備やコツを紹介！」を参考に、就活を進めてみてください。

職歴なしから挑戦しやすいおすすめな仕事は？

営業職や介護職、IT関連の仕事などがおすすめです。これらの仕事は未経験歓迎の求人が多く需要が高いので、職歴なしから就職しやすいでしょう。職歴なしの人におすすめの仕事は「30歳無職からの就職は可能？絶望から逆転するためにできることを解説」のコラムでもご紹介しているので、参考にしてみてください。

職歴がない場合も職務経歴書を作成したほうが良い？

無理に職務経歴書を作成する必要はありません。ただし、1年以上継続したアルバイトがある場合は、職務経歴書に書くのがおすすめ。長期アルバイトによって得たスキルや技術は、自己アピールの材料になるからです。
履歴書や職務経歴書を一人で作成するのが不安な方は、就職・転職エージェントのハタラクティブをご利用ください。