「在職中の履歴書の書き方とは？」と悩む方もいるでしょう。在職中の転職で履歴書を書く際は、職歴欄の最後に「現在に至る」か「在職中」と記載するのが基本です。退職予定日が決まっているかどうかによっても書き方が異なります。
このコラムでは、在職中の履歴書の書き方や注意点を記入例とともにご紹介。自分の経歴を応募先へ効果的にアピールし、転職を成功させるのにお役立てください。

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在職中の履歴書の書き方

 

 

履歴書を提出する時点で在職中である場合、職歴欄にその旨を記載する必要があります。ここでは在職中の履歴書の書き方と記入例をご紹介するので、参考にしてみてください。

退職予定日が未定なら「現在に至る」か「在職中」と書く

正社員やアルバイトなどの雇用形態を問わず、就業中で退職予定日が未定の場合は、職歴の最後に、「現在に至る」もしくは「在職中」と記入します。

「現在に至る」の記入例

 

 

「現在に至る」とは、現在その職場に就業していることを指す言葉です。採用担当者に自分の職歴を正確に伝えるために、忘れずに記載しましょう。

「在職中」の記入例

 

 

「在職中」の場合は、現職の企業名のあとにスペースを空けてその旨を書きましょう。

退職予定日が決まっている場合は「退職予定」と書く

応募書類を提出する段階で退職予定日が分かっている場合は、「現在に至る」または「在職中」の後ろにその日付を明記します。企業によっては、新体制の構築や人員の欠員を補充するために採用活動を行っているところもあるため、「近日の入社が可能かどうか」を確認されるでしょう。

「退職予定」の記入例

 

 

なお、履歴書の記入欄が小さかったり職歴が多かったりして書くスペースがない場合は、本人希望欄に記入しても問題ありません。
本人希望欄に記入できる事柄については、コラム内の「在職中の履歴書で『本人希望欄』には何を書く？」の項で後述しています。

退職経験がある場合は「一身上の都合」や「会社都合」と書く

在職中の仕事以前に退職した経験がある場合、退職日の横には退職理由を記入します。詳しい理由を書く必要はなく、「一身上の都合により退職」や「会社都合により退職」といった簡潔なフレーズで構いません。

「一身上の都合により退職」の記入例

 

 

「一身上の都合」とは、個人的な都合を意味する言葉のこと。病気やけが、家族の介護などの理由で退職した際に記載するのが一般的です。
「一身上の都合」を履歴書に記載する場合のポイントは、「退職理由を「一身上の都合」にしてはダメ？伝え方を例文付きで解説」のコラムでご紹介しているので、あわせてご覧ください。

「会社都合により退職」の記入例

 

 

倒産や経営不振により会社側から退職を求められたことが退職理由となる場合は、「会社都合により退職」と記載しましょう。
履歴書へ記載する退職理由は、「履歴書の退職理由の書き方とは？書かないのもあり？例文も紹介」のコラムでも解説しています。

職歴欄の最後には「以上」と書く

職歴を書き終えたら最後の行から改行し、右寄せで「以上」と記入します。「以上」は、「この先の職歴はなく、私の経歴はここで終わりです」といった意味の言葉です。

「以上」の記入例

 

 

「以上」の記載がないと、採用担当者から「記入漏れがあるのでは？」と懸念される可能性があるため、書き忘れないように注意しましょう。

転職経験が複数ある場合の記入例

 

 

職歴が多く改行できない場合は、「現在に至る」や「在職中」を書く行の右端に「以上」を記載します。
すべての職歴を書ききれないときは、1つの職歴の「入社」と「退社」を同じ行にまとめたり、直近の職歴を優先して記載したりする方法があります。
転職回数が多い場合の履歴書の書き方は、「転職が多い人の履歴書の書き方を解説！職務経歴書の活用法も紹介」のコラムでもご紹介しているので、ご一読ください。

【派遣の場合】在職中の履歴書の書き方

 

 

派遣の方が履歴書の職歴を書く場合、派遣元と派遣先の両方を記載する点に注意が必要です。ここでは、派遣社員として在職中の場合、履歴書をどのように書くかをご紹介します。

派遣元と派遣先を記載する

派遣の仕事に在職中の方の場合、派遣元と派遣先が明確になるように記載しましょう。履歴書に会社名を記入する際は、正式名称を使用するのがマナーです。

記入例

 

 

派遣社員で在職中の場合も、派遣元や派遣先、部署などを記入したあとに、「現在に至る」もしくは「在職中」と書きましょう。
職歴欄のスペースに余裕がある場合は、所属部署や担当業務を記載すると経歴が伝わりやすくなります。

複数の派遣先で勤務した場合

一つの派遣元から複数の会社に派遣で勤務した場合は、以下のように記載しましょう。

記入例

 

 

採用担当者に正しい情報を伝えるためにも、これまでの経歴を省略せずに記入することがポイントです。

複数の派遣元と派遣先で勤務した場合

複数の派遣元で勤務している場合は、以下のように記載します。

記入例

 

 

すべての派遣先を職歴欄に書ききれないときは、詳しい業務内容を職務経歴書に記載するといった工夫をしましょう。経歴を省略すると、ブランクを不安に思われたり、職歴詐称として扱われたりする恐れがあるので注意が必要です。
「現在は正社員で在職中だが、過去は派遣社員だった」といった場合も、派遣のキャリアも含めて職歴として記載しましょう。

派遣社員の職歴の書き方は「派遣社員は職歴にならない？派遣経歴の履歴書への書き方や記載例を解説」のコラムでも紹介しているので、チェックしてみてください。

【アルバイトの場合】在職中の履歴書の書き方

 

 

アルバイト経験を職歴に記載する場合は、雇用形態を書き忘れないよう注意が必要です。ここでは、アルバイトの職歴欄への記入方法をご紹介します。

アルバイト経験も職歴欄に記載できる

一般的には、アルバイト経験は職歴に含まれないものの、以下に当てはまる場合は職歴としてアルバイト経験を記載することが可能です。

• ・学生以外で正社員経験がない
• ・正社員経験はあるが、退職後のブランクがある
• ・一つの勤務先でのアルバイト期間が長い
• ・アルバイトで経験した仕事が応募先の業務内容と関連している

学校卒業後に正社員経験がなかったり、退職後の離職期間があったりする場合に、採用担当者に空白期間を懸念される可能性もあるでしょう。このような場合にはアルバイト経験を書くのが得策といえます。アルバイト経験を職歴に記載する際は、職種や業務内容を簡潔に書くのもおすすめです。アルバイトで経験した仕事が応募先の業務内容と関連する場合、「企業に役立つスキルを習得している人材」としてのアピールにつながります。

また、一つの勤務先でのアルバイト期間が長い場合も、履歴書に記載することで仕事を続ける継続力を示せるでしょう。長く勤務していると、社員と同様の仕事や責任ある業務を任されることもあるため、自己PR欄を活用してアピールするのも効果的です。

雇用形態を明記する

アルバイト経験を書く際は、雇用形態を明記します。アルバイトであるにも関わらず正社員として働いていたように書くと、職歴詐称になるため、忘れずに記載しましょう。

記入例

 

 

アルバイト経験を職歴に記載する場合も、「在職中」もしくは「現在に至る」と記載します。

短期アルバイトはまとめて記入する

短期アルバイトや1日のみの単発アルバイトの経験が複数ある場合は、採用担当者に分かりやすいようまとめることが大切です。たとえば、短期アルバイトを中心に働いていた場合は、「短期アルバイトとして15社に勤務」と書くとシンプルな文面になるでしょう。

採用担当者のなかには、複数の応募者の履歴書を並行してチェックしている場合もあり、読みやすさへの配慮が不足していると、企業へマイナス印象を与える可能性も否定できません。
伝えたい経験が多くある場合は、履歴書ではなく職務経歴書でアピールするのも手です。職務経歴書へアルバイト経験を書くポイントは、「職務経歴書にアルバイト経験は書く？状況別の書き方を例文付きで徹底解説」のコラムでご紹介しているのでご覧ください。

在職中に転職用の履歴書を書く5つの注意点

 

 

在職中の転職活動で履歴書を書く場合は、退職予定日の記載の仕方や職歴・志望動機・自己PRに書く内容に注意が必要です。ここでは、在職中の転職で使用する履歴書の書き方の注意点を5つご紹介します。

1.退職予定日が未定の場合は記載しない

退職予定日が明確に決まっていない場合、履歴書に記載する必要はありません。想定で退職予定日を書いてしまうと、退職手続きや業務の引き継ぎに時間がかかった場合、応募先に迷惑を掛けてしまう恐れがあります。

入社可能な時期については、面接で相談することが可能です。履歴書を作成する時点で退職予定日が決まっていない場合は、職歴へ「現在に至る」や「在職中」とだけ明記しておきましょう。

2.有給消化期間も「在職中」に含める

すでに退職の手続きを済ませて有給消化に入っている期間も、「在職中」に含まれます。有給休暇期間中に履歴書を提出する際も、職歴欄へ「現在に至る」もしくは「在職中」と記載し、有給消化終了後の退職予定日も添えるようにしましょう。

退職前に有給休暇を取得するポイントは「退職前に有給は消化できる？取得する際のポイントや拒否された場合の対処法」のコラムで解説しています。あわせてチェックしてみてください。

3.「退社」ではなく「退職」と書く

履歴書に仕事を辞めた旨を記す際は、「退社」ではなく「退職」と書くことがポイントです。厳密にはどちらでも問題はないものの、「退社」には「その日の仕事を終えて会社を後にする」という意味合いもあります。「退職」を使用したほうが採用担当者へスムーズに伝わりやすいでしょう。

4.正社員の職歴は就業期間を問わずすべて記載する

履歴書には、正社員としての職歴をすべて記載します。「1ヶ月で辞めてしまったため書きたくない」「転職回数が多いのを知られたくない」などの場合も、経歴を隠すのは避けましょう。
意図的に職歴を隠したり、嘘の職歴を記載したりすると、職歴詐称と捉えられる恐れがあります。内定取り消しや懲戒処分といった事態を避けるためにも、経歴は正直に伝えるようにしましょう。

5.現職での強みは現在形にする

履歴書の志望動機や自己PR欄に自身の強みを書くときは、現在進行形で記入するのがポイントです。
現在進行形で記入する具体例は、以下のような内容が挙げられます。

• ・「現職では△△の業務に携わっているため、御社の△△業務で活かしたいと思います」
• ・「現在担当している◇◇業務では、継続して売上上位をキープしており、御社の◇◇業務においても貢献できるよう努めて参ります」

現在進行形で記載することで、「応募先に活かせる強みがあること」に説得力をもたせられるでしょう。自己PRの書き方は、「自己PRの基本の書き方は？例文や新卒と転職での違いを紹介」のコラムで触れているので、ご活用ください。

在職中の履歴書で「本人希望欄」には何を書く？

 

 

履歴書の「本人希望欄」には、連絡可能時間や入社可能日、譲れない条件などを記載することが可能です。応募先に前もって伝えておきたい情報がある場合は、以下の書き方を参考にしてみてください。

連絡手段や折り返し可能な時間を記載する

「仕事中は応募先企業からの電話がとれない」という場合は、連絡手段や折り返し可能な時間を履歴書の「本人希望欄」へ記載しましょう。
在職しながら就職・転職活動をする場合、企業からの連絡に対してすぐに対応するのが難しい場合もあります。あらかじめ履歴書で連絡がとれる時間帯を伝えておくと、「企業とスムーズに連絡を取り合うための配慮ができている」と丁寧な印象を与えられるでしょう。

記入例

 

 

連絡可能な手段や時間帯を記載する際は、相手へ連絡方法を強要しないように書き方に気をつけることが大切です。

退職予定日が決まっている場合は入社可能日を記入する

退職予定日が決まっている場合は、入社可能日を本人希望欄へその日付を記載しましょう。入社できるタイミングが分かると、企業も選考スケジュールの調整や必要な手続きをスムーズに進められます。
ただし、入社可能日が正確な日付で表わせない場合は、無理に記載する必要はありません。

記入例

 

 

もし、退職の引き継ぎや手続きが遅れて、履歴書で伝えていた入社可能日に間に合わないことが発覚した場合は、速やかに相手先へ連絡しましょう。
入社日の調整に関する連絡の仕方は、「入社日の連絡はメールと電話のどちらですべき？伝え方を例文で解説」のコラムでご紹介しているので、ご活用ください。

求人に募集職種が複数あるときは希望職種を記入する

求人票に複数の募集職種がある場合は、自分が希望する職種を記載しましょう。希望職種を書くことで、企業側も該当職種の候補者人数を把握できるようになります。

記入例

 

 

希望する職種を記載する際は、求人情報に記載されている職種名で書くのが基本です。

どうしても譲れない条件は明記する

家族の介護や育児など、やむを得ない事情から勤務時間・勤務地に制限が生じる場合は、「本人希望欄」へ記載しておきましょう。

記入例

 

 

 

 

勤務に影響のある事情がある場合、入社後に伝えると会社側とのトラブルを引き起こす原因になることも。履歴書の本人希望欄に具体的に記載することで、会社側も必要な配慮やサポートをしやすくなるでしょう。
ただし、「△△の勤務はできません」といった断定的な書き方をすると、応募先への配慮が不足している印象を与えかねないため、お願いする姿勢を忘れないようにすることが大切です。

働き方に制限が生じる場合は、限定正社員の求人を選ぶことで、安定した働き方を実現できる可能性があります。限定正社員の特徴やメリットは、「限定正社員とは？正社員との働き方の違いやメリット・デメリットを解説」のコラムでまとめているので、ご一読ください。

在職中に転職活動を行うメリット・デメリット

 

 

在職中に転職活動をする場合、経済面やキャリア面でのメリットがある一方で、スケジュール管理やモチベーション維持といった面でデメリットを感じることもあるでしょう。
ハタラクティブの「若者しごと白書2024（p.29）」によると、正社員で働きながら転職活動をしている方の割合は21.4％でした。「在職中の転職活動」に対する考え方は人により異なるものの、デメリットを理解したうえで進めることが大切です。

参照元
ハタラクティブ
若者しごと白書2024

メリット

在職中に転職活動を進めるメリットには、「金銭的な負担や不安が少ない」「キャリアへの影響が少ない」などがあります。以下でそれぞれについて確認してみましょう。

収入があるため経済的な不安がない

在職中に転職活動を進めるメリットは、安定した収入を得ながら転職活動を進められることです。
転職活動では、交通費やスーツ・鞄などの服飾費といった出費が必要となります。退職後の転職だと、安定した収入を得られないなかで準備費用を捻出する必要があるため、経済的な不安を感じやすいでしょう。

転職活動に掛かる期間は一般的に1～3ヶ月ほどといわれているものの、必ずしも予測していた期間内で選考通過するとは限りません。転職期間が長引くことで、「貯金が限られている」「できるだけ早く転職しなくては」など焦りを感じて、ミスマッチの職場を選んでしまう場合もあり得ます。

転職活動に掛かる期間の目安は、「転職はどれくらいかかる？準備期間の目安や早めに終わらせるコツを解説」のコラムで紹介しているので、参考にしてみてください。

退職後の空白期間を作らずに済む

在職中に転職活動をすれば、空白期間を作らずに済みます。空白期間を作らずに転職活動を進められると、新しい仕事に挑戦する意欲や積極性をアピールすることが可能です。熱意を評価されて、内定に近づく可能性もあるでしょう。

空白期間の長さが転職に与える影響は、「空白期間が半年から1年以上あると転職に不利？履歴書にはこう書く！」のコラムでまとめているので、あわせてご覧ください。

現職で働き続ける道を残せる

在職中に転職活動を進める場合、現職で働き続ける道を残しておけるのもメリットです。
転職活動を続けても希望に合う求人が見つけられなかったり、他社について調べるうちに現職の魅力を再発見したりする場合もあります。退職後の転職活動だと後戻りできませんが、仕事を続けていれば「転職活動を止めて働き続ける」という選択肢を取ることが可能です。

デメリット

在職中に転職活動を行うデメリットは、忙しさによって思うように活動を進められないことが挙げられるでしょう。以下では、主な3つのデメリットについて解説します。

仕事の合間に選考対策をする必要がある

在職中に転職活動を進めるデメリットは、仕事の合間に選考対策が必要なことです。出勤前の早朝や帰宅後の夜間などに選考対策をすると、集中力や思考力の低下につながる場合もあり得ます。応募書類に記載する内容や面接対策の質の低下につなげないためにも、自身に合う進め方を模索して準備を進めることが大切です。

転職活動の時間を捻出するのが難しい

在職中の転職活動では、企業説明会や面接の予定にあてる時間を捻出することが難しい場合もあります。現職のスケジュールの都合で、面接の日程を組めなかったり、退職準備が遅れたりして、転職活動の期間が長引いてしまう可能性も否定できません。
在職中の転職活動を進める際のスケジュール管理のコツは「在職中に転職活動をする3つのポイント」で後述するのでご一読ください。

疲労やストレスでモチベーションが低下することがある

仕事と転職活動の両立にはエネルギーが必要なため、疲労やストレスが溜まるにつれ転職へのモチベーションが低下しかねません。転職準備に対する意欲が持続できずに、転職自体を諦めてしまうことも考えられるでしょう。
在職中の転職活動に対するモチベーションを維持させるためには、休息や気分転換も必要です。転職活動が上手く進まないと感じる際の対処法は、「転職活動に疲れたときはどうする？うまくいかない場合の対処法を解説！」のコラムで紹介しているので、参考にしてみてください。

在職中に転職活動をする3つのポイント

 

 

在職中での転職活動を成功させるためには、退職をスムーズに進められるよう準備を進めることが大切です。ここでは、在職中に転職活動をする3つのポイントをご紹介します。

1.退職は希望日の1～3ヶ月前には申し出る

在職中に転職活動を進める場合、退職希望日の1～3ヶ月前までに申し出るのが一般的です。いつまでに退職の申し出が必要なのかは、企業の就業規則に記載されているため、事前に就業規則を確認しておきましょう。
就業規則に記載された時期までに退職の申し出をするためには、いつから転職の準備を始める必要があるかをシミュレーションしておくことがポイントです。

退職の意思は直属の上司に伝える

退職の意思は、最初に直属の上司へ伝えます。事前に「ご相談があるのでお時間をいただけないでしょうか」と、口頭もしくはメールで日程調整を依頼しましょう。ほかの人に話を聞かれないように、会議室のような場所を選ぶのが無難です。

職場への不満は言わない

上司から退職理由を聞かれたときに、職場への不満を伝えるのは避けましょう。愚痴や不満を話すことでマイナス印象を与えてしまえば、円満退職が遠ざかることも。「不満を解消するから辞めないでくれ」と引き止められて、退職交渉に時間が掛かる可能性もあるでしょう。
職場に不満があって在職中に転職をする際も、「△△の分野で働いてみたいから」といった転職先の仕事に対する前向きな思いを伝えることが大事です。
退職を申し出る際の伝え方は、「退職したいときの言い方！切り出し方のコツや辞めたい理由の例なども紹介」のコラムで例文をまとめているので、参考にしてみてください。

2.現職での仕事や引き継ぎは最後まで責任をもって行う

退職が決まったあとも誠意をもって仕事に取り組み、業務の引き継ぎは最後までしっかりと行いましょう。引き継ぎに要する期間の一般的な目安は、およそ2週間～1ヶ月前後とされています。
引き継ぎ期間が短かったり、業務内容がまとめられていなかったりするとスムーズに進まず、上司や同僚に迷惑を掛けてしまう恐れも。引き継ぎ期間は業務量や役職などによっても異なりますが、退職予定日までに終えられるよう、計画的に進めましょう。

退職前の引き継ぎのポイントは、「退職時の引き継ぎにおけるポイントとは？辞めるまでの手順も解説」のコラムで紹介しているので、ご参照ください。

3.スケジュール管理を徹底する

在職中の転職活動をスムーズに進めるためには、準備期間に余裕をもって計画を立てることがポイントです。なかには、退職前に残りの有給休暇を消化し、その期間を活用して転職活動の準備を進める方法もあります。有給休暇の取得は現職の状況によって希望が通りにくい場合もあり得るため、繁忙期を避けた時期を選ぶのはもちろん、早めに申請するようにしましょう。

 

在職中の転職活動を成功させるならエージェントを活用しよう

 

 

在職中の転職活動を進める際に「上手くスケジュール管理ができない」「進め方が分からず不安…」と感じる場合は、エージェントを活用するのが効果的です。
転職エージェントとは、民間企業が運営している転職支援機関のこと。プロのキャリアアドバイザーによる求人紹介や応募書類の添削、面接対策などのサポートを受けられます。

ハタラクティブの「若者しごと白書2024（p.39）」によると、正社員の60％前後が「選考時に上手く自分を伝えられるか」「内定が出るまで就職活動を続けられるか」といった点に不安を抱いていました。エージェントへ相談すれば、在職中の転職活動に関するサポートを受けられるため、不安も軽減できるでしょう。

在職中に仕事を探すなら、ハタラクティブをぜひご利用ください。ハタラクティブは、20代の既卒や第二新卒といった若年層に特化した就職・転職エージェントです。
プロのキャリアアドバイザーがマンツーマンでヒアリングを実施し、あなたの強みや仕事の希望条件に合った求人を厳選してご紹介。オンラインによる面談を実施したあとは、LINEを使った相談や、1分程度で性格から適職が絞り込める適職診断なども活用できるため、納得いくまで仕事探しができます。

また、面接日程の調整や条件交渉といった企業とのやりとりをすべて代行するので、在職中の転職活動の負担を減らすことが可能です。
選考対策が不安な方には、応募企業ごとの書類・面接対策を行うのでご安心ください。丁寧なアドバイスで選考通過率を上げ、短期間での内定獲得を後押しいたします。サービスはすべて無料ですので、ぜひお気軽にご相談ください。

参照元
ハタラクティブ
若者しごと白書2024

在職中の履歴書の書き方に関するQ＆A

ここでは、在職中の履歴書の書き方でお悩みの方の疑問をQ＆A方式で解決します。

履歴書の職歴欄に「現在に至る」はいらない？

在職中に転職活動をする場合、履歴書の職歴欄には「在職中」または「現在に至る」のどちらかを明記しましょう。何も記入しないと、応募者が在職中なのか退職済みなのか、採用担当者が正確に判断できません。
在職中の職歴欄の書き方は、コラム内の「在職中の履歴書の書き方」の項で解説しているので、ご一読ください。

在職中の履歴書に書く連絡先はメールと電話の両方必要？

可能であれば、履歴書の連絡先はメールと電話番号の両方を記載しましょう。在職中の転職活動だと、時間帯によっては電話での対応が難しい場合も。メールアドレスを記載していれば、電話での都合が悪いときも企業側からスムーズに連絡ができます。
「履歴書の本人希望欄を活用！在職中の転職活動をスムーズに行うポイント」のコラムでは、履歴書にメールアドレス記載する際の例文をご紹介しているので、あわせて参考にしてみてください。

履歴書の「自」「至」は在職中だとどう書く？

職歴欄に「自」「至」と書かれている履歴書の場合、在職中の方は「自」の部分へ入社年月・会社名を記載しましょう。「至」は退職した場合にのみ記載するのが基本です。
履歴書は種類によって様式が異なるため、使用目的に合うものを選ぶことがポイント。転職時に使用する履歴書の選び方は、「履歴書の種類で転職時におすすめのものとは？選び方や購入場所をご紹介」のコラムで解説しているので、参考にしてみてください。

退職予定日の決め方が知りたいです

退職予定日は、現職側と相談して決めるのが一般的です。多くの企業では、退職をいつまでに申し出るかを就業規則で定めているため、期限を守って直属の上司に相談しましょう。
最終的な退職日は、業務の状況や引き継ぎ期間なども考慮して決定されます。円満退職を叶えるためにも、「繁忙期は避ける」「ギリギリに伝えないようにする」などに配慮することが大切です。
在職中の転職活動は、就職・転職エージェントのハタラクティブが全面的にサポートするので、ぜひお気軽にご相談ください。