第二新卒ってぶっちゃけ企業側から見てどうなの？

公開日：2016/04/11

最終更新日：2016/12/06

コンテンツ目次

■引け目を感じる必要はない
■企業側が最も重視するのは退職理由
■入社後すぐにOJTへ移行できることは企業側のメリット
■第二新卒に特化した就職支援サービス

■引け目を感じる必要はない

第二新卒は、一度就職し3年未満程度で退職した若年層という認識で、企業側は採用しています。
退職した本人は短期間での退職という経歴を引け目に感じて、再就職や転職活動をためらうケースもあるでしょう。事実、中途採用市場では「職歴は3年単位」という区切りを設ける傾向があり、3年未満では実績や実力が認められにくいこともあります。

しかし、企業への在職期間が短いということは、それだけ特定の企業の「色」に染まっていない可能性が高いと考えられる風潮があるのです。

グローバル化やフラット化が進む現代においても、日本企業はやはり独特の個性や社風を大切にしますので、あまり企業の色に染まっていない若者は育成しやすいと考えるようです。
一度社会へ出てはいるものの、まだまだ他企業の色に染まっていない第二新卒は、自社で採用しても馴染みやすいだろうということですね。
企業によっては新卒と第二新卒をほぼ分け隔てなく採用しているケースも多く、よほど新卒至上主義でなければ希望の企業へと就職できるチャンスは残されています。
この風潮は、90年代の終わりから2000年代前半まで続いた就職氷河期を経て、2008年から2009年のリーマンショック後に一層強くなったようです。
社会や経済の状況により、本人の努力以外の部分で不安定な雇用状況に置かれるケースが増えたことを受けて、一度会社を辞めたとはいえまだまだ若くポテンシャルがある人材を積極的に獲得する流れができているのです。

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■企業側が最も重視するのは退職理由

企業側は第二新卒を、新卒と同等のポテンシャル採用枠として捉えているケースが多いようです。その一方で、「なぜ前職を辞めたのか」は明確な理由を求めることが多いのです。
単に「仕事が合わなかった」「理想と違った」という理由では、あまり良い印象は与えられないでしょう。実際に仕事が自分に合わず、社風や人間関係が原因で辞めていても、その理由を自分なりに分析して説明できるスキルが必要になります。
逆にこれさえ明確に説明できれば、あとは新卒採用とあまり変わらないフィールドで勝負できるケースが多いようですね。

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■入社後すぐにOJTへ移行できることは企業側のメリット

第二新卒には、新卒と比較した場合のメリットも存在しています。それは学生から社会人への橋渡し教育として実施される「ビジネスマナー」や「言葉遣い」といった、社会人としての立ち振る舞いに関する教育を省略できることです。
企業側が新入社員への教育に必要とするコストは決して軽視できるものではなく、これを削減できることは人的にも時間的にも、さらには金銭的にも大きなメリットがあると感じているようです。
実際にOJTなどの現場教育にすぐ移行することができれば、若く柔軟性のある第二新卒は仕事の覚えも早いという認識ですね。

企業にとっては日々激しくなる競争に勝ち抜くために、少しでもコストを抑えて優秀な人材を確保したいという思惑があります。中途採用を実施するコストや入社後のミスマッチを考えると、人材獲得に尻込みしがちな企業でも、人件費が安く若い第二新卒は採用しやすいと判断するようですね。
しっかりと自分の過去を棚卸したうえで、企業側へポテンシャルをアピールすることができれば、転職活動もうまくいくかもしれませんよ。

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■第二新卒に特化した就職支援サービス

活発化する第二新卒市場では、第二新卒の就職支援に特化したサービスを展開する企業も存在します。ハタラクティブはその一つで、第二新卒に関する転職、就職支援サービスを行っています。一人ではなかなか進まない就職活動も、専門のサービスを受けることによってスムーズになりますので、是非活用してみてください。