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仕事を辞めて何をする？退職前に考えることや退職後の手続きを解説
更新日
この記事のまとめ
- 仕事を辞めて何するか迷う場合は、自身の状況を見てから慎重に判断したほうが良い
- 仕事を辞めて何するか考える要因が、人間関係の悩みや体調不良なら退職も検討しよう
- 入社したてで仕事が向いていないと感じる場合は、すぐ辞めると後悔する恐れがある
- 仕事を辞めたあとは、国民年金や国民健康保険の手続きが必要
- 「仕事辞めて何する？」と悩んでいる人は、再挑戦できる資金を用意しておこう
「仕事を辞めて何をすれば良いのか分からない…」と悩んでいる方もいるでしょう。仕事を辞めたあとは、保険の切り替え手続きや失業保険の申請などを行うのが一般的です。このコラムでは、仕事を辞める前に考えておくべきことや、仕事を辞めるか迷ったときの判断基準などをご紹介します。「仕事辞めて何する？」と考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
「仕事辞めて何する？」と不安なら知るべき離職事情
「仕事辞めて何する？」と不安や疑問を感じている人は、まず現代の日本で離職がそれほど珍しくはないことを知りましょう。以下に離職者の割合をご紹介するので、仕事を辞めるべきか迷っている方は参考にしてみてください。
仕事を辞めたことがある人の割合は多い
厚生労働省発表の「令和4年雇用動向調査結果の概況 2.産業別の入職と離職」によると、2022年における全産業を合わせた入職者数が約779万8,000人に対して、離職者数は約765万6,700人でした。2021年の離職者数は約717万2,500人なので、減少傾向にあることが分かります。
また、総務省統計局の「労働力調査（詳細集計）2023年（令和5年）平均結果の要約」では、日本の労働力人口は7,000万人弱と公開されているので、1年間で人口の約10％程度の人が仕事を辞めている計算です。このことから、現代社会において仕事を辞めるのはそれほど珍しいことではないといえるでしょう。
新入社員として入社し「仕事辞めて何する？」と悩んでいる場合は、「新入社員が会社を辞めたいときの対処法は？退職するメリット・デメリット」をぜひ参考にしてください。
参照元
厚生労働省
令和4年雇用動向調査結果の概況
総務省統計局
労働力調査（詳細集計）2023年（令和5年）平均結果の要約
仕事を辞めて何するか迷う人は慎重に状況判断をしよう
仕事を辞めるのが珍しくないからといって、その場の勢いで退職してしまうと後悔するリスクがあります。「仕事辞めて何する？」と迷っている人は、自身が置かれている状況をよく見て慎重に判断しましょう。
ここでは、仕事を辞めるべきか否か迷う方に向け、「退職を検討したほうが良い人」「退職を踏みとどまったほうが良い人」のそれぞれの特徴を挙げました。
退職を検討したほうが良い人の特徴
まずは、退職を検討したほうが良い人の特徴から解説します。自分に当てはまる部分があるか、以下でチェックしてみてください。
人間関係に悩み「逃げたい・疲れた」と感じている
「上司とどうしても合わない」「毎日上司に怒られて、今にも逃げ出してしまいたい」など、職場の人間関係で悩んでいる人は、仕事を辞めて転職の検討をするのも良いでしょう。なぜなら、人間関係の悩みは自分の努力だけでは解決できないこともあるためです。現状を改善すべく自分自身の振る舞いや考え方をどれだけ変えたとしても、悩みの種である相手が何も変わらないこともあり得ます。
自分なりに対処したにもかかわらず、人間関係の悩みが尽きないのであれば、仕事を辞めるのも選択肢の一つです。
仕事によるストレスで体調不良になった
仕事が原因で体調を崩してしまった人も、「仕事を辞めて転職する」「しばらく療養期間を設ける」など検討しましょう。仕事をするには、自分自身が心身ともに健康であることが大切です。体を壊して退職するのは「逃げ」ではなく、自分を守るために必要な行動だと考えましょう。
「仕事辞めて何する？」と悩んでいる人は、「仕事を辞めたいと思った時の対処法とは？退職を検討すべき状況も解説！」もあわせてご覧ください。
仕事を辞めたいと思うきっかけは？
仕事を辞めたいと思うきっかけには、「人間関係がうまく築けない」「残業が多い」「休暇が少ない」「仕事に励んでも正当な評価をしてもらえない」「ライフステージに変化があった」などの理由が挙げられるようです。退職を踏みとどまったほうが良い人の特徴
退職を踏みとどまったほうが良い人の特徴を解説します。自分が仕事を辞めたい理由と下記を照らしあわせながら、退職する・しないを慎重に判断しましょう。
新卒1年目で仕事の適性が不明瞭
新卒1年目で「仕事辞めて何する？」と考えている場合、辞めるメリット・デメリットを踏まえずすぐに退職するのはおすすめできません。
新卒1年目は、自分の仕事やキャリアに対して疑問を持ちやすい時期です。「今の仕事が向いていないのでは？」と採用を不安視されることも。また、キャリアが一度途切れるため、今の職場より待遇が悪くなるリスクもあるでしょう。
今の仕事が本当に自分に合っているか分からない場合も、経験を積むことで業務のコツが掴めれば、仕事のやりがいや喜びを見出せる場合があります。退職後に後悔しないためにも、仕事に慣れないうちの退職はできるだけ控えたほうが良いでしょう。
人間関係以外でのストレスで悩んでいる
人間関係以外でのストレスに悩んでいる人も、退職の決断は慎重に行うことをおすすめします。たとえば、「仕事量が多過ぎる」「正当な評価をもらえない」といった理由でストレスを感じているのであれば、仕事を辞める前に、自分のできること・できないことを線引きし、上司に相談してみましょう。場合によっては、適正な仕事量を割り振ってもらえるようになったり、他部署へ異動できたりする可能性もあります。
自分のキャパシティを見極め、自分の意見を伝えることで、今の悩みを解決できる場合もあります。人間関係以外のストレスで悩んでいる人は、自分の努力ややり方次第で改善できる見込みもあると考え、工夫や対策をしてみましょう。
仕事を辞めて生計を維持する資金があるかも重要
「仕事辞めて何する？」と迷っている人は、仕事を辞めて暮らしに困らない程度の資金があるかも踏まえたうえで、退職を検討したほうが良いでしょう。仕事を辞めてから一時的に無職になると、収入がない状態で住民税や国民年金、健康保険料を支払うことになります。仕事を辞めたいと思っても、辞めてからの資金繰りについて計画を立てておかなければ、金銭面で行き詰ってしまう恐れもあるので注意しましょう。
仕事を辞めるのは逃げですか？
一概に、仕事を辞めることが逃げであるとは言い切れません。目的意識を明確にし、自分が納得したうえで仕事を辞めるのであれば、ポジティブな退職になり得るからです。
ただし、なぜ辞めたいかを自分の中で深く追求せず、その場の勢いだけで仕事を辞めてしまうと後悔する恐れがあります。仕事を辞めるときは熟考してから決断しましょう。
仕事を辞めて何する？退職前に考えること
当面の生活費用を確保しているのであれば、比較的時間をかけて今後の自分の進路について考えられるはずです。どのような選択肢を取るにせよ、仕事を辞めてから何をするかを考えるのではなく、辞める前に退職後の生活についてよく検討しておきましょう。
具体的には、ハローワークや就活支援サイトを利用して再就職先を探したり、一時的にフリーターとして働いたりといった選択肢が挙げられます。また、次のステップへ進むための充電期間として、一定期間を無職で過ごすことを選ぶ道もあるでしょう。その場合、国民年金や健康保険の手続き、失業手当の受給検討などが必要です。事前に仕事を辞めた後のプランを考慮して行動するよう心掛けましょう。
「仕事を辞めてもやりたいことがない」と悩んでいる人は、「やりたいことがないときはどうする？適職の見つけ方を解説」もぜひご参考にしてください。
仕事を辞めるときの準備と伝え方は？
計画的に退職手続きを進めることで、スムーズな退職につながるでしょう。退職の意思が固まったら、会社の就業規則でいつまでに伝えるべきか確認し、直属の上司に伝えましょう。退職理由を伝えるときは「給料が安い」「人間関係に不満がある」など、ネガティブな理由は避け、できるだけ前向きな理由を伝えてください。
仕事を辞めて何する？退職後にやるべき手続き
仕事を辞めたあと、税金や保険関係の手続きはすべて自分で行わなければいけません。何もせず放っておくと、病気やケガの際に保険が使えなかったり、将来もらえるお金が少なくなったりします。手続きの方法を以下で解説するので、「仕事辞めて何する？」と悩んでいる方は押さえておきましょう。
国民年金への切り替え
仕事を辞めたあとは、国民年金への切り替え手続きを行いましょう。会社に在籍していたときは厚生年金として納めていましたが、仕事を辞めた場合は自分で納めなければいけません。国民年金への切り替えは、各市区町村の役場や年金事務所で受け付けています。
国民健康保険への切り替え
仕事を辞めて会社の社会保険から抜けた場合は、国民健康保険への切り替え手続きも必要です。ただし、全国健康保険協会の「会社を退職するとき」にも説明があるように、任意で会社の社会保険に加入し続けることや、家族の扶養に入るなどの方法も取れます。国民健康保険へ加入する場合は、各市区町村の役場に届け出を提出しましょう。
参照元
全国健康保険協会（協会けんぽ）
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失業保険の申請
条件を満たしていれば、仕事を辞めたあとに失業保険の受給が可能です。ハローワーク・インターネットサービスの「基本手当について」によると、基本的な失業保険の受給条件は「離職日前の2年間で通算1年以上雇用保険に加入していること」とされています。失業保険の申請はハローワークで可能なので、受給を希望する場合は必ず申請しましょう。
参照元
ハローワーク インターネットサービス
基本手当について
各種税金の申請
所得税や住民税といった各種税金の申請が必要な場合もあります。退職して年内に再就職した場合、税金の計算は転職先の会社が行ってくれます。しかし、年内に再就職しなかった場合、自分で確定申告を行い所得税と住民税を納めなければいけません。
仕事を辞めたあとに必要となる各種手続きや、辞める前にしておくべきことを詳しく知りたい人は、「仕事を辞めたらやるべきこと5選！手続きの流れや事前準備などを徹底解説」もあわせてご参照ください。
仕事を辞めて何するか悩む人は再挑戦できる金銭的な余力を持とう
転職活動には、ある程度の資金が必要です。たとえば、以前の会社がスーツを着用しない仕事であったなら、面接のためのスーツを購入する必要があるでしょう。すぐに転職先が決まらなければ、複数の企業に応募して面接に行くことになるため、そのぶん交通費が掛かる場合もあります。
このように再チャレンジするためには、一定のお金が不可欠です。「資金不足で職場選びを妥協してしまった…」という状況に陥らないよう、金銭的な余裕を持って計画的に活動できるようにしましょう。
仕事を辞めて何する？悩む人は転職の計画を立てよう
退職後に転職活動を始める場合は、「事前に転職活動の期間を決める」「空白期間について聞かれた場合の返答を考えておく」などがポイントです。以下で詳しく解説しますので、ぜひ参考にしてみてください。
転職活動をいつ始めるか決める
退職後しばらく休みたいと考えている方は、事前にいつから転職活動を始めるのか決めておきましょう。転職活動は「求人情報の収集」「自己分析」「書類作成」「面接対策」などの準備が必要なため時間が掛かります。
休む期間と転職活動を始める時期を決めておくことで、メリハリをもって就職活動へ移行できるでしょう。転職活動の効率的な進め方については、「転職活動の始め方ガイド。効率良く進めるための手順をご紹介」のコラムで解説していますので、参考にしてみてください。
空白期間について聞かれた場合の対策を行う
転職活動の面接では、仕事をしていない空白期間について聞かれる場合があります。空白期間のある転職希望者に対し企業は、「採用してもすぐに辞めてしまうのでは」「計画性がないのでは」といった懸念を抱く恐れも。そのため、面接で空白期間に何をしていたか質問されたときは、正直に回答したうえで反省点を伝えるとともに、就業意欲をアピールできるよう準備をしておきましょう。
転職エージェントに相談する
転職活動を始める際は、自分一人ではなくプロの力を借りるのも一つの手です。転職エージェントでは求人紹介をはじめ書類作成のサポートや、面接対策など転職活動を幅広く支援してもらえます。また、専属のキャリアアドバイザーがマンツーマンで転職に関する相談にのってくれるため、安心して転職活動を進められるでしょう。
「仕事辞めて何する？」「会社を辞めたあとの方向性が定まらない…」と悩んでいる人は、就職・転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。
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一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
