「転職活動に四季報って必要？」と疑問に思う方もいるでしょう。四季報は東洋経済新報社が発行する企業情報誌で、基本情報や業績、株価、事業内容、業績予想などの必要なデータが網羅されています。転職活動における企業研究や業界分析にも役立つでしょう。
このコラムでは、2種類ある四季報の違いやそれぞれの活用方法、注意点を解説しています。ぜひ転職活動に役立ててください。

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四季報が転職活動に必要なのはなぜ？

四季報が転職活動に必要な理由は、客観的な視点で企業情報を収集できるからです。そもそも四季報は「会社四季報」「就職四季報」の2種類があります。会社四季報は、企業の将来性や業界内でのポジションを分析し、安定性や成長性を見極めるのに役に立ちます。
一方、就職四季報は、離職率や残業時間、平均年収など、働きやすさに直結するデータを確認できるため、職場環境を把握する助けにもなるでしょう。それぞれについてはこのコラムの「会社四季報とは」「就職四季報とは」にて解説していますので、参考にしてみてください。

ここでは、転職活動に四季報が必要な理由を解説します。

企業の将来性を認識できる

会社四季報では、企業の業績予想や業績状況、業績動向など、今後の成長可能性を示すデータが網羅されています。これにより、転職先の企業が安定しているのか、今後の成長が見込まれるのかを見極められるようです。「成長性がある企業でキャリアアップを目指したい」と考える転職希望者には有益な情報でしょう。

客観的なデータで判断できる

求人広告では、企業側の都合で情報が制限されることがあるようです。一方、四季報は東洋経済新報社の記者が独自に取材・分析した客観的なデータに基づいています。主観的な情報に左右されず、冷静に企業を評価しているため、求職者にとって四季報は企業の実態をより正確に把握できる貴重な情報源となるでしょう。

職場環境を比較しやすい

就職四季報では離職率や残業時間、福利厚生といった働きやすさに直結する詳細なデータが掲載されています。これらは公式ホームページではなかなか確認できない項目で、実際に働いた時のイメージをつかむのに役立つでしょう。

四季報は、転職活動において企業の将来性や職場環境を客観的に把握するために必要なツールです。 ホームページや求人情報だけでは得られない詳細なデータを活用することで、より納得のいく企業選びが可能になります。四季報を活用し、納得できる転職を目指しましょう。

会社四季報とは

「会社四季報」は、東洋経済新報社が年に4回発行している企業情報誌です。1936年に創刊され、毎年3月（春号）、6月（夏号）、9月（秋号）、12月（新春号）に発売されています。店頭購入のほか、オンラインで購読することも可能です。株主や投資家が利用する情報源ですが、転職活動の企業研究や業界分析など、中途採用者にも役立つ内容が多く含まれています。

• ・基本情報（社名、業務内容、住所など）
• ・株主比率
• ・株価チャート
• ・配当
• ・業績
• ・財務状況　など

これらの情報の元となっているのは、東洋経済新報社の記者が中立な立場で取材したデータの数々です。会社四季報で、企業のホームページからは見えてこない情報も得られるため、転職活動の企業研究の際に大きな助けとなります。

転職での会社四季報の活用方法

会社四季報は転職活動において、「企業研究や業界分析」「転職先選び」に活用できます。以下で具体的な活用方法についてチェックしていきましょう。

企業研究や業界分析

会社四季報は、転職活動の企業研究の際に役立ちます。前述したように、会社四季報からは企業の概要や業界シェア、社員の平均年齢、定着率など客観的な情報を手に入れられます。また、多くの企業の情報が掲載されているため、企業を比較することも可能。企業研究の際は一度目を通してみると良いでしょう。

転職先選び

「会社四季報」を活用することで、会社の今と将来の姿を客観的な視点から読み解くことができます。転職先を選ぶ際、「有名な会社だから」「業界大手だから」「人気があるから」といった理由で、なんとなく選んでいる方もいるでしょう。しかし、そういった企業が必ずしも「良い会社」というわけではありません。業績や将来性に不安がある会社だと、突然倒産してしまったということも。反対に、あまり有名ではなくても、今後の成長が見込まれる会社もあります。会社四季報を活用することで、その企業の将来性をしっかりと見極められるでしょう。

企業選びについては、「自分に合った会社の選び方が分からない！企業を選ぶ基準やポイントをご紹介」でも、会社の選び方や基準、注意点などを紹介しているので、参考にしてみてください。

就職四季報とは

「就職四季報」は、東洋経済新報社が年に1回、毎年11月に発行している就活向けの企業情報誌です。主に新卒就活生を対象に、採用情報や働き方についてのデータが掲載されています。主な掲載内容は以下のとおりです。

• ・採用数
• ・年収
• ・離職率
• ・平均年齢
• ・残業時間
• ・福利厚生

会社四季報との違いは、働き方や採用情報に特化している点です。会社四季報が企業の業績や財務状況を中心に網羅しているのに対し、就職四季報は転職活動に必要なデータを分かりやすくまとめています。また、掲載企業は約5,000社にのぼり、業界や規模を問わず幅広い選択肢を総合的に比較検討することが可能です。

ただし、就職四季報には、企業の業績や財務状況などの詳細な情報は記載されていないため、転職活動の際は、会社四季報と併せて活用するのがおすすめ。また、離職率に関しては、就職四季報だけでなく、ハローワークや民間の転職エージェントなど、さまざまなデータ源から調べましょう。「離職率の調べ方とは？就活や転職に役立つ企業情報を入手できるようになろう」では、離職率をはじめとする企業の総合的な情報収集方法を解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

転職での就職四季報の活用方法

転職活動をするうえでの就職四季報の活用方法は、「働きやすさを比較する」「採用情報を確認する」などです。以下で詳しく解説していきます。

働きやすさの比較

就職四季報では、離職率や残業時間、福利厚生といった働きやすさに関わるデータが一目で分かります。さらに、就職四季報には業界全体の動向や企業ごとの特徴も掲載されているため、総合的な業界の比較が可能です。就職四季報を活用すれば、転職活動において、理想の働き方ができる企業を効率よく選べるでしょう。

採用情報の確認

就職四季報では、企業ごとの採用数や募集職種、選考スケジュールを確認できます。転職を検討している方にとっては、自分のスキルや経験が活かせるポジションがあるかどうかを事前に把握できるのがメリットです。また、競争率が高い人気企業への応募を考えている場合、事前に採用枠や必要スキルを確認することで、戦略的なエントリーが可能になります。

応募企業の比較がしやすい

就職四季報では、離職率や年収、残業時間などのデータが詳細に記載されており、複数の企業を効率的に比較することが可能です。たとえば、同じ業界内の企業でも、働き方や給与、福利厚生に違いがある場合があります。就職四季報を活用すれば、これらの企業情報を客観的な数値で比較し、自分の希望条件に最も合った企業を選べるでしょう。

また、転職活動では、応募する企業を絞り込む際に、時間や労力を最小限に抑えることも必要です。就職四季報は、約5,000社の企業情報を一冊で確認できるため、総合的な視点で応募企業を選べます。

転職で会社四季報と就職四季報を併用するメリット

就職四季報は採用情報や働き方に特化したデータを提供していますが、会社四季報を併用することで、企業の業績や財務状況、業界内での立ち位置といった情報を補足できます。これにより、より深い企業理解が可能になるでしょう。

たとえば、離職率が低く残業時間が少なくても、企業の業績や将来性に不安がある場合、入社後に後悔する可能性も。会社四季報を使えば、企業の業績予想や株価の動向などの客観的なデータを基に判断できるため、「安心して働ける企業」を見極める手助けになります。

転職活動では、応募企業の選定に時間がかかりがちですが、両誌を併用することで効率的に情報収集が可能です。特に、業界全体の動向を把握したうえで、気になる企業を絞り込む際に役立つでしょう。

会社四季報・就職四季報を使う際の注意点

転職活動の際に役立つ会社四季報と就職四季報ですが、なかには「うまく活用できない」という方もいるようです。両者には情報量や経済用語が多いといった以下のような特徴があります。事前に確認をしておきましょう。

情報量が膨大

会社四季報の掲載ページ数は2,000ページ近く、就職四季報の掲載企業は約5,000社です。また、業種や業績、財務状況、福利厚生、離職率などが企業ごとに細かく記載されています。そのため、膨大な情報を一つ一つ見ていくのは根気が必要といえるでしょう。

難しい用語や見慣れない数字が多い

会社四季報と就職四季報には、経済の難しい用語やデータが掲載されています。そのため、人によっては「読み解くのが困難」「とっつきにくい」と感じてしまうこともあるようです。

「東洋経済発行の会社四季報・就職四季報の見方が分からない」「自分に合った職場で働きたい」などとお悩みの方は、ぜひハタラクティブにご相談ください。
ハタラクティブは、若年層の就職・転職支援に特化したエージェントです。専任のアドバイザーがつき、蓄積された独自のノウハウに基づいて、求職者の就職・転職活動をしっかりとサポートします。また、四季報からも得られない現場の採用・求人情報を提供しているので、企業研究や業界分析の対応も可能です。サービスはすべて無料で利用できるので、ぜひお気軽にご相談ください。