仕事を辞めたいけど会社に言いづらいと、バックレを考えることもあるでしょう。しかし、会社をバックレるのはリスクの大きい行為です。社会人として、会社を辞めるときは上司に伝えて適切な手続きをとりましょう。このコラムでは、会社をバックレたくなる原因やバックレたときの処遇などを解説しています。仕事を辞める際の手続きや流れについてもまとめているので、ぜひ参考にしてください。

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会社をバックレたらどうなる？気になる5つの疑問

会社を辞めたいけど言いづらいとき、バックレを考える方もいるでしょう。バックレると解雇されるのか、給料はどうなるのか、気になる疑問をまとめました。

1.会社をバックレるとすぐに連絡がくる？

職場環境にもよりますが、出勤時間をある程度過ぎると状況確認の連絡がくるのが一般的です。連絡をするのは、「通勤途中で事故に遭ったのかもしれない」「病気により部屋の中で倒れているのかもしれない」「事件に巻き込まれたのかもしれない」など、出社できない理由を想定するため。

携帯電話や自宅の電話に連絡してもつながらなければ、直接家に来たり、家族に連絡をとったりする可能性もあります。最終的には警察なども巻き込むリスクも考えられるでしょう。

軽い気持ちで無断欠勤をすれば、多くの人たちに迷惑を掛けることを認識しておかなくてはなりません。

2.会社をバックレると解雇される？

会社をバックレて無断欠勤を続けると、懲戒解雇になってしまう可能性があります。企業が定める就業規則の中には、「14日以上無断欠勤をしたときには解雇とする」という記載があるケースが多いからです。
これは、「2週間以上にわたり正当な理由もなく無断欠勤し、出勤の督促にも応じない場合は、会社側から労働者を解雇できる」と厚生労働省が定めているため。詳しくは、東京労働局が発表している労働基準法を参考にしてください。

会社に連絡せず短期間バックレたとしても、すぐに解雇される可能性は低いでしょう。しかし、2週間以上何の連絡もしないで会社を休み続けると、解雇されるリスクは高まります。

参照元
厚生労働省 東京労働局
労基法パンフレット

3.会社をバックレると損害賠償を請求される？

長期間無断欠勤したことで会社に損害を与えて懲戒解雇になった場合も、損害賠償を請求される可能性は低いとされています。

なぜなら、損害賠償を請求する際には、それが発生する因果関係をきちんと説明できなければならないからです。発生した損害の所在が会社をバックレた本人であることが明確であれば、損害賠償を請求される可能性もゼロではないですが、裁判まで至るケースはそう多くありません。

ただし、会社と結んでいる契約の内容次第では、損害賠償を請求されることがあります。たとえば、契約の中に「△日まで勤務する」などの期限の明記があった場合は、裁判を起こされる可能性が高くなるでしょう。

4.会社をバックレると給料や退職金、保険証はどうなる？

基本的には会社をバックレて解雇になったとしても給与を受け取ることは可能です。会社には、社員が突然無断欠勤をしてもそれまでに働いた分の給与を支払う義務があります。

バックレた後の給料の受け取りはできませんが、それまで勤務した期間が1ヶ月であれば1ヶ月分を、半月であれば半月分の給料の受け取りが可能です。ただし、無断欠勤をした分が自動的に有給扱いになることはありません。

なお、退職金に関しては就業規則や退職金規定を定めている企業が多く、その内容によって対処の仕方が決まります。

会社は無断欠勤を続けた社員を懲戒解雇することが可能です。就業規則などで懲戒解雇された社員の退職金は「なし」や「減額」とするケースが多く、退職金の制度があっても満額受け取れない場合もあるでしょう。

また、保険証は退職日までに会社へ郵送して返却する必要があります。退職した労働者の保険証は、会社側が年金事務所または健康保険組合へ、退職してから5日以内に返却しなければなりません。

会社をバックレて返却しなかった場合、会社や健康保険組合から連絡がくる可能性も。トラブルに発展するリスクもあるため、必ず返却するようにしましょう。

5.会社をバックレると転職に悪影響はある？

転職活動をしているときに前の職場で仕事をバックレた経験があれば、当然ながら採用には不利にはたらきます。無断欠勤してしまう人材を採用したい企業はほとんどないためです。

特に、「懲戒解雇」の経歴があった場合、積極的に採用したいとは思われないでしょう。

不利になるからと、バックレや懲戒解雇の事実を伏せて転職活動をする方もいるようです。しかし、面接などで懲戒解雇の経歴について聞かれて虚偽の報告をした後、嘘だと判明した場合は経歴詐称に該当します。また、書類では「重責処分」と記載があるため、離職票や退職証明書などの提出を求められた場合は嘘だとすぐにバレるでしょう。
詳しくは「職歴詐称はバレる？経歴に自信がない場合の転職で成功する方法をご紹介！」のコラムもご覧ください。

会社をバックレることは社会人としてのマナー違反

会社をバックレるのは社会人としてマナー違反です。どうしても我慢ができなくて会社を辞めることになったとしても、バックレることはせず正しい手続きで退職しましょう。引き継ぎ業務を終えてからお世話になった会社の人たちやクライアントに挨拶をして、社会人としての責務を全うすることがマナーです。

会社をバックレたり、懲戒解雇の処分を受けたりして会社を何度も辞めるのは避けるべきです。どんなに高いスキルや豊富な経験を持っていても、転職活動で不利になってしまう可能性があります。

会社をバックレる4つの理由

ここでは、会社をバックレてしまう主な理由を4つ紹介します。そもそも「バックレ」とは、連絡を入れずに会社を無断欠勤したり、欠勤を続けて無断退職に近い行為をとったりすることです。これから紹介する理由も含めて「会社に行きたくない」と思うことが、バックレにつながると考えられます。

1.仕事で大失敗をしてしまった

仕事で取り返しのつかない大きなミスをしてしまった場合に、怖くなって会社をバックレるケースは多く見られます。

ちょっとした失敗であれば上司や先輩から軽く怒られる程度で済むでしょう。しかし、顧客を怒らせて取引や契約がなくなるような大失敗をしてしまった場合、罪悪感と激怒される恐怖から会社に行けなくなってしまうようです。

2.能力以上に期待されプレッシャーが強すぎた

自分の能力以上の仕事を任せられるなどして周囲からの期待が大きくなると、精神的に大きなプレッシャーとなるでしょう。その結果、耐えられなくなって会社をバックレてしまう人もいます。
また、過度なノルマがあるなど成果を求め過ぎる職場でも、強いプレッシャーからバックレるという行動に出てしまう人もいるようです。

3.過度なストレスがかかってしまった

人間は過度なストレスがかかると、思いもよらない行動に出てしまうことがあります。自分でも気づかないうちに日々小さなストレスがかかり、それが蓄積されてある日一気に爆発して会社をバックレる人も。

また、仕事上の人間関係や労働条件の不満が積み重なってストレスとなり、突然会社を辞めたくなる人も少なくないようです。

4.突発的な事件が起きた

精神的にかなり大きなショックを受けたとき以外にも、実は些細な理由で会社をバックレるという人がいるのも現実です。

たとえば、つい朝寝坊してしまったり、通勤時に電車の中で寝過ごしてしまったりして遅刻が決定した場合、そのままバックレてしまうパターンが考えられます。一度でも会社をバックレてしまうと、気まずくなったり罪悪感がより強くなったりすることで、会社と連絡を取れなくなる方も多いようです。そのまま無断欠勤を続けてしまい最終的にはメールなどで退職することを伝え、フェードアウトする人もいます。

無断欠勤について詳しく知りたい方は、会社を無断欠勤したことで仕事に及ぼす影響やリスクなどを紹介しているコラム「仕事で無断欠勤したら言い訳せず理由を伝えよう！リスクや対処法も紹介」をチェックしてみてください。

会社をバックレる前に！退職の流れと手続きを確認しよう

会社を辞めたいと思ったら、そのときの感情などでバックレることはせず、手順に沿って退職手続きを行いましょう。

上司に退職の意思を伝える

退職を決意したら、直属の上司に伝えます。まずは相談という形で退職の意志を伝え、日程調整を行いましょう。合意したら退職届を作成し、上司に提出します。
退職を伝えるのは法律では退職日の2週間前でOKとされています。ただし、引き継ぎなどを考慮して1〜3ヶ月前に伝えるよう、就業規則で定めている会社がほとんどです。

引き継ぎを行う

退職日の数日前を期限として引き継ぎを行います。後任が決まっていれば直接伝え、決まっていなければPCのファイルや手書きのノートなどに必要事項をまとめましょう。
引き継ぎは業務内容だけでなく、関連する作業や取引先の担当者、顧客リストなど多岐にわたります。退職の流れや手続きに関しては、「退職までの流れと手続きとは？上司へのタイミングと転職の進め方も紹介」のコラムで詳しく解説しています。

返却物の確認

退職の際、忘れがちなのが会社への返却物の確認です。健康保険証や会社から貸与されたスマホ、パソコンなどは必ず返却しましょう。返却方法や期日など、会社の指示に従い、抜け目なく行うことが大切です。
返却物の詳しい解説は「退職時の返却物は郵送してOK？添え状は必要？紛失した場合についても解説」のコラムでご紹介しているので、あわせてご覧ください。

無計画に会社をバックレることはせず転職活動しよう

会社を辞めたいと思っても、後先考えずにバックレるなど無計画に行動に移すのは避けましょう。退職する前に転職活動を行うことをおすすめします。

退職後の転職活動はリスクがある

無計画に退職してしまうと、収入がなくなる中で転職活動を行うことになります。「失業保険をもらえばいい」と考える方もいますが、自己都合退職の場合は2カ月以上経たないと失業保険は給付されません。失業保険については「失業保険の受け取り方法とは？条件や手続きなどを詳しく解説」のコラムでご確認いただけます。

収入がない状態で転職活動をするのは、精神的に大きな負担になるでしょう。焦りや不安から転職先の条件を妥協してしまえば、せっかく転職しても短期間で離職する可能性が高まります。また、なかなか転職先が決まらなければ空白期間が長引き、転職活動に影響を及ぼすリスクも考えられるでしょう。

転職を考えるなら在職中に行う

退職を考えているなら無計画にバックレることはせず、在職中に転職先を決めるのがおすすめです。在職中であれば収入が途切れることはないため、経済的に安心しながら転職先を選定できるでしょう。

また、転職先が決まれば、会社も退職を認めざるをえない状態になりやすいため、バックレずに済む可能性があります。在職中に転職を行うか迷っている方は「在職中に転職活動を行うべき？職場に伝えるタイミングも紹介」のコラムも参考にしてください。

転職エージェントを活用する

在職中しながらの転職活動は忙しくてできない、どうやって転職活動をすればよいか分からないという方は、転職エージェントを活用してみましょう。
転職エージェントに登録すれば、転職活動をトータルにサポートしてもらうことが可能です。転職希望者の都合にあわせて、希望の職場を探してくれます。
「今すぐ誰かに相談したい」「転職したい」という方は、若年層の就職・転職をサポートしているハタラクティブにご相談ください。

ハタラクティブには経験豊富なキャリアアドバイザーが在籍しており、転職活動に不安のある方におすすめです。

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会社のバックレに関するQ&A

ここでは、会社のバックレに関するよくある質問を、Q&A方式で解説します。

会社が悪くてもバックレたらダメなの？

たとえ会社に悪い部分があっても、バックレてしまうと社会的な印象は辞めた側が悪くなってしまいます。会社に法律違反やパワハラがあったのなら、バックレるのではなく正当な機関に報告したうえで、正当な手順を通して退職するほうが今後のためにも良いでしょう。
「上手な仕事の辞め方とは？退職理由の伝え方や必要なプロセスを確認しよう」では、退職の流れを解説しています。

派遣された会社をバックレたらどうなる？

派遣された会社をバックレると、派遣先企業にも派遣元企業（派遣会社）にも迷惑がかかります。派遣先企業は、本来自分が行うはずだった業務やシフトの調整をしなくてはなりません。派遣元企業は派遣先企業に謝罪したり、ほかの派遣社員を探したりする業務が発生します。

一度派遣の仕事をバックレると、同じ派遣会社から仕事を紹介してもらうのは難しいでしょう。「派遣社員」だからと考えず、きちんとした手順を踏んで退職するのが社会的なマナーです。

バックレずに会社を辞めたいけどなかなか言い出せない…

退職の意思を伝えられない場合は、在職中に転職活動を始めるのも一つの方法です。次に働く会社が決まれば、あとは手順を追って退職するしかありません。「次に働く会社が決まっている」と伝えれば、退職交渉が長引くことも少ないでしょう。
在職中に転職活動を始めたい方はハタラクティブにご相談ください。プロの意見を参考にできるので、在職中でもスムーズに転職活動ができます。