ニート脱出の第一歩？コンビニバイトの仕事内容や特徴

コンビニでバイトすることは、ニート脱出の第一歩として最適なのでしょうか。まずはメリットやデメリットをしっかり把握することが重要です。今回のコラムでは、ニートがコンビニでバイトをする際のメリットやデメリットのほか、ニートから正社員を目指す方法についてもご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

◆コンビニバイトの仕事内容

コンビニでバイトする場合、以下のような仕事に携わることになるでしょう。

・レジ業務
・店内清掃
・調理
・品出し
・コピー機、チケット販売機の管理
・代行サービスの受付

メインの仕事になるのがレジ業務です。しかし一口にレジ業務と言っても、会計をはじめ宅配便の手配、料金代行収納、タバコの販売など、多岐にわたります。レジ業務の合間に調理や清掃を行うため、覚えることが多い上に同時進行で複数の仕事を行わなければいけないのがコンビニの仕事です。
とは言え、作業の手順やレジ操作などはマニュアル化されており、比較的早く慣れることができます。働いた経験がない、またはブランク期間があるといったニートも挑戦しやすいと言えるでしょう。

◆コンビニバイトのメリット

コンビニでバイトすることには、以下のようなメリットがあると考えられます。

【働く時間帯を選べる】

コンビニは24時間営業であるため、勤務はシフト制です。一般的には早朝、昼間、深夜の時間帯に分けられます。1日数時間の勤務を週に2日といった働き方を選択できる店舗もあるため、短時間の仕事から始めたい場合に適しています。
昼夜逆転の生活を送るニートであれば、すぐに生活サイクルを変えることは難しいと考えられるため、夜勤から始めてみるのも1つの方法です。

【自信がつく】

働いていない期間が長くなると、ニートであることに後ろめたさを感じたり、自分は働けるだろうかと不安になることもあるでしょう。そのような場合には、自信をつけるためにコンビニバイトを始めてみるのも良いと言えます。
コンビニのバイトはやらなければいけないことが多く、最初は大変だと感じるかもしれませんが、業務に慣れればコミュニケーションスキルや柔軟に対応する力が身につき、自信を持てるようになるでしょう。

そのほか、正社員登用制度が設けられている場合は、バイトから正社員になれることもあるのがメリットと言えるでしょう。正社員登用制度ついては、後ほど詳しくご紹介します。

◆コンビニバイトのデメリット

コンビニバイトには上述したようなメリットばかりではなく、以下のようなデメリットもあります。

【時給が割に合わない】

店舗によりますが、仕事量に対して時給が割に合わないと感じるコンビニ店員は多いようです。コンビニ業界は全体的に人手不足の傾向にあり、時間帯や立地によっては、忙しい中多様な業務をこなさなければならず、長続きしない人もいます。

【業務に追われる】

前述のとおり、コンビニバイトの大変な面は業務の幅が広いというところです。楽そうだから応募するという人もいますが、実際には覚えることや不慣れなことが多く、ある程度コツをつかむまではやっていけるか不安に感じる人もいます。

働き始めてから、想像していたのと違ったとニートに逆戻りするようなことがないよう、仕事内容や店の雰囲気など、事前にチェックしておくことが大切です。

◆企業によっては正社員登用制度がある

正社員制度とはどのような制度なのか、詳しく見ていきましょう。

【正社員登用制度とは】

正社員登用制度とは、バイトやパートといった雇用形態から、正社員に転換する制度です。非正規雇用で1～2年勤務し、面接や昇格試験を経て正社員になれるといったケースがあるほか、一定期間経過すれば正社員に登用されるといったケースもあります。
正社員として勤務できれば給与が上がったり、より責任の重い仕事を任されたりするため、やりがいを感じながら働けるでしょう。いきなり正社員として働くのは不安というニートにとっても、うれしい制度であると言えます。

【注意点】

将来的に正社員として働きたいという場合には、求人票に「正社員登用制度」の記載があるかを確認しておくことが重要です。ただし、制度自体は導入しているものの、中には登用実績がないという企業もあります。また、正社員になる条件や基準が設けられていることも少なくないため、注意が必要です。
あらかじめ実績や条件、基準について確認しておきましょう。
正社員を目指す人は多く、正社員登用制度がある企業の求人は競争率が高めであることも念頭に置いておくと良いかもしれません。

◆正社員を目指すなら

働くなら正社員を目指したいという方は、公的なサポート機関や民間の就職支援サービスを活用すると良いでしょう。それぞれのサービス内容についてご紹介します。

【公的機関】

求職者の就職をサポートする公的な機関として挙げられるのは、ハローワークやジョブカフェなどです。どちらも職業相談や職業紹介を行っていますが、これらの大きな違いは管轄が異なることと年齢制限が設けられているかどうかの2点。
ハローワークは国の行政機関である厚生労働省が運営し幅広い世代の求職者に対応しています。一方で、各都道府県が所管するジョブカフェの対象となるのは15歳から34歳までの求職者です。
若年層を対象にしているジョブカフェを利用する利点は、応募書類の書き方や面接対策といったセミナーが豊富であること。ハローワークに併設されているケースもあるため、どちらが自分に合うのか一度立ち寄ってみると良いかもしれません。

【就職支援サービス】

民間の就職支援サービスは、就活のプロによるアドバイスを行っているのが特徴です。利用のメリットは、企業研究の仕方や効果的な自己アピールの方法といったノウハウを実践的に学べること。求人票からだけでは知ることのできない企業の風土や具体的な仕事内容などの情報を得ることもできます。

公的機関と就職支援サービスを併用し、それぞれのメリットを就職活動に活かしてみるのも良いでしょう。

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